【2024年】メタバースの普及率はまだ5%?市場規模や展望も紹介

メタバース 普及率

MetaのVRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年メタバースへの注目はより一層高まっています。

 

三菱総合研究所の調査によるとメタバースの普及率(利用したことがある人の割合)はまだ5%ほどですが、今後メタバースの普及は急速に拡大していくとのことです。

 

そこで今回は、メタバースの普及率や市場規模、今後の展望などを分かりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • メタバースがどれくらい普及しているのか知りたい
  • 利用者数の多いメタバースプラットフォームを押さえておきたい
  • メタバースの今後の展望について知りたい

 

本記事を読めば、メタバースの普及率や市場規模に関する最新情報を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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メタバースの普及率はどれくらい?

三菱総合研究所が、2023年3月30日に発表した研究レポート「メタバースの認知・利用状況に関するアンケート結果」によると、調査対象者1万人のうちメタバースという言葉を知っている人の割合(認知度)は83%、そのうち実際に利用したことのある人の割合は5.5%でした。また利用者のうち6割はスマホやタブレットなどのモバイル端末からメタバースにアクセスしているとのことでした。

 

三菱総合研究所は、当面のメタバースビジネス成功のためにはスマホ・タブレットでの体験価値を高めることが重要であるとしつつ、長期的には没入型のメタバースへの期待は極めて高く、将来のビジネスへの投資を意識して、より積極的な研究開発を進めることが望まれると結論付けています。

 

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メタバースの利用者数

メタバースの国内利用者数

メタバースの国内利用者数は、2022年時点で、全人口の約5.1%にあたる約600万人と推定されています。

さらに、興味のあるジャンルとしては、1位ゲーム、2位音楽・ライブ、3位ショッピングとなっており、興味のあるジャンルのサービスを利用してみたいという人が半数以上存在するとのことです。

 

参照)MMD研究所:メタバース(仮想空間)に関する調査

メタバースの全世界利用者数

2023年現在、メタバースの全世界利用者数(月間アクティブユーザー数)は全人口の約5%にあたる約4億人に達しているとのことです。またこの約4億人のユーザーのうち、80%以上が18歳以下のユーザーとのことです。

 

これは、多くのユーザー数を集めるメタバースプラットフォームが若年層からの支持を集めていることが要因で、RobloxFortniteMinecraftなどのプラットフォームのユーザーの平均年齢は12〜13歳です。

 

参照)Metaversed-Welcome to Metaversed, the Original Metaverse Consulting Company

メタバースの市場規模

メタバースの市場規模

マッキンゼー・アンド・カンパニーによると、世界のメタバースの市場規模は2022年時点で約42兆円、2030年には約700兆円に達すると予想されています。特にEC、製造、銀行、通信、小売業界でのメタバースのユースケースが増えるとのことです。

 

また、矢野経済研究所によると、日本国内のメタバースの市場規模は2022年度時点で約1,377億円、2027年度には2兆円を超えると予想されています。

 

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。

 

また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

利用者数の多いメタバースプラットフォーム5選

利用者数の多いメタバースプラットフォーム5選

ユーザーが多いメタバースプラットフォームとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①Fortnite:全世界で3.5億人以上がプレイする大ヒットゲーム
  • ②Roblox:ユーザーがゲームを作成するゲーム版のYouTube
  • ZEPETO:スマホで簡単に自分のアバターを作成
  • ④The SandBoxブロックチェーン上のオープンワールドNFTゲーム
  • Decentraland:バーチャル空間上の土地が高額で取引される

 

それぞれのプラットフォームについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①Fortnite:全世界で3.5億人以上がプレイする大ヒットゲーム

Fortnite:全世界で3.5億人以上がプレイする大ヒットゲーム
(画像:EpicGames)

Fortniteとは、​​小さな島で100人のプレイヤーと戦って最後まで勝ち残ることを目指すバトルロイヤルゲームです。一般的に知られてはいないですが、Fortnite内にはバトルロイヤル以外にも3つのゲームモードがあり、それぞれ「ゼロビルド」(建築なしのバトルロイヤル)、「クリエイティブ」(ユーザーが制作したゲーム)、「世界を救え」というゲームモードになります。

 

ゲーム内でリアルタイムでのユーザー同士のコミュニケーションが活発に行われている点やアーティストのライブなどゲーム以外での利用もされている点から、世界を代表するメタバースの1つとも言われています。

 

2017年にリリースされたFortniteは、現在総ユーザー数約3.5億人、月間アクティブユーザー数はピーク時で6,200万人と、圧倒的なユーザー数をかかえるメタバースへと発展しており、未上場ではありますが時価総額は約4兆円まで到達しています。

②Roblox:ユーザーがゲームを作成するゲーム版のYouTube

Roblox:ユーザーがゲームを作成するゲーム版のYouTube
(画像:Roblox)

Robloxとは、他ユーザーが作成した様々なゲームをプレイしたり、ユーザー自身もゲームを作成することのできる、ゲームプラットフォームです。利用されるゲームの全てがユーザー自身によって作成されていることから、「ゲーム版のYoutube」とも評されています。

 

