コロナウイルス感染拡大による行動制限の影響で、多くの企業のリアルでのマーケティング活動が大きな打撃を受けています。

　

そんななか、VR技術をマーケティングに活用する動きが注目を集めています。

実は既に三越伊勢丹や日産自動車、SMBC日興証券など、幅広い業界の大手企業がマーケティングへのVRの活用を進めていることをご存知でしょうか？

　

そこで今回は、マーケティングにVRを活用する３大メリットを業界別の活用事例とともにご紹介します。

本記事をお読みいただければ、VRをマーケティングに活用するためのヒントが得られるかと思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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そもそもVRとは？

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

また、ARとVR・MRとの違いはベースとなる世界やその没入感になります。詳しくは上図と関連記事をご覧ください。

　

※関連記事：VRとは何か？ARとの違いやビジネスでの活用事例も簡単に解説！ – メタバース総研 – メタバースのビジネス活用に特化したメディア (metaversesouken.com)

企業がVRをマーケティングに活用する４つのメリット

企業がVRをマーケティングに活用するメリットとして、以下の4つが挙げられます。

　

• ①地理的制約を超えた幅広い顧客へのリーチ
• ②VRならではの体験による遡及力向上
• ③VRを活用した新たなブランド体験の提供
• ④高い費用対効果への期待

　

それぞれについてわかりやすく解説します。

　

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①地理的制約を超えた幅広い顧客へのリーチ

メリットの1つ目は、幅広い顧客へのリーチができる点です。

VR広告の特徴の1つとして、「いつでも、どこからでもアクセスしてもらえる」という点があります。従来のリアルな空間でのプロモーションイベントでは、ターゲットとなる人が地理的に大きく制限されているため、一定程度ターゲットが密集している都心部など以外で施策を実施しづらいという課題がありました。そこで、VR上でマーケティング施策を行うことで、幅広い地域のターゲットにチーチすることが可能です。

　

また、VRを活用することで、従来若者世代との接点獲得に苦戦していた企業・商材のマーケティングを加速させることもできます。VRがデジタルネイティブの比較的若い世代から人気を集めていることや、人気のコンテンツなどとコラボしたりゲーミフィケーションを取り入れたプロモーション施策との相性が良いことから、若者世代の顧客獲得への打ち手としての活用が進んでいくことが考えられます。

②VRならではの体験による遡及力向上

メリットの2つ目は、VRならではの体験による訴求力向上ができる点です。

VR広告を活用することで、オンラインでの商材の訴求力を向上することができます。訴求力向上に繋がるポイントは大きく2点あります。

　

1点目は、３Dモデルを活用した訴求力の向上です。顧客が商材や店舗、施設を目の前にしているような体験を提供でき、従来オンラインで商材の魅力が伝わりづらく、オンラインプロモーションに苦戦していた商材の訴求力を向上することができます。

　

2点目は、VRならではの体験を通じた、新たな購買体験による訴求力の向上です。オンラインでありながら、友人と一緒に買い物が出来る環境を構築したり、リアルでは簡単に提供できない非現実的な体験型のプロモーション施策を低コストで実施したりすることができます。

③VRを活用した新たなブランド体験の提供

メリットの3つ目は、VRを活用し新たなブランド体験を提供できる点です。

広告・マーケティング活動をWebやSNSで行う場合とVR上で行う場合の最も大きな違いは、ブランドがユーザーに対し3次元の空間上でインタラクションを交えた体験を設計できることです。そのため、従来は各ブランドがリアルで開催していたイベントや、リアルでは実現の難しいゲーミフィケーションを交えた体験設計などを通じて、ブランドの世界観を体験してもらう取り組みが可能です。

　

既に世界最大級のVRゲームプラットフォームである「Roblox(ロブロックス)」ではGUCCIやNIKEなどの世界を代表するブランドが、ブランドの常設エリアを開設しています。

