世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」にBEAMS等の有名企業が出店したり、米津玄師さんや星野源さんがフォートナイト上でバーチャルライブを開催したりするなど、近年VRイベントが大きな注目を集めています。

幅広い業界の企業が相次いでVRイベントを開催するなかで、自社でもVRイベントの開催を検討しているという方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、2023年最新版のおススメのVRイベント開催支援会社14社をご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

• 代表的なVRイベント開催支援会社を幅広く抑えておきたい
• VRイベント開催支援会社が多数あり、各社の違いや特徴が分からない
• 失敗しないためのVRイベント開催支援会社の選び方を知りたい
• VRイベント開催支援にかかる費用の相場を知りたい

本記事を読めば、VRイベントの開催を進める上で絶対に抑えておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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VRイベントとは

VRイベントとは、VR（仮想空間）上で開催されるイベントのことです。参加者は、VRゴーグルやPC、スマホなどのデバイスからバーチャル空間にアクセスし、まるでリアルのイベントに参加しているかのような体験をすることができます。VR技術の進展・普及を背景に、近年多くの企業が、出店・音楽ライブ・就職説明会・商談など様々な目的で活用しています。

企業のVRイベントへの関わり方としては、自社独自のプラットフォーム上でVRイベントを開催し出展企業やアーティストを募る、他社のVRプラットフォームを活用しイベントを開催する、他社が開催するイベントに出展するといったものがあります。

代表的なVRイベントとして、世界最大のVRイベントであるHIKKY主催のバーチャルマーケットなどが挙げられます。

VRイベント開催支援会社選びで失敗しないための５つのポイント

VRイベント開催支援会社選びで失敗しないためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

• ①自社がVRイベントを開催する目的を明確化する
• ②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する
• ③VRイベント開催支援会社がどのようなタイプのVRイベントに対応しているか確認する
• ④VRイベント開催支援会社が開発中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する
• ⑤VRイベント開催支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①自社がVRイベントを開催する目的を明確化する

１つ目のポイントは、自社がVRイベントを開催する目的を明確化することです。

VRイベントを”開催すること自体が目的”となってしまっている企業は、成果を上げることができない傾向にあります。

そもそも何のためにVRイベントを開催するのかを明確化することで、自社に最適なユーザー体験やVR空間を具体的に設計し、制作することができます。

②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する

２つ目は、社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認することです。

VRイベントの開催には、事業・企画の立案から、3Dモデリング/プログラミング、当日の運営など、様々な役割を担う人材が必要となります。

そのため、事前に社内でどの役割を担う人材がどの程度不足しているのかを明確にすることで、自社の状況に合ったVRイベント開催支援会社や支援プランを選ぶことができます。

③VRイベント開催支援会社がどのようなタイプのVRイベントに対応しているか確認する

３つ目のポイントは、VRイベント開催支援会社がどのようなタイプのVRイベントに対応しているか確認することです。

一言でVRイベント開催支援会社といっても、VRイベント開催支援会社が運営する特定のプラットフォーム上でのVRイベントや、バーチャルショップなど特定のユースケースのVRイベントの開催支援が中心など、対応の可否は様々です。

開催支援会社側の都合に基づきVRイベントを開催するのではなく、あくまで自社の目的達成の手段として、最適なVRイベントの開催を支援してくれる会社を選ぶようにしましょう。

④VRイベント開催支援会社が開発中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する

４つ目のポイントは、VRイベント開催支援会社の支援範囲が会場の提供中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認することです。

VRイベント開催支援会社の中には、あくまでVRイベント開催のためのプラットフォーム提供が中心の一般的な会社と、VRイベントの企画立案から当日の運営まで一貫して支援してくれる会社の２つのタイプが存在します。

VRイベント開催で成果を上げるためには、開催以前に「どのようなVRイベントを立案すべきか」の企画のプロセスが極めて重要であり、社内に知見を有する人材がいない場合などは、事業・企画の立案から支援してくれる開催支援会社を選ぶと良いでしょう。

⑤VRイベント開催支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

５つ目のポイントは、VRイベント開催支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認することです。

VRイベント開催支援会社によっては、企画・立案のコンサルティングでXXX万円、VRイベント会場の提供でXXX万円というように、ある程度支援内容と費用が固定パッケージ化されている会社も多く存在します。