また、ゲーム内でリアルタイムでのユーザー同士のコミュニケーションが活発に行われている点やゲーム内のアバターやアイテムを売買する経済圏が成立していることなどから、世界を代表するメタバースの1つとも言われています。

 

基本的には無料で複数人でプレイできること、簡単な操作でゲームを楽しめること、コロナウイルス感染拡大により余暇時間が生まれたことなどにより、小学生を中心に世界中で爆発的に流行な流行を見せています。

 

2004年にリリースされたRobloxは、現在総ユーザー数約2億人、デイリーアクティブユーザー数は約5000万人と、圧倒的なユーザー数をかかえるメタバースへと発展しています。また、Roblox上でやり取りされる仮想通貨「Robux(ロバックス)」の流通額は2021年時点で年間約3兆円を記録しており、2021年3月の米ナスダック上場時の時価総額は最大3兆円規模に達しました。

③ZEPETO:スマホで簡単に自分のアバターを作成

ZEPETO:スマホで簡単に自分のアバターを作成
(画像:ZEPETO)

ZEPETOは、韓国最大のインターネットサービス会社のNaverが提供するスマートフォンで3Dアバターを作って遊べるアプリです。チャットベースの世界とゲームベースの世界があり、ユーザーは自身が作成した世界の公開範囲を全世界にするか友人だけにするかを決めることができます。

 

ディズニーやGUCCIやONE PIECEなどの有名ブランドやアニメなどとコラボレーションをしており、全世界の登録ユーザーは2億人を超えています

④The SandBox:ブロックチェーン上のオープンワールドNFTゲーム

The SandBox:ブロックチェーン上のオープンワールドNFTゲーム
(画像:The SandBox)

The Sandboxとはボクセル(3次元のピクセル)によって構成されるNFTゲームプラットフォームです。マインクラフトのようにボクセル(3次元のピクセル)を積み重ねてメタバース上にゲームを作ることができ、ユーザーが作成したゲームで遊ぶことができたり、ユーザー間でのコミュニケーションを楽しむことができます。

 

特徴としては、イーサリアムのブロックチェーン技術を基盤としている点、SANDという独自の暗号通貨を持っている点、SANDを用いてLAND(ランド)と呼ばれる土地やアバター、ゲームを作る上で必要な素材、アイテムなどをNFTマーケットプレイスで売買することができる点が挙げられます。

 

2012年にリリースされたThe Sandboxは、2018年にAnimoca Brandsが買収してイーサリアムのブロックチェーン技術が導入されました。以降、ユーザー数が増加してダウンロード数は4,000万回、月間アクティブユーザー数は100万人を超えました。2020年3月にはスクウェア・エニックスなどから201万ドルの出資を受けるなどThe SandBoxは165以上のブランドとパートナーシップを結んでおり、今後の発展が期待されています。

⑤Decentraland:バーチャル空間上の土地が高額で取引される

Decentraland:バーチャル空間上の土地が高額で取引される
(画像:Decentraland)

Decentralandとはイーサリアムのブロックチェーンを利用した分散型仮想ソーシャルプラットフォームであり、バーチャルプラットフォームとしてメタバース内で収益を上げようとしている人たちから支持されています。

 

特徴としては、MANAというVRプラットフォーム上で利用されることを想定された独自仮想通貨がある点、ゲームを開発の経験がない人でも簡単にゲームやアイテムを作成できるなどクリエイター機能が充実している点が挙げられます。

 

2015年にリリースされたDecentralandは、2021年初頭にはわずか4万人だったユーザー数が、現在は80万人に増えており、今後も増える見通しが高いです。また、2022年3月にはニューヨークやロンドンで開催される「ファッションウィーク」を模したイベント「Metaverse Fashion Week」を開催し、Dolce and GabannaやHugo Boss、Tommy Hilfigerなどの有名ブランドが参加するなどして大いに盛り上がりました。

メタバースの普及のカギを握る8つのポイント

メタバースの普及のカギを握る8つのポイント

これまで紹介したようにメタバース普及の土台は固まりつつある一方で、今後大きく普及していくためには様々なドライバーが存在します。

 

その中から特に重要な8つのポイントを技術、社会、経済、政治の4つの観点から整理しましたので、それぞれについて分かりやすく解説していきます。

 

※参照:【報告書】令和2年度コンテンツ海外展開促進事業

技術的観点

①VR/ARデバイスの性能・UXの向上

VR/ARデバイスの性能・UXの向上 Meta
(画像:Meta)

1つ目のポイントは、VR/ARデバイスの性能・UXの向上です。Meta Questを筆頭とするVRゴーグルやARグラスなどのデバイスが、いつ小型化・軽量化を実現するかはメタバース普及に向けた最大のカギです。現在のMeta QuestなどのVRゴーグルは10年ほど前から比べれば遥かに小型化・軽量化が進んでいますが、長時間装着するには身体への負担が大きいというのが現状です。

 

逆に、デバイスがサングラスのような重量とサイズ感に進化すれば、日常生活のほぼすべての時間、デバイスを装着しリアルとバーチャルが融合された、SFのような世界に一気に近づいていくでしょう。 

 

