MetaのVRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年VRへの注目はより一層高まっています。

　　

幅広い業界の企業が相次いでVRの活用を進めるなかで、自社でもVRコンテンツの活用や制作を検討しているという方も多いのではないでしょうか？

　

そこで今回は、2023年最新版のおススメのVRコンテンツ制作会社13社をご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

　

• 代表的なVRコンテンツ制作会社を幅広く抑えておきたい
• VRコンテンツ制作会社が多数あり、各社の違いや特徴が分からない
• 失敗しないためのVRコンテンツ制作会社の選び方を知りたい
• VRコンテンツ制作にかかる費用の相場を知りたい

　

本記事を読めば、VRコンテンツ制作を進める上で絶対に抑えておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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そもそもVRコンテンツとは？

VRコンテンツとは、VR（仮想現実）技術を活用した没入感のある体験ができるコンテンツのことです。VRヘッドセットを被って利用することで、まるで仮想の世界に入り込んでいるかのような体験をすることができます。また、没入感は減りますが、VRヘッドセットを使わずにスマホやPCからでもVRコンテンツを手軽に楽しむことも可能です。

　

VRコンテンツには、ゲームの世界に入り込めるものやオンライン授業で使えるもの、観光ツアー、不動産内覧、音楽ライブ、ショッピングなどで使えるものなど様々な種類があり、既に多くの企業があらゆるビジネスシーンで活用しています。

VRコンテンツ制作会社選びに失敗しないための５つのポイント

VRコンテンツ制作会社選びに失敗しないための５つのポイントとして以下の５つが挙げられます。

　

• ①自社がVRコンテンツを制作する目的を明確化する
• ②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する
• ③VRコンテンツ制作会社がどのようなタイプの制作に対応しているか確認する
• ④VRコンテンツ制作会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する
• ⑤VRコンテンツ制作会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

　

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

　

※メタバース/XRの開発を検討する際に、必ず抑えておきたい、企画〜開発までの4つのステップやポイントをまとめた資料をダウンロード頂けます。

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①自社がVRコンテンツを制作する目的を明確化する

１つ目のポイントは、自社がVRコンテンツを制作する目的を明確化することです。

VRを”活用すること自体が目的”となってしまっている企業は、成果を上げることができない傾向にあります。

　

そもそも何のためにVRコンテンツを制作するのかを明確化することで、自社に最適なユーザー体験やVR空間を具体的に設計し、制作することができます。

②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する

２つ目は、社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認することです。

VRコンテンツ制作には、事業・企画の立案から、3Dモデリング/プログラミング、制作後の運用など、様々な役割を担う人材が必要となります。

　

そのため、事前に社内でどの役割を担う人材がどの程度不足しているのかを明確にすることで、自社の状況に合ったVRコンテンツ制作会社や支援プランを選ぶことができます。

③VRコンテンツ制作会社がどのようなタイプのソリューションに対応しているか確認する

３つ目のポイントは、VRコンテンツ制作会社がどのようなタイプの制作に対応しているか確認することです。

一言でVRコンテンツ制作会社と言っても、制作会社が運営する特定のプラットフォーム上でのVRコンテンツや、バーチャルショップなど特定のユースケースのVRコンテンツの制作が中心など、対応の可否は様々です。

　

VRコンテンツ制作会社側の都合に基づきVRを制作するのではなく、あくまで自社の目的達成の手段として、最適なVRコンテンツを制作してくれる会社を選ぶようにしましょう。

④VRコンテンツ制作会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する

４つ目のポイントは、VRコンテンツ制作会社の支援範囲が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認することです。

VRコンテンツ制作会社の中には、あくまでVRコンテンツの制作が中心の一般的な会社と、VRを活用した事業・企画の立案から制作まで一貫して支援してくれる会社の２つのタイプが存在します。

　

VR活用で成果を上げるためには、制作以前に「どのようなVRコンテンツを制作すべきか」の企画のプロセスが極めて重要であり、社内に知見を有する人材がいない場合などは、事業・企画の立案から支援してくれるVRコンテンツ制作会社を選ぶと良いでしょう。

⑤VRコンテンツ制作会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

５つ目のポイントは、VRコンテンツ制作会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認することです。