そのため、予算と開催の目的・要望を伝えた上で、自社の目的達成に繋がる支援を行ってくれる開催支援会社を選ぶようにしましょう。

代表的なVRイベント開催支援会社１４社

代表的なVRイベント開催支援会社として以下の14社が挙げられます。

• ①ハコスコ：VRイベントに必要なゴーグル・映像制作・配信を支援
• ②メタバース総研：国内最大級のナレッジに基づきVRイベントの企画から制作/開発まで支援
• ③HIKKY：世界最大のVR/メタバースイベントを主催し企業の出展を支援
• ④クラスター：日本最大のVR/メタバースプラットフォームを運営し企業のイベント開催を支援
• ⑤GREE：海外ユーザー8割超えのライブ配信プラットフォーム「REALITY」の運営
• ⑥VARK：誰でもVR上でライブイベントを開催できるプラットフォームを提供
• ⑦PsychicVR Lab：誰でもVRイベントを開催できるプラットフォーム「STYLY」を運営
• ⑧monoAI technology：大規模VRイベント開催に最適なプラットフォーム「XR CLOUD」の運営
• ⑨oVice：説明会・展示会・研修などビジネスイベントの開催に最適なプラットフォームの提供
• ⑩NTTコノキュー：100万人が利用するVR空間プラットフォーム「DOOR」を運営しVRイベント開催を支援
• ⑪ハシラス：大人数が参加可能なイベント向けVR空間「めちゃバース」の運営
• ⑫ambr：VRイベント開催に必要な技術・機能を備えたプラットフォームを提供
• ⑬VRPartners：映像技術に強みを持ち、オリジナルなイベント空間の制作も支援
• ⑭クロスリアリティ：説明会やオープンキャンパスなどコミュニケーション重視のイベント開催支援に強み

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①ハコスコ：VRイベントに必要なゴーグル・映像制作・配信を支援

ハコスコは、脳科学をベースにしたワンストップなVRソリューションの開発・提供を行っている企業です。

ハコスコは、VR体験ができるゴーグル、ECメタバース、360°カメラなど、VRイベントを開催する上で欠かせないツールを提供しています。VRを体験する・配信をする・映像を作るというVRイベントを開催するために必要なフェーズをワンストップで提供し、企業のVRイベント開催を支援しています。

VRイベントにおいて商品を販売したいがやり方がわからない企業、VRイベントに必要な機器を全く備えていない企業におススメです。

②メタバース総研：国内最大級のナレッジに基づきVRイベントの企画から制作/開発まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

同社は、多数のメタバース/XR活用支援と国内最大級のビジネス向けメタバースメディアの運営により培った、豊富な経験と知見を武器とする、高品質のコンサルティングから制作/開発までの一気通貫での支援を強みとしています。

さらに、各領域に強みを持つ、38名のクリエイター/エンジニアや12社のパートナー企業による強力な支援体制を有しており、各企業の目的や要望に合わせた、オーダーメイドでの制作/開発が可能な点も特徴です。

そのため、現状構想段階にあり事業・企画の立案から支援してほしい企業や、テンプレ的な設計ではなく自社ならではのメタバース/XRを制作/開発したい企業におススメです。

※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。 

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③HIKKY：世界最大のVR/メタバースイベントを主催し企業の出展を支援

HIKKYは、VR領域の大規模イベントの企画・制作・プロモーション等を主な事業としています。HIKKYは、年2回「バーチャルマーケット」というVRイベントを開催しています。来場者数が100万人を超え、ギネス世界記録にも認定された世界最大のVRイベントです。これまで、BEAMS、SMBC日興証券、JR東日本など多くの有名企業が出展しています。

企業は、バーチャルマーケットにおいてVRイベントを容易に開催することができ、自社商品を宣伝・販売したり、音楽イベントを開催したりするなど、様々な活動をすることができます。また、来場者数が世界最大規模であるため、多くの顧客を獲得できる機会を得られる点も企業にとって大きなメリットとなります。

できるだけ多くのユーザーに自社のVRイベントに参加してほしい企業におススメです。

※関連記事：バーチャルマーケットとはどんなイベント？出展企業や参加方法も解説

④クラスター：日本最大のVR/メタバースプラットフォームを運営し企業のイベント開催を支援

クラスターは、他ユーザーとの交流を軸とする日本最大のVR/メタバースプラットフォーム「cluster」を運営しています。一般ユーザーは、他ユーザーや企業が製作したメタバース空間で他ユーザーと他ユーザーとの交流やゲームをして楽しんだり、自身もワールドを製作し、公開することができます。

2017年にリリースされたClusterは、総ダウンロード数100万超、累計動員数2,000万人超と、日本のメタバースプラットフォームとしては最大規模に成長しています。

