2021年末からFacebookのMetaへの社名変更などをきっかけに世界的に注目を集めるメタバースですが、同じWeb3の要素としてブロックチェーン・NFTと紹介されることが多いです。

一方で、実は「メタバース・ブロックチェーン・NFT、それぞれの関係がどのようなものか理解できていない」という方も多いのではないでしょうか？

　

そこで、今回はメタバースとブロックチェーンの関係性を初心者の方にも分かりやすく解説します。

本記事を読めば、メタバースとブロックチェーンの相性が良い理由をしっかりと理解できると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

また、メタバース総研では、1000社以上のご担当者様からご好評をいただいている、国内外の最新のメタバース/XR活用事例101選をまとめたレポートを無料で配布しております。

ご興味のある方は、以下リンクからダウンロードしてご活用ください。

⇒【担当者必見】メタバース/XR活用事例101選の資料ダウンロードはこちら(無料)

メタバースとは

メタバースとは一言でいうと、人々が様々な活動を行うことのできるインターネット上の３次元の仮想空間のことを指します。

　

メタバースの語源は「超越」を意味する「meta」と「世界」を意味する「universe」を組み合わせた造語だと言われています。メタバースという言葉が世界で初めて使われたのは、1992年にニール・スティーヴンスン氏が発表したSF小説「スノウ・クラッシュ」です。

　

メタバースにおいて、ユーザーはアバターと呼ばれる自身の分身の姿でメタバース空間にアクセスし、他のユーザーとコミュニケーションや経済活動を行うことができます。例えば、集まって会話をしたり、イベントやスポーツ、買い物などを楽しむことができます。

　

一般ユーザーに広く普及しているメタバースサービスとして、「Fortnite」や「Roblox」、「どうぶつの森」などのゲーム型のメタバース、「VRChat」や「Cluster」などのSNS型のメタバースが挙げられます。

　

メタバースへのアクセス方法としては、スマホやPCからもアクセス可能ですが、Apple Vision ProやMeta Questのようなヘッドマウントディスプレイからアクセスすることにより、より世界に没入したような体験が可能になります。

　

※メタバース/XRの基礎知識からビジネス活用方法と最新事例、進め方までをまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒【ゼロから分かる】メタバース/XRのビジネス活用ガイドブックのダウンロードはこちら(無料)

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは、多数の参加者に同一のデータを分散して保持させることで、悪意のある組織や個人によるデータの改ざんを防ぐ基盤技術のことです。この自律分散的な技術を用いることで、従来のネットワークで起こっていたような改ざんやシステムダウンを防ぐことができます。現在では、主にビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨、各企業や組織が発行するNFTに用いられている基盤技術です。

メタバースとブロックチェーンの３つの関係性

ブロックチェーン技術はメタバースの発展に以下の3つの観点から貢献し得ると考えられます。

　

• １．メタバースにおけるNFTの活用
• ２．メタバースにおける暗号資産の活用
• ３．ブロックチェーン上でのメタバースの構築

　

それぞれについて分かりやすく解説していきます。

１．メタバースにおけるNFTの活用

NFTとは

NFTとはNon-Fungible Tokenの略語で、「偽造不可な鑑定書・所有証明書つきのデジタルデータ」のことです。従来デジタルデータは、簡単にコピーや改ざんが可能なため、価値がつきにくいという課題がありました。そこで、ブロックチェーン技術を用いることで、NFTの持つデジタルデータが偽造や改ざんをされることを防ぐことができます。よって、NFTは世界で唯一無二のデジタルデータとなり、固有の価値がつくようになったのです。近年、NFTはデジタルアートやゲーム内のアイテム、会員権など様々な所有権の管理・売買に活用が広がっています。

　

さらに、NFTは大きく以下の3つの特徴を持っています。

　

1つ目の特徴は、取引可能性です。NFTは特定の運営者(国家や企業など)のシステム上ではなく、非中央集権的な管理者のいないブロックチェーン上に記載されます。そのため、所有者は、ビットコインなどの仮想通貨と同様に、機能不全になるリスクを抱える特定の国や企業等に依存せず、自由に取引を行うことができます。

　