VRコンテンツ制作会社によっては、VRコンテンツ制作でXXX万円、Xカ月の運用でXXX万円というように、ある程度支援内容と費用が固定パッケージ化されている会社も多く存在します。

　

そのため、予算と活用の目的・要望を伝えた上で、自社の目的達成に繋がる支援を行ってくれるVRコンテンツ制作会社を選ぶようにしましょう。

代表的なVRコンテンツ制作会社１３社

代表的なVRコンテンツ制作会社13社は、以下の通りです。

　

• ①ハシラス：VRアトラクションが得意な制作会社
• ②メタバース総研：戦略/企画策定が強みのXRコンサル・開発企業
• ③面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍しクリエイティブなコンテンツを制作
• ④NestVisual：映像表現に強みを持つXRコンテンツ制作会社
• ⑤リプロネクスト：官公庁や自治体など幅広いターゲットへのコンテンツ提供実績
• ⑥VRPartners：VR映像の撮影・編集から配信まで手掛ける総合VRプロデュース会社
• ⑦セカンドサイド：創立30年で培った撮影技術を活かした360°VRコンテンツを制作
• ⑧シネマレイ：高いCG技術を有するVR映像制作会社
• ⑨カディンチェ：複数のデバイスで動画を自動再生できるVR同時再生システムを開発
• ⑩アイエンター：スマホアプリのノウハウを活かしたVRアプリ制作
• ⑪積木製作：建築用 CGVRコンテンツの制作会社
• ⑫キャパ：建築・製造業界向けのVRコンテンツ制作に強み
• ⑬ジョリーグッド：医療分野に特化したVRコンテンツの制作

　

それぞれの会社についてわかりやすく紹介していきます。

①ハシラス：VRアトラクションが得意な制作会社

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

　

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます。VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

　

また、ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

　

VRアトラクションやアニメ映像など、エンタメ分野でVRコンテンツを活用したい企業におススメです。

②メタバース総研：強力なパートナーと提携し、目的に応じた最適なVRコンテンツを提供

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

　

同社は、多数のメタバース/XR活用支援と国内最大級のビジネス向けメタバースメディアの運営により培った、豊富な経験と知見を武器とする、高品質のコンサルティングから制作/開発までの一気通貫での支援を強みとしています。

　

さらに、各領域に強みを持つ、38名のクリエイター/エンジニアや12社のパートナー企業による強力な支援体制を有しており、各企業の目的や要望に合わせた、オーダーメイドでの制作/開発が可能な点も特徴です。

　

そのため、現状構想段階にあり事業・企画の立案から支援してほしい企業や、テンプレ的な設計ではなく自社ならではのメタバース/XRを制作/開発したい企業におススメです。

　

※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。 

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③面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍しクリエイティブなコンテンツを制作

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。

　

「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いコンテンツを次々にリリースした実績があります。

　

VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

　

また、「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

　

他社にはないユニークでクリエイティブなVRコンテンツを制作したい企業におススメです。

④NestVisual：映像表現に強みを持つXRコンテンツ制作会社

NestVisualは、XRやインタラクティブシステム、プロジェクションマッピングなど、様々なデジタルコンテンツの開発・制作会社です。

　

NestVisualは、映像コンテンツとテクノロジーのかけ合わせによる高品質な映像表現を強みとし、企業のニーズに応じたVR空間やメタバースの開発を行っています。また、メタバース開発キットを活用した開発からオリジナルの開発まで、予算に応じたVR/メタバース開発に対応しています。

　

料金体系は、DOORやVRChatなどの開発プラットフォームをそのまま使ってVRコンテンツを開発する場合は90万円～、開発プラットフォームを使ってカスタマイズ開発する場合は150万円～、完全オリジナルで開発する場合は、シンプルな機能のみで400万円～、スクラッチ開発で1000万円～となっております。

　

クオリティの高い迫力のあるVR映像を制作したい企業や予算に応じた柔軟な開発方法を選択したい企業におススメです。

⑤リプロネクスト：官公庁や自治体など幅広いターゲットへのコンテンツ提供実績

リプロネクストは“リアルを届けるWebマーケティング企業”として、メタバース開発/XRコンテンツ制作/オリジナルVRゴーグル制作/Webマーケティング支援を行っています。

　

VR360°動画やバーチャルツアーができるコンテンツなどの制作を手掛けており、研修、工場見学、オープンキャンパス、観光案内、音楽ライブ、バーチャルショップなど様々なビジネスシーンに活用されています。