出展する企業は、cluster上で音楽ライブやクイズ大会、キャリア相談会など様々なイベントを手軽に開催することができます。これまで、参加した企業の中には、バーチャル渋谷などの大規模イベントを開催したり、ポケモンやディズニーなどの有名企業とコラボしたところもあります。clusterは国内の知名度が高いため、多くのユーザーをひきつけることができます。そのため、新たな顧客にリーチアウトする機会が得られる点が出展する企業の大きなメリットです。

clusterは、新たな顧客獲得のためのチャネルを求めている企業におススメです。

※関連記事：日本最大のメタバースプラットフォームcluster（クラスター）とは？

⑤GREE：海外ユーザー8割超えのライブ配信プラットフォーム「REALITY」の運営

GREEは、ライブ配信を軸とするメタバースアプリ「REALITY」を運営しています。REALITYは、アプリダウンロード数が1,000万を超えていながら、海外ユーザー比率が約８割にも上るとされており、日本発メタバースの代表格と言えます。

企業を含むユーザーは自分好みのかわいいアニメ調のアバター姿で、スマホから手軽にライブ配信を行うことができます。①スマホ１つで誰でも手軽にアバター姿でライブ配信が行える点、②かわいいアニメ調のアバターにより世界中の日本のアニメ/マンガファンの心を掴むことができる点がメリットとして挙げられます。

海外でもアバター生成サービスは多数存在しますが、リアルな人間を再現する方向性のものが大半です。これに対し、REALITYは、日本の武器であるアニメ・漫画文化を取り入れており、大きな差別化に成功しています。

そのため、特に海外の人に向けてライブ配信を行いたい企業やアニメ・漫画などのIPコンテンツを用いたVRイベントを配信したい企業におススメです。

※関連記事：海外ユーザーが熱狂する日本発メタバースの代表格REALITYとは

⑥VARK：誰でもVR上でライブイベントを開催できるプラットフォームを提供

VARKは、VR上で現実と同じようにライブイベントを楽しむことができるプラットフォームアプリケーションを提供しています。一般ユーザーは、決まった時間に開かれるイベントに手軽に参加でき、そのイベントに「いる」アーティストのライブを、一体感を感じながら楽しむことができます。

企業は、VARKのLIGHT STAGEという機能を使うことで、Meta Quest 2を使用して容易にバーチャルライブを開催することが可能です。VARKは、「目の前で歌う」「一瞬で世界が変わる」など、バーチャルの可能性をフルに活用し、最高の体験を提供することを目指します。

そのため、特にVR上で音楽ライブやフェスなどを開催したい企業におススメです。

⑦Psychic VR LAB：誰でもVRイベントを開催できるプラットフォーム「STYLY」を運営

PsychicVR Labは、ブラウザだけでXR空間を構築し、VR/AR/MRコンテンツを配信できるクラウドサービス「STYLY」を開発・提供しています。さらに、STYLYは製作したXRコンテンツを他ユーザーに向けてシェアできる機能を有しています。

企業を含むユーザーは、VRショップ、アートなどの芸術コンテンツや音楽イベント、展覧会など様々なイベントやキャンペーンを配信することができます。VRゴーグルだけでなく、ブラウザ、スマホ、ARグラスなど多様なデバイスに配信可能です。また、MayaやBlenderなどの3DソフトやYouTube等とも連携しているので、複雑な操作を必要とせずにVR空間を再現することができます。

そのため、多くのユーザーをひきつけられる魅力的なコンテンツを有しているが、社内にVR配信環境が十分に整っていない企業などにおススメです。

⑧monoAI technology：大規模VRイベント開催に最適なプラットフォーム「XR CLOUD」の運営

monoAI technology株式会社は、XR CLOUDという大人数同時接続可能なバーチャル空間プラットフォームを提供しています。

XR CLOUDの特徴として、①⾼速同時多接続が特徴の5G回線を活用して、独⾃の接続エンジン技術でPCやモバイルでの⼤規模同時接続を実現している点、②パソコン、スマートフォンでどこからでも⼿軽に参加可能であり、利⽤環境による障壁が少ない点、③VR専⽤機器やモバイル端末にハコスコなどのオプションを利⽤することで、より深い没⼊感を提供できる点が挙げられます。

このように、XR CLOUDは、講演会、展示会、ショッピングモールなど、大規模なVRイベントを開催したい企業におススメです。

⑨oVice：説明会・展示会・研修などビジネスイベントの開催に最適なプラットフォームの提供

oViceは、自由に動いて話しかけられるバーチャル空間サービスを提供しています。主に企業向けに、「オンラインでのコミュニケーションを最大化」することを目指して開発されたバーチャル空間で、ユーザーは、アバターを使ってオンライン画面上を自由に動いて自由に話しかけることができます。