④高い費用対効果への期待

メリットの4つ目は、VRを活用した広告は高い費用対効果が期待されている点です。

広告の費用対効果を決める要素として、どれだけ商品・サービスにマッチするユーザーをターゲティングし配信できるかと各ユーザーに対して最適な訴求方法を取ることができるかというものがあります。これらの精度を大きく左右する要素がユーザーデータです。このユーザーデータの活用が大きく進んだことによりインターネット広告の市場は急拡大を続ける一方で、データの取得・活用が難しいテレビ・新聞広告の市場は縮小を続けています。

　

一方、VRが人々の生活に普及しより多くの時間を過ごすようになると、Web/SNS広告に比べ、より多くのユーザーデータを獲得できる可能性を秘めています。具体的には、各ユーザーのサービスを横断したこれまでの行動履歴や広告配信後の購買行動等が挙げられます。これらのデータを活用することで、従来のWeb/SNS広告に比べROIの高い広告・マーケティングソリューションを提供し得ると考えられています。

VRのマーケティングへの活用事例７選

企業によるVRのマーケティングへの活用事例として、以下の7つが挙げられます。

　

• ①アパレル業界：バレンシアガが世界最大のメタバース フォートナイトとコラボ
• ②アパレル業界：BEAMSがVR上に仮想店舗を出店し実店舗への送客も
• ③自動車業界：日産がVR上で新車の発表・試乗会を開催
• ④不動産業界：大和ハウスがVR上で自由に見学できる住宅展示場を出店
• ⑤観光業界：あしびかんぱにーがVR上に沖縄の観光名所を再現
• ⑥観光業界：バーチャル大阪がVR上で大阪の魅力を発信
• ⑦金融業界：SMBC日興証券が金融を身近に感じられるイベント開催

　

それぞれの事例について、わかりやすく解説します。

　

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①アパレル業界：バレンシアガが世界最大のメタバース フォートナイトとコラボ

ラグジュアリーブランドのバレンシアガは人気オンラインゲームであり、近年メタバース化が進みつつある「フォートナイト」とコラボレーションを行いました。バレンシアガがゲーム用のデジタルファッションアイテムを制作し、同様のデザインのリアルのアイテムをバレンシアガの一部店舗やオンラインショップにて販売しました。リアルのアイテムの価格や約5万～17万円ほどでした。

　

フォートナイトのゲーム内では、バレンシアガの仮設店舗をオープンし、ウェアやスキンを取りそろえました。それらのアイテムはバレンシアガの2020~2021年のコレクションアイテムをスキャンし3Dモデル化して制作されています。また他にも、ゲーム内にバレンシアガが2021年秋コレクションのために制作したオンラインゲーム「アフターワールド：ザ・エージ・オブ・トゥモロー」に着想を得たエリアを特設するなど、ユーザーが楽しみながらバレンシアガのブランドに触れられる取り組みが行われました。

　

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②アパレル業界：BEAMSがVR上に仮想店舗を出店し実店舗への送客も

ファッション大手であるビームスは世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはVR上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品（洋服、PC、飲食物など）を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を３Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、VRに着想を得た新曲の発表も行われました。一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

③自動車業界：日産がVR上で新車の発表・試乗会を開催

自動車業界では、ディーラーでの試乗会や接客をVR上で行い、多くの顧客との接点獲得を狙う取り組みが進んでいます。従来はわざわざ店舗に足を運び、契約書などの手続きを行う必要のあった試乗を、いつでも、どこからでも気軽に体験することができます。

　

日産自動車は、軽電気自動車「日産サクラ」の試乗会をVR上で開催しました。試乗会は、世界最大のVR SNS「VRChat」上で行われ、四季を感じられるドライブコースでバーチャルな日産サクラを運転することができました。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ったりと現実の試乗に近い体験ができ、新車の特徴を立体的に確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが最大の強みです。

　

同社によると、「今回の取り組みにより営業担当者にアバターの操作経験がないことや、仮想空間でのリアルな商品訴求の難しさが明らかになった」とのこと。今回のような実証を重ねることで、将来的にVRのマーケティングのチャネルとしての活用が本格的に進んでいくことが期待されます。

　