　

リプロネクストの強みとして、官公庁・自治体・教育機関・製造業など様々な業界向けにXRコンテンツを提供した実績を持っている点が挙げられ、課題に合わせて企画、撮影、編集、集客まで一貫してサポートします。

一般企業だけでなく、官公庁や自治体などの公共機関も安心して依頼できる点がオススメです。

⑥VRPartners：VR映像の撮影・編集から配信まで手掛ける総合VRプロデュース会社

VRPartnersは、VRコンテンツのプランニングから撮影、編集、配信、効果測定までをワンストップで提供する総合VRプロデュース企業です。

年間500本以上のVRコンテンツ制作・配信、システム開発の経験があり、蓄積したノウハウを活かし、一気通貫したソリューションを提供しています。実写VR映像撮影・編集やCG・XR制作やシステム・アプリケーション開発などの支援の際に、VR映像に特化した経験豊富なメンバーが担当します。

　

また、360Channelという、LIVE配信を含め、映画・バラエティ・音楽・スポーツなど、多彩な360度VRコンテンツが楽しめる動画配信サービスを提供し、360Channelでのライブ配信などの支援も行っています。

　

VR映像の制作だけでなく、配信まで支援してほしい企業におススメです。

⑦セカンドサイド：創立30年で培った撮影技術を活かした360°VRコンテンツを制作

セカンドサイドは、映像制作会社としての30年の経験を有し、今では3DCG制作、アプリ開発、VRコンテンツ制作など様々なサービスを手掛けています。

　

豊富な撮影ノウハウを活かした360°映像の撮影や3DCGを使ったハイクオリティのVR空間を提供するだけでなく、顧客の要望に合わせた最適なデバイスやメディア表現技術の提案も行います。そのため、単にVR映像を制作するだけでなく、ユーザーへの効果的な配信・提供までサポートすることができます。

　

撮影が難しいVR映像を制作したい企業やユーザーへの配信までサポートしてほしい企業におススメです。

⑧シネマレイ：高いCG技術を有するVR映像制作会社

シネマレイは、映像制作やCGデザイン、アプリ開発などを手掛けており、クリエイティブ・ファクトリーという通称を掲げています。

　

シネマレイが有する高いCG技術を活かしたVR映像コンテンツの制作を得意としており、建設現場での安全教育VR動画やVRでスポーツを体験できるコンテンツ、不動産販促用VR動画など、あらゆる業界に対してVR映像コンテンツを提供しています。

　

また、VR体験をより没入感あるものにするための研究開発にも取り組んでいるため、さらなるクオリティの向上が期待できます。

　

クオリティの高いVR映像を販促、研修教育、観光PRなど様々な場面に活用したい企業におススメです。

⑨カディンチェ：複数のデバイスで動画を自動再生できるVR同時再生システムを開発

カディンチェは、空間表現技術の研究開発、ソフトウェア開発、ウェブサイト制作などを手掛けるエンジニアリングカンパニーです。

　

VR開発やVRコンテンツ制作も手掛けており、360°パノラマ写真を用いたバーチャルツアーコンテンツやVR動画配信プラットフォームなどを提供しています。また、管理PCから同時に複数台のヘッドマウントディスプレイに動画を再生できるVR同時再生システムも提供しており、多人数でのVR動画視聴イベントを容易に行うことができるようになります。

　

そのため、社員研修、教育、アミューズメント体験など多人数に対して同時にVR動画を視聴させたい企業におススメです。

⑩アイエンター：スマホアプリのノウハウを活かしたVRアプリ制作

アイエンターは、スマホアプリ開発、XRやAI等の先端技術開発、クラウド構築などITを通じた様々なソリューションを提供している企業です。

　

VR開発においては、遠隔から現場作業を支援するアプリなど業務系VR開発の実績が豊富で、製造業、物流業、医療、建設業、メーカーなど様々な業種・業態向けにVRコンテンツを提供しています。また、VR活用に欠かせない3DCGモデルの制作も行っています。

　

VRを活用して業務効率化・スピード化を図りたい企業や遠隔による現場作業を行いたい企業などにおススメです。

⑪積木製作：建築用 CGVRコンテンツの制作会社

積木製作は、建築用CG制作と VRコンテンツ制作を2本柱に事業を展開している企業です。一級建築士でもある城戸太郎氏が2003年9月に設立した企業で、建築に特化したノウハウが豊富に蓄積されています。