バーチャルオフィスとして普段から利用できるだけでなく、採用説明会、研修、学会、展示会、懇親会などビジネスイベントにも利用することができます。

oViceには、①アバター間の距離に応じて声の大きさが変化する、②ひと目でバーチャル空間全体を見渡して誰がどこにいるかを確認できるという特徴があります。

これらの特徴が多くのユーザーに刺さり、利用企業数は2,034社以上、60,000人以上がoViceを利用しています。

料金プランはオフィス利用におすすめの継続利用とイベントにおすすめの単発利用があり、継続利用は月額¥5,500〜、単発利用は週額¥2,750〜で利用することができます。また、データダッシュボードもオプションとして月額¥5,500で追加することができます。

ビジネスにおけるイベントにVRを活用したい企業におススメです。

※関連インタビュー記事：バーチャルオフィスoviceとは？約4,000社に導入されるワケを広報担当者に直撃

⑩NTTコノキュー：100万人が利用するVR空間プラットフォーム「DOOR」を運営しVRイベント開催を支援

NTTコノキューは、NTTドコモが開始したXR事業の推進を目的とする会社です。NTTコノキューは、2020年11月、VR空間メタバースプラットフォームであるDOORをリリースしました。

企業は、DOORにおいて、簡単にVR空間を作成することができます。作成したVR空間には専用のURLが発行されるので、そのURLを知っている特定の人だけが参加できるようなプライベート空間を作ることも可能です。また、NTTが有するセキュリティ技術で管理された空間であるため、企業は安心してビジネスのイベントなどに活用することができます。

DOORは、企業のイベントやバーチャルショップ、バーチャル学校、Vtuberによるライブなど様々な用途で活用されており、今のところ無料で利用することが可能です。

そのため、センシティブな情報をやり取りする会議やイベントなどでも安心してVRを活用したい企業におススメです。

⑪ハシラス：大人数が参加可能なイベント向けVR空間「めちゃバース」の運営

ハシラスはVRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

ハシラスが開発しためちゃバースというVR空間は、その名の通り、最大数千人規模の大人数が一度に参加し、イベントを開催することができるサービスです。採用説明会、展示会、ピッチイベントなど様々なビジネスイベントに利用されてきました。

料金は、同時接続可能な人数によって変わり、最大100名までであれば2.5時間で98,000円、300名までであれば2.5時間で198,000円など、人数によって異なる金額が定められています。そのため、企業は開催したいイベントの規模に即した最適な料金プランを選択することができます。

大規模なイベントを開催したい企業や、中規模なイベントをリーズナブルな価格で開催したい企業におススメです。

⑫ambr：VRイベント開催に必要な技術・機能を備えたプラットフォームを提供

ambrは、「ユーザー体験の最大化」を軸に、「xambr(クロスアンバー)」などのVR構築プラットフォームの開発・提供を行う企業です。

xambrは、VRイベントの開催のために必要となる技術・機能を備えたプラットフォームであり、企業のVRイベントの開催を支援します。xambrの特徴として、①フォーマットにとらわれないカスタマイズされたVR空間の構築が可能である点、②ユーザー体験を最優先に考えたVR空間の構築を重視している点が挙げられます。

これまでに「virtual world ambr」「awabar.vr」、東京ゲームショウ初のVR会場「TOKYO GAME SHOW VR 2021」など、複数のVRイベントの企画・UXデザイン・システム開発を手掛けてきました。

VRイベント開催のためのカスタマイズされたVR空間を構築したい企業、ユーザー体験を重視したVRイベントを開催したい企業におススメです。

⑬VRPartners：映像技術に強みを持ち、オリジナルなイベント空間の制作も支援

VRPartnersは、VR活用のプランニングから撮影、編集、配信、効果測定までをワンストップで提供する総合VRプロデュース企業です。VRイベント支援の側面では、ヒアリング、プラットフォーム選定、空間制作、イベントサポートなど、企画段階から運用まで一気通貫してサポートします。

VRPartnersの強みとしては、①年間500本以上のVRコンテンツ制作・配信、システム開発の経験があり、蓄積したノウハウを活かし、一気通貫したソリューションを提供できる点、②VR動画配信プラットフォーム「360Channel」でのライブ配信の支援を行える点が挙げられます。