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④不動産業界：大和ハウスがVR上で自由に見学できる住宅展示場を出店

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「メタバース住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからメタバースにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

　

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。

⑤観光業界：あしびかんぱにーがVR上に沖縄の観光名所を再現

沖縄発のエンターテインメントコンテンツ企業である、株式会社あしびかんぱにーがVR上で沖縄の観光名所を楽しむことのできる「バーチャルOKINAWA」をリリースしました。

バーチャルOKINAWAは、国際通り商店街やビーチなど、沖縄のさまざまな観光名所を再現しており、アバターを使って世界中の人々と交流できるソーシャルプラットフォーム「VRChat」をVRデバイスなどにダウンロードすることで利用可能です。恩納湾の贅沢なビーチから、沖縄の名所であるひめゆりの塔まで、美しい風景をいつでもどこからでも楽しむことができます。

2022年には、すでに公開している「国際通りエリア」「ビーチエリア」に続き、新たに「首里城エリア」として、守礼門から首里城正殿までの首里城公園を忠実に再現しています。見て楽しむだけでなく、エリア内のガイドと会話しながら、首里城の歴史や雑学を学ぶことができます。

このようないつでもどこからでも気軽に楽しめるVR上での観光をきっかけに、実際に現地に足を運ぶ人も増えていくでしょう。

⑥観光業界：バーチャル大阪がVR上で大阪の魅力を発信

バーチャル大阪は、大阪府と大阪市がKDDIと共同で展開する都市連動型メタバースです。2025年開催の大阪・関西万博に先駆けて、道頓堀など大阪市内をモチーフにした「新市街」エリアが登場し、大阪の都市の魅力を国内外に発信しています。公式サイトからVRサービス「Cluster」をインストールして無料アカウントを登録するだけでバーチャル大阪に入ることができます。

自宅や外出先から多様なデバイスを使用してバーチャル大阪に参加することで、リアルタイムで世界中の人とコミュニケーションを取りながら、バーチャル音楽ライブ等のエンタメコンテンツやアバターを介したユーザー自らの創作活動など、様々な楽しみ方を体験することができます。今後は、バーチャル商店街で買い物すると実際に商品が届いたり、イベント会場で音楽ライブが開催されたりさらなる発展に期待が集まります。

道頓堀や大阪城など大阪市内のランドマークが集結していたり、太陽の塔をモチーフにしたアバター衣装を着たりすることができ、大阪の魅力を感じることのできるデジタルコンテンツとなっています。

⑦金融業界：SMBC日興証券が金融を身近に感じられるイベント開催

SMBC日興証券は、2021年末に開催された、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2021」に特設ブースを出展しました。リーマンショックやアベノミクスなどの相場変動を疑似体験できる株価連動ジェットコースターや、証券アナリストなどの専門家とアバターを通して直接話せるバーチャル座談会など、VRならではの金融を身近に感じられるようなコンテンツを提供しました。

株価連動ジェットコースターでは、走行中に当時の株価の変動と関連した金融・経済トピックが目の前に現れるなど、メタバースならではの演出で金融の世界を楽しむことができました。さらに、コースター乗車中に撮影した写真が乗車後にブース内に表示されるなど、現実世界の某有名遊園地のアトラクションのような演出も用意されました。

バーチャル座談会では、投資や資産運用に関する情報を提供するパネルや動画を見ることができました。また、普段なかなか直接話せる機会のないＳＭＢＣ日興証券のアナリストなどと相場解説などのスモールトークセッションも実施されました、

VRをマーケティングを成功させるための３つのポイント

広告にVRを活用を検討する際に注意すべき点として以下の3つが挙げられます。

　

• ①VR活用の目的・戦略の明確化
• ②VRでしかできない体験の設計
• ③ユーザーの手間・負担を考えたコンテンツ設計

　

それぞれの注意点についてわかりやすく紹介していきます。

　

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①VR活用の目的・戦略の明確化

VRをマーケティングに活用する際は、マーケティングの目的とターゲットのニーズを明確にすることが、どんなVRの機能や体験を実装するべきか考えるにあたり重要なポイントとなります。