　

建築の専門知識に加え、画像やCGのクオリティーにも定評があり、建築に特化したVR制作会社としてマンションやオフィス、公共事業などの支援を行っています。マイクロソフト社から「Microsoft Mixed Realityパートナー」として正式に認定されており、技術力の高さも評価されています。

　

また、「安全体感VRトレーニング」というサービスは。160社以上に採用されたVR体感教育が可能なトレーニングキットで、1台38,500円(税込)という低価格で利用可能です。

　

主に、建設会社で、現場作業効率化やBIMによるシミュレーション等のためにVRを活用したい企業におススメです。

　

※関連インタビュー記事：3DCG制作大手の積木製作がメタバースに参入する理由とは？｜常務取締役 赤崎信也氏

⑫キャパ：建築・製造業界向けのVRコンテンツ制作に強み

キャパは、製造業・建設業を中心としたCADの開発歴を40年も有する企業で、BIM導入サポートやXR開発、クラウド/Web開発なども手掛けています。

　

CAD開発で培ったノウハウや開発技術を活かし、主にUnityを活用して高品質なVRコンテンツを制作しています。30年以上にわたりITにより製造業を支援した実績やBIM・CIMに精通した豊富な人材を有するため、主に製造業や建設業向けに、VRコンテンツを通じた業務効率化やBIM等の導入のサポートをすることができます。

　

業務効率化やBIMを導入したい建設業や製造業の企業におススメです。

⑬ジョリーグッド：医療分野に特化したVRコンテンツの制作

ジョリーグッドは、先端テクノロジーの研究開発、ソフトウェア開発、コンテンツ制作などを手掛ける企業です。

　

ジョリーグッドは、医療分野に特化したVRコンテンツ制作サービスを提供しています。医療VRコンテンツを高精度VRカメラでセルフ制作できるVR制作ソリューション「JOLLYGOOD+make」では、研修医のためのVRトレーニング用コンテンツや手術訓練用VRコンテンツなどの医療VRコンテンツを誰でも簡単に制作することができます。

　

また、作成したVRコンテンツは他のユーザーとシェアすることもできるため、自らVRコンテンツを制作せず、他のユーザーが制作したコンテンツを利用することも可能です。

　

大学、病院、医療機器メーカーなど、医療関係の機関におススメです。

代表的なVRコンテンツ制作ツール８選

おススメのVR開発ツールとして以下の8つが挙げられます。

　

• 3DCG作成ソフト
  • ①Blender：個人事業主 / 中小企業に最適なVR空間作成ソフト
  • ②Maya：大規模な制作会社に最適なVR空間作成ソフト
  • ③3ds Max：建築設計事務所に最適なVR空間作成ソフト
• ゲームエンジン
  • ④Unity：世界最大手のゲームエンジン
  • ⑤Unreal Engine：グラフィックが優れた大手ゲームエンジン
• 初心者向け３Dコンテンツ作成ツール
  • ⑥STYLY：初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能
  • ⑦V-ketCloud：自社の仮想空間でサービス展開が可能
  • ⑧Spacely：初心者でも簡単に360°VRコンテンツを作成

　

それぞれのツールについてわかりやすく紹介していきます。

3DCG作成ソフト

①Blender：個人事業主 / 中小企業に最適なVR空間作成ソフト

Blenderは、Blender Foundationによって提供されている統合型のオープンソースのVR空間作成ソフトです。無料で利用できることに加えて、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。機能の特徴としては、映画やエンタメ向けのアニメーションやエフェクトが豊富であることが挙げられます。

Blenderは個人事業主 / 中小企業 / スタートアップがメインで利用しており、ユーザー数は100万〜300万人と言われています。

近年、アップデートが繰り返されており、業界で主流な有料3DCGソフトMayaとも肩を並べるほどの充実した機能を無料で利用できることから、大きな注目を集めるVR空間作成ソフトです。

②Maya：大規模な制作会社に最適なVR空間作成ソフト

Mayaは、AutoDeskによって提供されている統合型のハイエンドVR空間作成ソフトです。利用料金は「￥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のVR空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、アニメーションやテクスチャリング等に活用されることが挙げられます。