2つ目の特徴は、プログラマビリティです。NFTはデジタルデータに2次流通での取引額のX%が、永続的に制作者に支払われるなどの機能を付与することができます。この特徴を活かすことで、アーティストに価値が還元される仕組みなどをつくることができます。

　

3つ目の特徴は、相互運用性です。NFTは共通規格として扱われているため、この規格にのっとっているサービスであれば、どこでも利用が可能です。この特徴を活かすことで、例えば複数のメタバース間で同一のデジタルアセットを利用することなどができます。

メタバースでのNFT活用が注目される3つの理由

NFTはメタバースと非常に相性が良く、メタバースでの経済活動の発展に大きく貢献すると考えられています。その理由として大きく以下3つが挙げられます。

　

• ①メタバース上のデジタルアセットの権利保護
• ②メタバース間での相互運用の実現
• ③メタバースへのアクセス権の管理

　

それぞれについて分かりやすく解説していきます。

　

※300事例の分析に基づく、企業によるメタバース/XR活用方法の9つの定石と最新事例をまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒メタバース/XR活用アイデア集の資料ダウンロードはこちら(無料)

➀メタバース上のデジタルアセットの権利保護

1つ目の側面は、メタバース上のデジタルアセットの権利保護です。メタバース上で売買されるデジタルアセットの代表的な例として、アバターやアバター用のデジタルファッションアイテムなどが挙げられます。それらを従来のようにNFTを用いずに管理・売買を行うと簡単に複製が行えてしまうため、デジタルデータ自体に価値がつきづらく、制作者のインセンティブも生まれづらいという課題がありました。

　

そこで、それらのデータをNFTとして管理・売買することで、そのデータが世界で唯一であることを証明でき、複製することが難しくなるため、価値を持つようになり、経済活動が加速すると考えられています。

②メタバース間での相互運用の実現

2つ目の側面は、メタバース間での相互運用の実現です。NFTの特徴としてデータ自体を特定の会社のプラットフォームに依存せず、自分自身で管理できるというものがあります。その特徴を活用することで、異なるメタバース間でデジタルアセットを持ち運ぶことができるようになると期待されています。このデータの相互運用の仕組みにより、メタバースの最終形と考えられるマルチバースの実現に貢献できると考えられています。

③メタバースへのアクセス権の管理

3つ目の側面は、メタバースへのアクセス権の管理です。特定のNFT保有者のみがアクセスできるメタバース空間を構築することで、メタバースへのアクセス権を管理することができ、メタバース空間での体験のプレミア化を図ることが出来ます。既に多くのハイブランドがこの活用法を実践しており、自社の発行したNFT保有者限定で、限定イベントやアイテムの先行販売が行われるメタバースの運営を通じて、ファンのエンゲージメントを高める取り組みを進めています。

メタバース×NFTの活用事例４選

※700社以上のご担当者様にお読みいただいている、国内外の最新メタバース/XR活用事例101選をまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒メタバース/XR活用事例101選の資料ダウンロードはこちら(無料)

①Decentraland：最も歴史が長いとされるメタバースプロジェクト

Decentralandとは最も歴史が長いとされるメタバースプロジェクトです。メタバースプロジェクトとは、VR上のユーザー体験を主としたゲームやコミュニケーションプロダクトを意味します。Decentralandはブロックチェーンの技術を活用したメタバースプロジェクトであり、バーチャルプラットフォームとしてメタバース内で収益を上げようとしている人たちから支持されています。

　

特徴としては、MANAというVRプラットフォーム上で利用されることを想定された独自仮想通貨がある点、ゲームを開発の経験がない人でも簡単にゲームやアイテムを作成できるなどクリエイター機能が充実している点や、「DAO（分散型自立組織）」による運営がなされてい点が挙げられます。クリエイター機能でアイテムやコンテンツをつくることだけでなく、その機能を通じてNFTを作成して、独自仮想通貨であるMANAを使ってNFTマーケットプレイスで売買することができます。

　

2015年にリリースされたDecentralandは、2021年初頭にはわずか4万人だったユーザー数が、現在は80万人に増えており、今後も増える見通しが高いです。また、2022年3月にはニューヨークやロンドンで開催される「ファッションウィーク」を模したイベント「Metaverse Fashion Week」を開催し、Dolce and GabannaやHugo Boss、Tommy Hilfigerなどの有名ブランドが参加するなどして大いに盛り上がりました。