例えば新製品の発表会のイベントでは、ブランドの認知度向上や顧客エンゲージメントの促進に資するXR体験を実装する必要があります。また、ターゲットの年齢や性別、よく使用するデバイスに応じてVR体験を提供するプラットフォームを決定する必要があります。

目的とターゲットを明確にすることで、そのVRイベントはよりユーザーに魅力的なものとなり、活用する企業にとってよりリターンの大きいものとなります。

②VRでしかできない体験の設計

1つ目の注意点は、VRでしかできない体験が設計できているかです。なんとなく流行っているからVRを広告活用してみようといった流れで、VRの特徴が活かせていない体験を設計してしまうと、従来のWebマーケティングと比べ、コストが高く、ユーザーの負担も大きいという結果になりかねません。「３Dコンテンツでのリッチな情報量」や「インタラクティブな体験ができる」などVRならではの特徴を最大限生かした体験設計・企画が重要になります。

③ユーザーの手間・負担を考えたコンテンツ設計

2つ目の注意点は、ユーザーの手間・負担が大きくないかという点です。一般的にユーザーがVRを体験する際は、アプリをしたり、アバターを操作したりと、従来のWeb広告に比べユーザーに求める手間が大きい傾向にあります。そのため、ユーザーの体験したいというインセンティブを高める企画や体験の手間を最小限に抑えるUI/UX設計が重要になります。

おススメのVRマーケティング企画支援会社３選

おススメのVRマーケティング会社として、以下の3社が挙げられます。

　

• ①面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍
• ②メタバース総研：国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援
• ③ネクストシステム：AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

　

それぞれについて、わかりやすく解説します。

①面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメント、スクウェア・エニックス、明治などの大手企業の支援をしています。

　

面白法人カヤックの強みは次の3点です。

• 1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
• 2.広告的なVRコンテンツが得意な点
• 3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点

「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いサービスを次々にリリースしてきました。

2.広告的なVRコンテンツが得意な点

VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

②メタバース総研：国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

　　

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

　

• 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
• 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
• 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

　

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバース/XRの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

　

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援が可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する、12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

　

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

　
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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③ネクストシステム：AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

ネクストシステムは、AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業です。

ネクストシステムの強みとして以下の２点が挙げられます。

• 1.AR（拡張現実）技術者が20名在籍
• 2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

1.AR（拡張現実）技術者が20名在籍

ネクストシステムは20名ものAR（拡張現実）技術者が在籍しています。また、技術社員は大手メーカー開発部隊出身者や小・中学生時代からプログラミングを行っていた者がほとんどで、技術力が高いのが強みです。

2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

ネクストシステムはAIとXR(VR・AR・MR)を融合した開発が行える会社です。AIもしくはXRのみの開発ができる企業は数多くございますが、その両方を融合した開発ができるという点で国内でも希少な会社です。

費用対効果・実現性が高いメタバース活用方法

メタバースの知見が不足しており、メタバース活用の企画や開発に課題を抱えていませんか？

そのような課題はメタバース総研のコンサルティング・開発支援サービスで解決することができます。

是非メタバース総研にお問い合わせください。

豊富な経験・ナレッジを活かした戦略・企画策定

数多くの企業様に対するコンサルティングや国内最大級のビジネス特化型メタバースメディアの運営で培った豊富な知見を活用し、成果につながる戦略・企画を策定します。

強力なパートナーシップによる最適なアプローチ設計

各領域の業界を代表するソリューション提供企業とのパートナーシップを構築。案件毎に中立的な立場から、費用対効果の高いアプローチを設計します。

経験豊富なクリエイター・エンジニア・コンサルタントによる並走支援

業界トップクラスの経験/スキルを有するクリエイター・エンジニア・コンサルタントから、最適なメンバーをアサイン。戦略立案から実行まで並走し、社内のリソース不足を解決します。

「課題や依頼内容が明確になっていない」、「社内で合意が取れていない」場合でも問題ございません。メタバース総研へのお問い合わせをお待ちしております。