VRイベントの中でも特に、ライブ配信を行いたい企業におススメです。

⑭クロスリアリティ：説明会やオープンキャンパスなどコミュニケーション重視のイベント開催支援に強み

クロスリアリティは、その名の通りXR（VR・AR・MR）ソリューション開発、プラットフォーム提供などを行う企業です。

クロスリアリティが展開するVR Meetというサービスは、オープンキャンパス、学科説明会、授業・ゼミなどコミュニケーションが重要なイベントに利用されています。距離に応じた音量制御やアバターを通じた相互コミュニケーションなど、VR上での円滑なコミュニケーションの実現を支援します。

費用は、VR空間のレンタルのみであれば初期費用55万円・月額11万円〜、企画やディレクション込みのイベント実施パックだと220〜550万円など幅があります。企業のニーズに応じた様々な料金プランを用意しています。

クロスリアリティは、コミュニケーションが重要視される会議や授業・ゼミなどにVR空間を使いたい企業におススメです。

VRイベントを開催するための４つのステップ

VRイベントを開催するためのステップとして以下の4つのステップが挙げられます。

• ①VRイベントの企画
• ②開発環境・ツールの選定
• ③VRイベントの体験設計・開発
• ④VRイベントのテスト・公開

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①VRイベントの企画

1つ目のステップは、VRイベントの企画です。成果を挙げるVRイベントを行うには、強力な制作/開発体制の構築はもちろん、自社の目的達成に向け、「どのようなVRイベントを開催すべきか」を検討するリサーチと企画のプロセスが極めて重要となります。

VRイベント開催で成果を上げるためのリサーチ・企画のポイントとして、以下の2点が挙げられます。

• 1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用
• 2. 各社の課題や目的にマッチするVRイベントの開催戦略・企画の立案

1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用

近年幅広い業界・用途でのVR活用が進む中で、成果が上がっている事例には共通点が存在します。そのため、最新の市場動向やノウハウを抑えることが、成功確度の高い戦略・企画の大前提となります。

2. 各社の課題や目的にマッチするVRイベントの開催戦略・企画の立案

VRイベントを開催すること自体を目的とするのではなく、”事業成長のための有効な手段”としての、自社ならではのVRイベント開催の戦略・企画を立案できるかが極めて重要となります。

②開発環境・ツールの選定

2つ目のステップは、開発環境・ツールの選定です。VRイベントを開催する目的・ターゲットとする顧客を明確にした上で、目的に沿った開発環境・ツールを選定しましょう。代表的な開発環境・ツールとしては、3DCGの制作/開発においては「Blender」や「Maya」、VRの制作/開発においては「Unity」や「Unreal Engine」などが挙げられます。

制作/開発の中でも、Webブラウザから参加できるようにしたいのか、iOS/Androidで利用できるアプリから参加できるようにしたいのかによって、利用する開発環境・ツールは異なります。　

③VRイベントの体験設計・開発

3つ目のステップは、VRイベントの体験設計・開発です。実現したいユーザー体験の設計を行った後、実際の開発を行います。

単に既存の他社プラットフォームを利用してVRイベントを開催したいのであれば簡易なツールでも対応可能な場合がありますが、よりクオリティの高いユーザー体験を実現するためには、「Unity」や「Unreal Engine」を利用してプログラミングを行い、アプリケーションを開発する必要があります。

④VRイベントのテスト・公開

4つ目のステップは、VRイベントのテスト・公開です。スマホ、タブレット、ヘッドマウントディスプレイなど対象とするデバイスにおいて、バグがないか、表示速度に問題がないかなどをテストします。

動作に問題がなければ、アプリであればデバイスごとにアプリストアに申請を行い、審査が通ればリリースとなります。

VRイベントを開催する２つの方法

VRイベントを開催する代表的な方法として、以下の２つが挙げられます。

• ①VRイベント開催支援会社に依頼をする
• ②自社のエンジニアが制作/開発を行う

それぞれの方法の概要やメリット・デメリットを分かりやすく紹介していきます。

①メタバース専門の制作/開発会社に依頼をする：高品質なVRイベントの開催が可能

１つ目の方法は、上記で紹介したようなVRイベント開催支援会社に依頼をする方法です。

VRイベント開催支援の豊富な経験と知見を有する会社に依頼をすることで、高品質のVRイベントを開催することが可能です。

代表的なメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• 1.経験と知見に基づき、高品質のVRイベントの開催が可能
• 2.体制が整っているため、限られた期間でVRイベントの開催が可能
• 3.社内の人員リソースに余裕が無くても、VRイベントの開催が可能