②TheSandbox：NFTゲームプラットフォーム

TheSandboxとはボクセル(3次元のピクセル)によって構成されるNFTゲームプラットフォームです。マインクラフトのようにボクセル(3次元のピクセル)を積み重ねてメタバース上にゲームを作ることができ、ユーザーが作成したゲームで遊ぶことができたり、ユーザー間でのコミュニケーションを楽しむことができます。特徴としては、イーサリアムのブロックチェーン技術を基盤としている点、SANDという独自の暗号通貨を持っている点、SANDを用いてLAND（ランド）と呼ばれる土地やアバター、ゲームを作る上で必要な素材、アイテムなどをNFTマーケットプレイスで売買することができる点が挙げられます。

　

　

2012年にリリースされたTheSandboxは、2018年にAnimoca Brandsが買収してイーサリアムのブロックチェーン技術が導入されました。以降、ユーザー数が増加してダウンロード数は4,000万回、月間アクティブユーザー数は100万人を超えました。2020年3月にはスクウェア・エニックスなどから201万ドルの出資を受けるなどThe SandBoxは165以上のブランドとパートナーシップを結んでおり、今後の発展が期待されています。

　

※メタバース/XR活用を検討する際に、必ず押さえておきたい５大メタバース/XRプラットフォームの特徴や活用方法、選び方をまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒有名５大メタバース/XRプラットフォーム徹底比較の資料のダウンロードはこちら(無料)

③Bored Ape Yacht Club(BAYC)：デジタルアートによるNFTコレクションプロジェクト

Bored Ape Yacht Club(BAYC)とは類人猿をモチーフにしたデジタルアートによるNFTコレクションプロジェクトです。BAYCのコレクションは1万個のBored Ape NFT（類人猿のモチーフ）を集めたものになっており、それぞれ表情や服装などのパーツを組み合わせて生成されています。

　

販売された2021年4月は0.08ETHで購入することができたが、著名人がBAYCを購入したことが話題になったことで価格は急騰し、現在は1000万円前後の価格になっています。BAYCを購入した著名人には、米テレビ司会者として有名なジミー・ファロン氏や、ラッパーのポスト・マローン氏、DJのDJ キャレド氏、エイベックス代表取締役会長の松浦勝人氏などがいます。

　

また、購入者が所属するBored Ape Yacht Clubというコミュニティが存在しています。Bored Ape NFTを所有する方はコミュニティの会員になる権利があり、会員は会員限定のBAYCのストアにアクセス出来たりなどの特典があります。

④RTFKT：デジタル上のファッションアイテムの制作・販売を行うプロジェクト

RTFKT(アーティファクト)は2020年にロンドンで立ち上げられたブランドで、スニーカーを中心にデジタルアセットのデザイン・NFTの販売を行っています。オークションでの多額の販売実績や有名ブランド・アーティストとのコラボなど、メタバース・NFT×デジタルファッションの文脈では圧倒的な存在感を誇っています。RTFKTの販売するNFTの保有者はスニーカーや洋服をメタバース上で自身のアバターに着用させられたり、ARを活用して自身が実際にスニーカーを履いているような体験ができたりします。

　

RTFKTが脚光を浴びたのは2021年3月のこと、バーチャルスニーカーNFTのオークションを行い、開始7分で600足、約3.2億円の売上を記録しました。

　

また、数々のコラボレーションで度々注目を集めており、スポーツファッションブランドのNIKEや、アーティストの村上隆などとのコラボNFTをローンチしており、NFTの購入者はデジタルアセットだけでなく、NFTとリンクした実物の洋服を入手できるなどの取り組みが行われています。

　

RTFKTは2021年末にNIKEに買収されたことをTwitterで発表し、今後NIKEのケイパビリティを活かし、更なる成長を遂げることが期待されています。

２．メタバースにおける暗号資産の活用

メタバース上での経済活動には、NFTと同様暗号資産も活用されると考えられています。その理由は、メタバースの運営者/チーム(DAOなど)が独自の暗号資産を発行することで、メタバースを発展させることができるという点です。代表的なメタバース発の暗号資産として、The SanboxのSANDやDecentralandのMANAなどが挙げられます。これらの暗号資産を発行することで、メタバースの運営者/チームは運営資金を得ることができ、メタバースの発展にむけた投資を行うことが可能です。