Mayaは大規模な制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は1万〜4万人と言われています。

ディズニーを始めとする世界最高峰のクリエイティブ企業にも採用されているなど、VR空間作成ソフトの定番的な存在です。

③3ds Max：建築設計事務所に最適なVR空間作成ソフト

3ds Maxは、AutoDeskによって提供されている統合型のプロフェッショナル向けVR空間作成ソフトです。利用料金は「￥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のVR空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、建築パースの制作やアニメーションCGの制作等に活用されることが挙げられます。

3ds Maxは建築設計事務所やゲーム開発会社やアニメーション制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は非公開ですがMAYAよりは少ないと予想されます。

鬼滅の刃のアニメ制作にも採用されているなど、VR空間作成ソフトの定番的な存在です。

ゲームエンジン

④Unity：世界最大手のゲームエンジン

Unityは2005年にユニティ・テクノロジーズ社により開発された、世界で最も普及しているゲームエンジンです。初心者でも比較的簡単に扱えることや、活用できるアセットなどの開発環境が充実していることから、ゲーム開発者の約6割に利用されているという統計もあります。

3Dコンテンツを開発するゲームエンジンとしてのコア機能はもちろん、ゲームらしい振る舞いをする実行環境や、開発に活用できる充実したアセット(イラスト、パーツ、背景、音声など)などの機能を備えていることから、ゲーム/3Dコンテンツの開発プラットフォームと言えます。

⑤Unreal Engine：グラフィックが優れた大手ゲームエンジン

Unreal Engineはフォートナイトなどの有名ゲームを手がける、アメリカのEpic Games社により開発された大手ゲームエンジンです。グラフィック性能の高さなどから、Unityとともにゲームエンジン業界の2強としてのポジションを確立しており、ゲーム開発者の約2割に利用されているという統計もあります。

Unityと比べ、基本的な仕様は似ているものの、グラフィック性能の高さが特徴となっており、RPGなどの高度なグラフィック表現が求められるゲームの開発に多く用いられる傾向にあります。

初心者向け３Dコンテンツ作成ツール

⑥STYLY：初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能

STYLYとは、初心者でも比較的簡単に、VR/ARコンテンツ・空間を作成し、他ユーザーに共有することのできるXRクリエイティブプラットフォームです。

Webブラウザのみで、VR/AR/MRコンテンツを手軽に制作することができ、そのコンテンツをMetaQuestなどのVRヘッドマウントディスプレイやwebブラウザ、スマホなど様々なデバイスに配信することが可能です。

また、Unityなどのゲームエンジン、MayaやBlenderなどの3Dソフトとも連携しており、それらと組み合わせて利用することでより発展的なXRクリエイションをすることができます。

⑦V-ketCloud：自社の仮想空間でサービス展開が可能

V-ketCloudは、VR法人HIKKYが提供する自社の所有する仮想空間でサービス展開を可能にするVRエンジンです。

V-ketCloudの特徴は次の3点です。

• 1.他社を圧倒する性能
• 2.Webリンクで起動
• 3.OEMで提供

1点目の他社を圧倒する性能に関して、ブラウザ上で100万ポリゴンを超えるコンテンツの表示や物理ベースレンダリングによる美しい世界、オープンワールドを可能とする非同期ロード機能によって、圧倒的体験を提供することができます。

2点目のWebリンクで起動に関して、使用する際はアプリインストールは不要でリンクを踏むだけでアクセス可能です。

3点目のOEMで提供に関して、V-ketCloudは他社サービスに依存せず、自社ドメイン上で仮想空間サービスを展開することができます。

株式会社LDH Japanや株式会社ビームスがV-ketCloudを活用しています。

⑧Spacely：初心者でも簡単に３６０°VRコンテンツを作成

Spacelyは、株式会社スペースリーが提供する事業者向けのVRコンテンツ制作ツールです。

Spacelyの特徴は360°VRコンテンツを誰でも簡単に制作することができる点です。撮影したパノラマ写真や3DCGデータをクラウドにアップするだけで、滑らかに動く高品質のVRコンテンツを自動で作成でき、所要時間は初心者の方でも30分程度です。