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.自社で開催する場合と比べ、一定コストがかかってしまう
• 2.社内企画通りに開催支援会社に支援してもらうため、綿密なすり合わせが必要
  

また、VRイベント開催支援会社には、制作/開発を中心に対応している会社と、事業立案や企画から開発まで一貫して対応している会社が存在するため、自社の検討状況や課題にマッチした会社を選定することが重要となります。

②自社のエンジニアが制作/開発を行う：コストを抑えることが可能

２つ目の方法は、ツールを活用し自社のエンジニアがVRイベントの開催を支援する方法です。

VRイベントを開催するためには、3Dモデリングやアニメーション、VR開発、プログラミングなど様々な工程が存在します。

一方で、近年これらに対応する有力なツールが登場してきています。これらのツールを活用することができれば、コストを抑えたVRイベントの開催が可能です。

代表的なメリットとして、以下の2つが挙げられます。

• Unityなどのツールなどを活用できれば、低コストで開催が可能
• 開発体制が整っていれば、社内の企画通りのVRイベントの開催が可能

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.経験者が不在の場合、高品質のVRイベントの開催が難しい
• 2.十分な人的リソースが無い場合、VRイベントの開催が難しい・期間を要してしまう

VRイベント開催の費用相場

VR制作の費用は、以下の2つの場合によって相場が異なります。

• ①開催支援会社に依頼した場合
• ②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

それぞれを分かりやすく解説していきます。

①開催支援会社に依頼した場合

VRイベントを開催支援会社に依頼する場合は、上の表のようにどの工程を依頼するかによって金額が変わります。全ての工程を依頼した場合、3DCGの作成数にもよりますが、最低でも80万円、平均すると250万円以上はかかる計算です。そのため、自社の人材や開発能力などのアセットと相談し、必要な分だけ外注するのがおすすめです。

項目別や事例別の費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

VR制作ツール/プラットフォームを用いて、プロモーション等に活用する簡易的なVRを作成する場合、多くのVR制作ツール/プラットフォームは月額約3万円程度〜で利用できます。基本のプランが月額制で設定されており、作成できるVRの数や、表現できるコンテンツのリッチさなどにより追加で課金する設定となっていることが多いです。

企業がVRイベントを開催する４つのメリット

企業がVRイベントを開催するメリットとして以下の4つの点が挙げられます。

• ①イベント会場費や物理的な工事・運営費を削減可能
• ②世界中どこからでもイベントへの集客が可能
• ③イベントへの人数制限が不要
• ④VRならではのリアルでは実現不可能な体験を提供可能

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介します。

①イベント会場費や物理的な工事費を削減可能

VRイベントはバーチャル空間上のみで提供できるため、イベント会場費や物理的な工事費を削減することが可能です。リアルでは時間や費用がかさみがちなシーズン毎の演出の切り替えもソフトウェア上で行うため、費用・時間ともに節減できます。

これにより企業は限られた予算内で、施設工事に時間をかけず、コンテンツ制作やマーケティング活動にその分のリソースを投下できます。また、物理的な構造物やインフラが不要なため、リアルでの大規模イベントで近年問題となっている環境への影響を最小限に抑えることができます。

②世界中どこからでもイベントへの集客が可能

VRイベントでは、ユーザーはデバイスさえあればどこからでもイベントに参加が可能なので、リアルでのイベントの集客でネックとなる地理的制約から解放されるメリットがあります。

開催者側は集客の上で地理的問題を考える必要がなくなり、いかにイベントの目的とユーザーのニーズに合わせて顧客体験の質を向上させ、PRするかという本質的な課題に取り組むことができます。

ユーザー側としても自宅にいながらにしてイベント参加が可能なため、会場までの交通費や宿泊費を節約できるというメリットがあります。

③イベントへの人数制限が不要

VRイベントでは、物理的なキャパシティがないため、来場者の人数を制限不要という大きなメリットがあります。企業側は機会損失を被ることなく、ニーズの全量に対して顧客体験を提供できます。近年問題となっているイベントチケットの転売も防ぐことができます。

ユーザーにとっても、参加したいイベントの抽選に落選して参加できない、複数の有料アカウントを作成し複数口で抽選を行うなどの事態を避けられるというメリットがあります。

