MR(複合現実)とは?VR/ARとの違いや活用事例6選も紹介!

ARとの違いや活用事例6選も紹介!

関連技術の進歩やオンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるMR。

そんななか製造業や建設業など幅広い業界でMRのビジネスへの活用が進んでいます。

 

一方で、「MRについてざっくりとしたイメージしか湧かない」、「どのようにビジネスの現場で活用が進んでいるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、MRの概要をVR/ARとの違いや活用事例とともに分かりやすくご紹介します。

本記事を読めば、MRの基礎知識について効率良くキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


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MR(複合現実)とは

MR(複合現実)とは Meta
(画像:Meta)

MRとはMixed Realityの略称で、別名複合現実とも呼ばれます。

ARとVRをかけあわせた概念で、リアルの世界にデジタルのオブジェクト(情報/コンテンツ)が表示された上で、手などを使ってオブジェクトを直観的に操作できる技術のことを指します。名前の通り、現実世界と仮想世界がミックスされたような体験をすることができます。そのため、MRはVRやARに比べ、医師の手術の支援や工場での作業支援など、より業務寄りの活用がなされる傾向にあります。

 

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MRとVR・ARとの違いとは

MRとVR・ARとの違いとは

VR、MR、ARの違いは上の図のように整理できます。VR・ARそれぞれとの違いについて分かりやすく紹介していきます。

MRとVRの違いとは

VRとMRは同時に紹介されることが多いものの、両者は異なる概念です。

VRはデジタル上のバーチャルの世界がベースで、現実世界に目を向けることはなく、まるでバーチャルの世界に入り込んでいるような感覚を提供する技術です。

 

一方で、MRはあくまでリアルの世界がベースで、視覚・音声等の情報を追加したり、ユーザーのハンドジェスチャーによりデジタルのオブジェクトを操作できる技術です。

 

そのため、MRはVRに比べ、医師の手術の支援や工場での作業支援などより業務寄りの活用がなされる傾向にあります。

MRとARの違いとは

ARとMRは同時に紹介されることが多く、両者は似ているのですが、両者は異なる概念です。ARでは操作することができずあくまで情報が追加されるだけです。

 
一方で、MRではデバイスによりユーザーの手の動きがトラックされ、リアルの世界の上に重ねられたデジタルのオブジェクトを直観的に操作したり、情報を書き変えたりすることができます。

MRをビジネスに活用する3つのメリット

MRをビジネスに活用する3つのメリット

MRをビジネスに活用するメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

 

  • ①研修・教育の効率化
  • ②リモートでの議論/業務指示の円滑化
  • ③現場での作業の効率化

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①社員研修・教育の効率化

MRを活用し、社員に様々なシチュエーションを再現した、インタラクティブな3Dの教育コンテンツを提供することで、社員研修や教育の効率化を進めることができます。MRはVRと違い、現実世界の上に情報を付与したり、社員の手の動きをトラックすることができるため、より効率良い研修・教育環境の構築が可能です。

②リモートでの議論/業務指示の円滑化

コロナ感染拡大の影響で、多くの企業でリモートワークが導入されている一方で、立体的なイメージを共有しながらのコミュニケーションが求められる製造業界や建設業界などの企業は導入に苦戦しています。そこで、MRを活用することで、認識のズレを無くし、議論や業務指示を効率的に行うことができます。

③現場での作業の効率化

現場での作業員への作業指示を2Dの図面などではなく、MRを活用し3Dのデジタルオブジェクトで行うことで、作業ミス削減やスピード向上などの効率化を図ることができます。特に製造業界や建設業界の現場では立体的な作業を求められる事が多く、導入により大きな成果を挙げています。

MRのビジネスへの活用事例6選

MRのビジネスへの活用事例6選

MRのビジネスへの活用事例として以下の6つが挙げられます。

 

  • ①東急建設:建物の完成イメージの共有に活用
  • ②TOYOTA:車両整備の研修・効率化に活用
  • ③ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入
  • ④サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用
  • ⑤メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用
  • ⑥東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①東急建設:建物の完成イメージの共有に活用