2022年6月時点で7,000以上の事業者ユーザーが利用し、「スペースリー」内のVRコンテンツ閲覧数は5,000万回を超えるなど、国内初のツールとしては非常に多くの実績を残しています。特に、コロナ禍で需要が拡大したVR内見向けの活用を進める数多くの不動産分野の事業者が利用しています。

また、2022年9月に約4億円の資金調達を実施しており、更なる技術開発や製品の進化が期待されています。

東急不動産や三井不動産レジデンシャルリースがSpacelyを活用しています。

VRコンテンツを制作するための４つのステップ

VRコンテンツを制作するためのステップとして以下の4つのステップが挙げられます。

　

• ①VRコンテンツの企画
• ②開発環境・ツールの選定
• ③サービスの体験設計・開発
• ④サービスのテスト・公開

　

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

　

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①VRコンテンツの企画

1つ目のステップは、VRコンテンツの企画です。成果を挙げるVR活用を行うには、強力な制作体制の構築はもちろん、自社の目的達成に向け、「どのようなVRコンテンツを制作すべきか」を検討するリサーチと企画のプロセスが極めて重要となります。

　

VR活用で成果を上げるためのリサーチ・企画のポイントとして、以下の2点が挙げられます。

　

• 1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用
• 2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用

近年幅広い業界・用途でのVR活用が進む中で、成果が上がっている事例には共通点が存在します。そのため、最新の市場動向やノウハウを抑えることが、成功確度の高い戦略・企画の大前提となります。

2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

VRに取り組むこと自体を目的とするのではなく、”事業成長のための有効な手段”としての、自社ならではのVR戦略・企画を立案できるかが極めて重要となります。

②開発環境・ツールの選定

2つ目のステップは、開発環境・ツールの選定です。VRコンテンツを制作する目的・ターゲットとする顧客を明確にした上で、目的に沿った開発環境・ツールを選定しましょう。代表的な開発環境・ツールとしては、3DCGの制作/開発においては「Blender」や「Maya」、VRコンテンツの制作/開発においては「Unity」や「Unreal Engine」などが挙げられます。

　

VRコンテンツ制作の中でも、単にVRのコンテンツを制作したいのか、iOS/Androidで利用できるアプリを開発したいのかによって、利用する開発環境・ツールは異なります。　

③サービスの体験設計・開発

3つ目のステップは、サービスの体験設計・開発です。実現したいユーザー体験の設計を行った後、実際の開発を行います。

　

簡易なツールでもVRコンテンツの制作は可能な場合がありますが、よりクオリティの高いユーザー体験を実現するためには、「Unity」や「Unreal Engine」を利用してプログラミングを行い、アプリケーションを開発する必要があります。

④サービスのテスト・公開

4つ目のステップは、サービスのテスト・公開です。スマホ、タブレット、ヘッドマウントディスプレイなど対象とするデバイスにおいて、バグがないか、表示速度に問題がないかなどをテストします。

　

動作に問題がなければ、アプリであればデバイスごとにアプリストアに申請を行い、審査が通ればリリースとなります。

VRコンテンツを制作する２つの方法

VRコンテンツを制作する代表的な方法として、以下の２つが挙げられます。

　

• ①VRコンテンツの制作会社に依頼をする：高品質のVRコンテンツの制作が可能
• ②自社で制作を行う：コストを抑えることが可能

　

それぞれの方法の概要やメリット・デメリットを分かりやすく紹介していきます。

　

⇒関連サービス：メタバース総研の開発・運用サービスはこちら

①VRコンテンツの制作会社に依頼をする：高品質なVRコンテンツの制作が可能

１つ目の方法は、上記で紹介したようなVRコンテンツの制作会社に依頼をする方法です。

VRコンテンツ制作の豊富な経験と知見を有する制作会社に依頼をすることで、高品質のVRコンテンツを制作することが可能です。

　

主なメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• 1.豊富な経験と知見に基づき、高品質のVRコンテンツの制作が可能
• 2.体制が整っているため、限られた期間でVRコンテンツの制作が可能
• 3.社内の人員リソースに余裕が無くても、VRコンテンツの制作が可能

　

一方で主なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.自社で制作する場合と比べ、一定コストがかかってしまう
• 2.社内企画通りに制作会社に制作してもらうため、綿密なすり合わせが必要
  

また、VRコンテンツ制作会社には、制作を中心に対応している会社と、事業立案や企画から開発まで一貫して対応している会社が存在するため、自社の検討状況や課題にマッチした会社を選定することが重要となります。