④VRならではのリアルでは実現不可能な体験を提供可能

VRを活用したイベントでは、リアルだけのイベントでは実現の難しい体験をユーザーに提供することができます。

開催者側は、シーンを一瞬で切り替える、ライブでのアクロバティックなパフォーマンスの実現など演出の幅を広げられます。

ユーザー側は音楽ライブでアーティストの目線でライブへ参加できたり、イベント会場内での移動に時間がかからなかったりと、VR空間上ならではの顧客体験が可能です。

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企業がVRイベントを開催する際の６つのポイント

企業がVRイベントを開催する際のポイントとして以下の6つが挙げられます。

• ①VRを活用する目的やターゲットの明確化
• ②有力IP・コンテンツとのコラボ
• ③キャンペーンの実施
• ④Web・SNS広告・インフルエンサーの活用
• ⑤直感的に操作できるUI設定
• ⑥自社/他社の顧客基盤の活用

それぞれについてわかりやすく紹介します。

①VRを活用する目的やターゲットの明確化

VRをイベントに活用する際は、イベントの目的とターゲットのニーズを明確にすることが、どんなVRの機能や体験を実装するべきか考えるにあたり重要なポイントとなります。

例えば新製品の発表会のイベントでは、ブランドの認知度向上や顧客エンゲージメントの促進に資するVR体験を実装する必要があります。また、ターゲットの年齢や性別、よく使用するデバイスに応じてVR体験を提供するプラットフォームを決定する必要があります。

目的とターゲットを明確にすることで、そのVRイベントはよりユーザーに魅力的なものとなり、活用する企業にとってよりリターンの大きいものとなります。

②有力IP・コンテンツとのコラボ

有力IP・コンテンツとコラボを行うことはVRイベントを成功させる上で重要なポイントです。有名キャラクターなどのIPやコンテンツとのコラボレーションを行うことで、それらのファン層がVRイベントに参加するきっかけをつくることができます。

闇雲に有名IP・コンテンツとコラボを試みるのではなく、①の目的やターゲットのニーズを明確にしたうえで、ターゲットと親和性の高いIP・コンテンツとコラボを行うことが重要です。

また、VRはデジタルの画面の姿をそのままVR空間上に映し出すことが可能であるため、リアルイベントでは再現の難しいキャラクターであってもコラボレーションが行いやすいという特徴があります。

③キャンペーンの実施

イベントに合わせてキャンペーンを行うこともイベントへの集客を行う上で重要なポイントです。キャンペーンの例としては、イベントに来場すると、来場者限定のグッズやコラボしたIP・コンテンツが貰えるといったものが挙げられます。

また、単にイベントに来場するだけでなく、全てのVR体験を回り切る、メインターゲットがイベントに来場しにくい曜日・時間帯での来場など特定のアクションに対して報酬を与えることで、集客力を高めつつユーザーがVRイベントを深く楽しむきっかけをつくることができます。

④Web・SNS広告・インフルエンサーの活用

Web・SNS広告やインフルエンサーの活用もイベントへの集客には重要です。今後、VRでのイベントが増え希少性が低くなっていくにつれ、SNSと同様に、よりニッチなイベントが多数登場するようになっていくと考えられます。

そのため、ターゲットとなるセグメントの属性に合わせたインフルエンサーの活用や、WebやSNSでのターゲット広告によるプロモーションを行うことで、費用対効果の高い集客を実現することが可能です。

⑤直感的に操作できるUI設計

直感的に操作できるUI設計も、VRをイベントに活用するために考慮するべきです。没入感の高さが顧客体験の質向上につながるため、VR空間上での移動や操作も自分の身体を動かすように直感的に行えることが望ましいです。

他にも、障がいや年齢による制約があるユーザーを想定しアクセシビリティに配慮したUI設計を行う、プロトタイプを実際のユーザーを対象としたテストを行ってUIに問題がないかフィードバックを得て改良するなど、ターゲットのセグメントに対して快適かつ直感的に操作できるものにする必要があります。

⑥自社/他社の顧客基盤の活用

自社/他社の顧客基盤の活用により、大規模なユーザーへのVRイベントへの利用促進を図ることが出来ます。

また、自社で顧客基盤を抱えていない場合でも、自社のイベントのターゲットとなる顧客基盤を有する企業やIP・コンテンツとの提携による送客が可能です。

VRの市場規模

Fortune Business Insightsによると、世界のVRの市場規模は2023年時点で約3.6兆円、2030年には約23兆円に達すると予想されています。その中でもゲームやエンタメ業界が最も大きなシェアを占め、次いで自動車、小売、ヘルスケア、教育と続いています。