東急建設:建物の完成イメージの共有に活用
(画像:東急建設)

東急建設は、設計者や現場の作業員、また外部の発注者など様々な関係者が共通の建物の完成イメージを持つことで、施工の品質や効率を高めるためにHololensの活用を進めています。本取り組みには、Hololens上でAzure Remote Renderingという、3Dモデルをクラウド上でレンダリングし、それをストリーミングすることで、リアルタイムにHoloLensのデバイスに表示できるサービスが活用されています。

 

この活用により、発注者、設計者、施工者間での認識のズレを防ぐことができ、施工品質の向上や無駄な手戻りの削減による業務効率化を実現することができます。

②TOYOTA:車両整備の研修・効率化に活用

TOYOTA transforms its business with Microsoft HoloLens
(動画:TOYOTA)

トヨタ自動車は、全国56の販売店で車両整備の研修・作業のサポートにHololens2の導入を行いました。

従来の作業整備の研修や作業時に参考にする情報は、2Dの図面などによって共有されていましたが、立体的な作業が求められる現場には不十分でした。そこで、Hololens2を活用することで、車両の各所に合わせて表示されるデジタルオブジェクトを参考にしながら点検・修理作業を行うことで、作業ミスの抑制や作業の効率化を実現しました。

 

また、Hololens2の導入により、円滑な遠隔地と現場のコミュニケーションが行えるため、専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

 

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③ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入

ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入
(画像:ベンツ)

ベンツは、研修の学習効率向上やコスト削減のため、自社のトレーニングセンターに100台以上のHololensを導入しています。

 

ベンツのトレーニングセンターでは、修理作業員の修理技術の取得や販売員の新車の特徴の理解のために、Hololensを通じたMR教育コンテンツを活用しています。このコンテンツを利用することで、車両の内部構造を3Dのデジタルオブジェクトとして確認でき、複雑な構造を直観的に理解することができるとのことです。

④サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用

サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用
(画像:サントリー)

サントリーは新入社員の研修や現場での作業の効率化にHololensを活用する試みを進めています。

 

サントリーは商品需要の増加による多くの新入社員のスキルアップと、複雑化する作業工程への対応を進める必要がありました。そこで、Hololensを活用することで200段階に渡る作業手順をMRで学ぶことのできるアプリケーションを新入社員向けに実証的に開発しました。実証の成果として、従業員がタスクを習得するまでの時間を最大で70%削減する可能性があるとのことです。

⑤メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用

メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用
(画像:メディカロイド)

2020年、川崎重工業とシスメックスの合弁会社であるメディカロイド社が初の国産遠隔手術支援ロボットである「hinotori」を実用化しました。同年12月に前立腺がん手術の1例目が行われ、その後も実績を積み上げています。

 
Hitonoriは4本のロボットアーム、内視鏡カメラ、手術器具を搭載した手術ユニットで構成されており、医師は3D画像を見ながら、内視鏡カメラと手術器具を搭載したアームをコントローラーで遠隔操作します。

 
手術支援ロボットを活用した手術は患者側、医師側双方に多く存在します。患者側のメリットとしては手術の出血や手術後の少なさ、感染症のリスクの低さなどが挙げられ、医師側のメリットとしては直観的な操作が可能、手術部位を拡大して確認できる、手の震えが伝わらないなどのメリットが挙げられます。

 

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⑥東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用

東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用
(画像:東芝デジタルソリューションズ)

東芝デジタルソリューションズの提供する工場の現場での作業効率化に向けたMRソリューションが自動車メーカーに活用されています。

 

例えば、溶接作業において、従来は溶接箇所に穴を開けた紙を重ね合わせて、溶接箇所がずれていないかを手作業で確認する必要がありました。また、設計に変更があった場合にも、紙を作り直した上で再度確認する必要がありました。

 

そこで、MRを活用することで、設計変更のたびに用紙を作り直す手間を省くことができます。また、現場の作業員はデジタルガイダンスを見ながら、直感的に溶接箇所が正しいかどうかを確認することができます。その結果、溶接作業のスピードと精度の向上に繋がっています。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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