②自社のエンジニアが制作を行う：コストを抑えることが可能

２つ目の方法は、ツールを活用し自社のエンジニアがVRコンテンツを制作する方法です。

VRコンテンツをリリースするためには、3Dモデリングやアニメーション、開発、プログラミングなど様々な工程が存在します。

　

一方で、近年これらに対応する有力なツールが登場してきています。これらのツールを活用することができれば、コストを抑えたVRコンテンツの制作が可能です。

　

代表的なメリットとして、以下の2つが挙げられます。

• Unityなどのツールなどを活用できれば、低コストで制作が可能
• 開発体制が整っていれば、社内の企画通りのVRコンテンツを制作可能

　

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.経験者が不在の場合、高品質のVRコンテンツの制作が難しい
• 2.十分な人的リソースが無い場合、VRコンテンツの制作が難しい・期間を要してしまう

　

メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。
メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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VRコンテンツ制作の費用相場

VRコンテンツ制作の費用は、以下の2つの場合によって相場が異なります。

　

• ①制作会社に依頼した場合
• ②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

　

それぞれを分かりやすく解説していきます。

①制作会社に依頼した場合

VRコンテンツ制作を制作会社に依頼する場合は、上の表のようにどの工程を依頼するかによって金額が変わります。全ての工程を依頼した場合、3DCGの作成数にもよりますが、最低でも80万円、平均すると250万円以上はかかる計算です。そのため、自社の人材や開発能力などのアセットと相談し、必要な分だけ外注するのがおすすめです。

　

項目別や事例別の費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

VRコンテンツ制作ツール/プラットフォームを用いて、プロモーション等に活用する簡易的なVRコンテンツを作成する場合、多くのVRコンテンツ制作ツール/プラットフォームは月額約3万円程度〜で利用できます。基本のプランが月額制で設定されており、作成できるVRの数や、表現できるコンテンツのリッチさなどにより追加で課金する設定となっていることが多いです。

　

VR制作のおすすめツールと料金についてはこちらの記事で紹介しています。

企業による業界別VRコンテンツの活用事例１０選

企業がVRコンテンツの活用を進める業界別の代表事例として以下の10個が挙げられます。

　

• ①小売業界：三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
• ②ファッション業界：BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客
• ③エンタメ業界：ぴあがバーチャルライブ向けの独自メタバースを構築
• ④広告業界：博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
• ⑤製造業界：日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
• ⑥不動産業界：東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
• ⑦医療業界：comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
• ⑧観光業界：大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
• ⑨自治体：吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR空間上に再現
• ⑩金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

　

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

　

※700社以上のご担当者様にお読みいただいている、国内外の最新メタバース/XR活用事例50選をまとめた資料をダウンロード頂けます
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①小売業界：三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

　

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

　

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

②ファッション業界：BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も

ファッション大手であるビームスはVR領域への参入を果たしています。具体的な取り組みとしては、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはメタバース上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品（洋服、PC、飲食物など）を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

　

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を３Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、メタバースに着想を得た新曲の発表も行われました。

　

一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

③エンタメ業界：ぴあがバーチャルライブ向けの独自メタバースを構築

ぴあ株式会社は、バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」（ネオミー）をスマートフォンアプリのサービスとして提供開始しました。「NeoMe」は、ユーザーがアバターとなってバーチャル空間に入り、バーチャルライブを中心に、ユーザー同士の交流やアバターのコーディネートを楽しむことができるスマートフォンアプリです。

　

ぴあは、「NeoMe」を通じて、次世代を担う若手パフォーマーに対して、バーチャルを起点とした新たな表現や活動の場を提供しています。ユーザーやファンは、同じ趣味の人とつながる場を提供し、パフォーマーとユーザーの新たなコミュニティづくりを支援します。

　

バーチャルライブの第1弾となる「NeoMe Live Vol.1」には、ヤバイTシャツ屋さんが出演しました。

④広告業界：博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始

博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社は、デイリーアクティブユーザー約5000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。

　

広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円～とのことです。

⑤製造業界：日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

　

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。

また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。メタバース上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

　

このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてメタバースが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

⑥不動産業界：東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。

　

これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのこと。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。