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。

また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

企業によるVRイベントの開催事例７選

企業によるVRイベント活用の代表的事例として以下の7つが挙げられます。

• ①サンリオ：VR上で大規模なライブイベントを開催し有名アーテイストを誘致
• ②大日本印刷：VR上に秋葉原の街並みを再現し「第3のチャネル」を開拓
• ③ぴあ：VR上にバーチャルライブ向けの独自PFを構築
• ④阪急阪神百貨店：バーチャルマーケットに出店し、VR上でアバター接客を実施
• ⑤みずほ銀行：バーチャルマーケットに出店し、決済機能提供などを検討
• ⑥フォートナイト：米津玄師、星野源がバーチャルライブ開催
• ⑦日産自動車：VR chat上で新車発表・試乗会を開催

それぞれについてわかりやすく紹介します。

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①サンリオ：VR上で大規模なライブイベントを開催し有名アーテイストを誘致

サンリオは、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベント「サンリオバーチャルフェス」を開催しました。

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するバーチャルアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVRイベントの盛り上がりに繋がっていくと予想されます。

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②大日本印刷：VR上に秋葉原の街並みを再現し「第３のチャネル」を開拓

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。

加えて、北米を中心としたアニメファンが交流するMyAnimeListと連携し、海外のアニメファンを取り込み、世界中のアニメファンが交流できる場を創出します。海外のクリエイターとファンが集うMediBangと連携し、クリエイターによる二次創作の展示・販売を行い、海外ユーザーへの認知拡大を図っています。

③ぴあ：VR上にバーチャルライブ向けの独自PFを構築

ぴあ株式会社は、バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」（ネオミー）をスマートフォンアプリのサービスとして提供開始しました。「NeoMe」は、ユーザーがアバターとなってバーチャル空間に入り、バーチャルライブを中心に、ユーザー同士の交流やアバターのコーディネートを楽しむことができるスマートフォンアプリです。

ぴあは、「NeoMe」を通じて、次世代を担う若手パフォーマーに対して、バーチャルを起点とした新たな表現や活動の場を提供しています。ユーザーやファンは、同じ趣味の人とつながる場を提供し、パフォーマーとユーザーの新たなコミュニティづくりを支援します。

バーチャルライブの第1弾となる「NeoMe Live Vol.1」には、ヤバイTシャツ屋さんが出演しました。

④阪急阪神百貨店：バーチャルマーケットに出店し、VR上でアバター接客を実施

阪急阪神百貨店は、世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」へ出店しました。来場者は自身のアバターの姿で、百貨店内を自由に歩き回り、洋服や食品、家電などの買い物を楽しむことができます。リアルからバーチャルへと人々の行動の場が移転することに備え、仮想空間上での経済活動に参入することが目的です。

洋服コーナーでは、アバターのスタッフによる接客を受け、実物の靴下をECから購入できるのはもちろん、実物と同様のデザインのアバターが着用できるデジタルアイテムとしての靴下も購入可能です。

食品コーナーでは、関西の名物グルメである「551HORAI」「阪神名物いか焼き」「クラブハリエ」「フジマル醸造所」などのショップが、阪神梅田本店内のショップをイメージした内装でVRに登場しました。ECサイトとも連携しており、購入後日本全国に発送可能です。

家電コーナーでは、人気の生活家電ブランド「バルミューダ」のコーヒーメーカーやケトルなどを3DCGで再現しました。ケトルを手に持って好きな角度から眺めたり、椅子に座るなど人気のインテリアアイテムをバーチャル上で試すことが可能です。

⑤みずほ銀行：バーチャルマーケットに出店し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれた世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」へ出展しました。銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めた仮想空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

⑥フォートナイト：米津玄師、星野源がバーチャルライブ開催

米津玄師や星野源は、VRゲーム「フォートナイト」上でバーチャルライブを開催しました。

米津玄師は2020年に開催中であったライブツアー「米津玄師 2020 TOUR / HYPE」の中断等に伴い「フォートナイト」での全世界同時バーチャルライブを開催し、世界中から多くのプレイヤーが観客として参加しました。米津玄師は「STRAY SHEEP」のジャケットに描かれた羊のマスクを被った3DCGの姿で、ゲーム内の様々な場所に移動しながらパフォーマンスを披露しました。

星野源は2022年に「フォートナイト」内で開催されたバーチャルイベント「Soundwave Series」に参加し、世界中のアーティストとともにバーチャルライブを披露しました。

物理的距離を超えて、クオリティの高いパフォーマンスを顧客に提供することのできたイベントとなりました。

⑦日産自動車：VR chat上で新車発表・試乗会を開催

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

今回の取り組みにより、販売スタッフのアバター操作経験不足やリアルな商品を仮想空間上でプロモーションする難しさなどが明らかになったとのことです。このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてVRイベントが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

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