３．ブロックチェーン上でのメタバースの構築

ブロックチェーン上でメタバースを構築することで、メタバースの最終形と言われるオープンメタバースの実現に繋がると考えられています。オープンメタバースとは、特定の組織ではなく、複数の組織によって運営されるメタバースのことを指します。オープンメタバースの世界では複数のメタバース上でデータを移行することが可能です。一方で、特定の組織によって運営されるメタバース(クローズドメタバース)では、その組織が運営を辞めてしまったり、悪意のある操作を行ってしまうリスクが存在するため、オープンメタバースの実現が期待されています。

　

その実現にブロックチェーン技術が活用できると考えられています。具体的には、従来の特定の国家や企業の管理するサーバーではなく、ブロックチェーンシステム上にメタバース空間を構築することで、全てのユーザーが自身で情報を管理したり、やり取りができると考えられています。

メタバースでのブロックチェーン活用に向けた課題

メタバースでのブロックチェーン活用に向けた課題として以下の3つが挙げられます。

　

• ①個人情報や企業の機密情報の流出
• ②デジタルアセットの盗難やウォレットのハッキング
• ③匿名性を悪用した詐欺などの犯罪

　

それぞれの課題について分かりやすく解説していきます。

　

※300事例の分析に基づく、企業のメタバース/XR活用でよくある失敗とベストプラクティスをまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒メタバース/XRのビジネス活用しくじり大全の資料ダウンロードはこちら(無料)

➀個人情報や企業の機密情報の流出

1つ目が個人情報や企業の機密情報の流出です。悪意のあるハッカーがメタバース空間のセキュリティの脆弱性を狙い、メタバースに関する個人や企業の情報をハッキングするリスクが考えられます。メタバース空間での活動データは従来のWeb上での活動データよりもリッチなものになる可能性があり、それらのデータが流出することは個人にとっても、企業にとっても大きな損害をもたらすと考えられます。

②デジタルアセットの盗難やウォレットのハッキング

2つ目がデジタルアセットの盗難やウォレットのハッキングです。メタバース上で利用されるアバターやファッションアイテムや土地などのデジタルアセットは、今後多くのケースでNFTを活用して取引が行われると考えられています。一方で、そのやりとりを行う暗号資産、デジタルアセットのウォレットがハッキングされるリスクが存在します。2018年に暗号資産取引所であるCoinCheckがハッキングされ、約580億円相当の仮想通貨が流出するという事件が代表的です。

③匿名性を悪用した詐欺などの犯罪

3つ目が匿名性を悪用した詐欺などの犯罪です。メタバースの特徴として、見た目や名前など全てのプロフィールを自由に設定でき、現実世界と異なる人格で様々な活動を楽しめるという点があります。一方で、悪意のあるユーザーがその特徴を活かし、匿名のアバターの姿で詐欺などの犯罪行為を犯すというリスクが考えられます。

費用対効果・実現性が高いメタバース活用方法

メタバースの知見が不足しており、メタバース活用の企画や開発に課題を抱えていませんか？

そのような課題はメタバース総研のコンサルティング・開発支援サービスで解決することができます。

是非メタバース総研にお問い合わせください。

豊富な経験・ナレッジを活かした戦略・企画策定

数多くの企業様に対するコンサルティングや国内最大級のビジネス特化型メタバースメディアの運営で培った豊富な知見を活用し、成果につながる戦略・企画を策定します。

強力なパートナーシップによる最適なアプローチ設計

各領域の業界を代表するソリューション提供企業とのパートナーシップを構築。案件毎に中立的な立場から、費用対効果の高いアプローチを設計します。

経験豊富なクリエイター・エンジニア・コンサルタントによる並走支援

業界トップクラスの経験/スキルを有するクリエイター・エンジニア・コンサルタントから、最適なメンバーをアサイン。戦略立案から実行まで並走し、社内のリソース不足を解決します。

「課題や依頼内容が明確になっていない」、「社内で合意が取れていない」場合でも問題ございません。メタバース総研へのお問い合わせをお待ちしております。