⑦医療業界：comatsunaアバターを介した対話によるメンタルケアサービス

デジタルヘルスケア・産業保健事業を手がけるcomatsuna社は先ごろ、メタバースを活用した法人向け社員メンタル支援サービス「メンサポドクター」をリリースしました。メンズサポートドクターは、アバター介したオンラインでのコミュニケーションによりメンタルヘルスの改善を図るもので、人見知りや対面でのコミュニケーションに抵抗のある方にも、気軽に利用できるメンタルヘルスケアサービスを提供することを目的とし開発されました。

　

同社はアバターを介したコミュニケーションが、対面での対話に比べ、人々の緊張を和らげ、より早く心を開いてもらい、悩みを相談しやすくすることができると考えているとのことです。

　

企業もこのサービスを導入することで、社員の潜在的な不満や不安、問題点をいち早く検出することができるとともに、社員のメンタル不調予防、離職予防に繋げることができます。

⑧観光業界：大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、現実世界と仮想世界を融合させた地域共創型XR街づくりプロジェクトとして、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。生活者は、PC用アプリケーションやVRゴーグル、Webブラウザなどを通じて、世界のどこからでもいつでも秋葉原の魅力を楽しむことができます。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

　

秋葉原の特徴である商標の看板等も地元企業の協力のもと、バーチャルリアリティ上で再現します。一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。

　

バーチャル秋葉原は、ユーザーの分身であるアバターが集まり、動画視聴や商品購入、バーチャルゲームへの参加などを同時に行うことができる空間です。現実の特性を踏まえ、企業はコンテンツを提供・実施するだけでバーチャル秋葉原の世界に参加できます。

　

また、クリエイターが同一IPの二次創作を行い、スペース内で展示・販売できるよう、新たなビジネススキームを準備しています。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。

⑨自治体：吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現

吉本興業は人口約2万人、兵庫県北部に位置する養父市の観光名所を再現したVR空間をリリースしました。

ユーザーは、かつて日本一のすず鉱山として栄えた明延鉱山の坑道後を観光したり、吉本興行所属のタレントコラボした採掘ゲームを楽しんだり、市役所を訪れ、デジタル住民票交付してもらったりすることができます。

　

バーチャル養父のオープニングイベントには、吉本興業所属のお笑い芸人である、野生爆弾くっきー！さんやとろサーモンの村田さんらが参加し、その様子は吉本の映像配信サービス「FANCY」によってライブ配信されました。

　

また、イベントで養父市市長がアバター姿で登場し、「メタバースには無限の可能性があると思います。世界中どこからでも来ていただけるので、いろんな国の方々に来てもらって、養父市の自然や観光名所を楽しみ、市民とも交流してもらいたい。そして、ゆくゆくは現実世界でも体験しに来ていただければ。バーチャルでは100万人都市を目指しています」とコメントしました。

⑩金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

　

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

　

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

VRコンテンツが企業にもたらす５つのメリット

企業がVRコンテンツを活用するメリットとして以下の5つが挙げられます。

　

• ①VR領域での新たなビジネスの創出
• ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
• ③新たな顧客接点の獲得
• ④社内コミュニケーションの円滑化
• ⑤研修への活用による社員のスキル向上

　

それぞれのメリットを分かりやすく解説していきます。

①VR領域での新たなビジネスの創出

1つ目のメリットはVR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。

②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善

2つ目のメリットはVRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。

　

そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。

③新たな顧客接点の獲得

3つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。

　

VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。

④社内コミュニケーションの円滑化

4つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。

　

一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。

　

それらの課題をVR空間上のオフィス「VRオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。

⑤研修への活用による社員のスキル向上

5つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。VRを企業の研修に活用することで、コンテンツが３Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。

企業がVRコンテンツ制作を成功させるための５つのポイント

企業がVRコンテンツ制作を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

　

• ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
• ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
• ③ユーザーファーストなUX設計
• ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
• ⑤強力な開発・運用体制の構築

　

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

　

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

　

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の１つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

　

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか？」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか？」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

　

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

　

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

　

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

VRの市場規模

Fortune Business Insightsによると、世界のVRの市場規模は2023年時点で約3.6兆円、2030年には約23兆円に達すると予想されています。その中でもゲームやエンタメ業界が最も大きなシェアを占め、次いで自動車、小売、ヘルスケア、教育と続いています。

　　

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

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