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②ハードウェア・ソフトウェアの標準化

2つ目のポイントは、ハードウェア・ソフトウェアの標準化です。メタバース関連デバイス・サービスの仕様がバラバラだと、利用・操作方法が異なる、アバターなどのデジタルアセットを他社の運営するメタバースに持ち込めないなど、様々な問題が発生します。

 

現状、メタバース関連デバイス・サービスを提供する各企業毎に仕様が異なっているものの、アバターではVRMというプラットフォームに依存しない規格が存在するなど、関連企業や団体が足並みを揃えるべく動いています。

社会的観点

③マス層に受けるヒットコンテンツの登場

マス層に受けるヒットコンテンツの登場 ポケモンGO
(画像:任天堂)

3つ目のポイントは、ヒットコンテンツの登場です。現状の有力なメタバース上のサービスやコンテンツはVRゲームが大部分を占めており、若年層が中心のゲーム好き以外の一般層には、日々利用したくなるようなサービスが少ないというのが現状です。

 

そこで、ゲーム以外のコミュニケーションやエンタメ、仕事などの領域で多くの人々を魅了するヒットコンテンツが登場すれば、それを機に一気にメタバースが普及していくと考えられています。スマホの例で考えれば、LINEやパズドラなどのヒットコンテンツの登場がデバイスの普及に大きく貢献しています。

 

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④アバターを介したコミュニケーションの定着

アバターを介したコミュニケーションの定着 Ready Player Me
(画像:Ready Player Me)

4つ目のポイントは、メタバースを介したコミュニケーションの定着です。メタバース普及に向けては、メタバース上の自分の分身であるアバターの姿で他のユーザーとコミュニケーションを取ることがどの程度定着するかが重要と考えられています。多くのユーザーがアバター姿の他ユーザーと話す際に、まるで本人と対面して話しているような感覚を得るようになれば、多くのリモートコミュニケーションがメタバースを通じたコミュニケーションに代替されていくと考えられています。

 

既に、Vtuberが世間的に流行したり、iPhoneに「ミー文字」と呼ばれる自分のオリジナルアバターで表情を送ることが出来る機能が搭載されるなど、アバターを介したコミュニケーションの定着の土台は整い始めていると言えるでしょう。

⑤メタバース関連人材の育成

5つ目のポイントは、メタバース関連人材の育成です。メタバース市場の成長には、メタバースを裏から支えるエンジニアや、メタバース上のコンテンツを作成するクリエイター、メタバースのビジネス活用を推進するBizDevなど、様々な人材が必要となります。

 

そのなかでも特に重要と考えられているのがメタバース上のコンテンツを作成するクリエイターです。メタバースの体験価値はメタバース上に集まるユーザー数とそれを惹きつける魅力的なコンテンツ数で大半が決まると言っても過言ではありません。そこでメタバース上で人々を魅了する3Dコンテンツを作成できるクリエイターをどの程度育成できるかは、メタバースの普及に向けて重要なカギとなります。

 

例えば、代表的なメタバースの1つであるRobloxは、ゲーム版のYoutubeと称されるように、ユーザーが制作したゲームタイトルによって構成されており、UGC(UserGeneratedContents)活用に成功し、約2億人に利用されるほどの成長を遂げました。既に、海外ではMetaやMicrosoft、国内ではPhychicVRLabなどの企業がクリエイター育成に向けた投資やプログラムの運営に取り組んでおり、今後多くのクリエイターの育成が進んでいくと考えられています。

経済的観点

⑥VR/ARデバイスの低価格化

VR/ARデバイスの低価格化 Meta
(画像:Meta)

6つ目のポイントは、VR/ARデバイスの低価格化です。法人向けデバイスとしてはマイクロソフト社の販売するHoloLens2の価格が本体のみで30万円以上、一般消費者向けのものも、Meta社の販売するMetaQuest2の価格がが2022年10月時点での価格は約6万円と、近年VRHMDを中心に低価格化は進みつつあるものの決して誰でも手に取れる価格とは言えません

 

一部報道によると、MetaQuest2はほぼコストと同等の価格で販売しているとも言われており、今後ビックテックを中心にどのように原材料費などのコスト削減を進めるかに注目が集まります。

⑦企業によるマネタイズ

7つ目のポイントは、企業によるマネタイズです。現在Meta社などのビックテックから、国内の幅広い産業のリーディングカンパニーまで、多くの企業がメタバースのビジネス活用に向けた積極的な投資を行っています。その理由として、収益向上に繋がる様々な活用が考えられていることがあり、具体的にはメタバース領域でのビジネス創出や作業現場の効率化、各種シミュレーションへの活用等があります。

 

一方で、メタバースは技術として黎明期のステータスにあり、現時点で既に大きな収益化に結びつけられている企業は多くはないのが現状です。そのため、企業が中長期的な収益獲得に繋がるビジネスモデルやエコシステムの確立に成功した事例が立ち上がる度に、各企業のメタバースへの投資が加速し、市場全体の発展に大きく貢献すると考えられます。

政治的観点

⑧メタバース・NFTに関する法整備

メタバース・NFTに関する法整備 経済産業省
(画像:経済産業省)

8つ目のポイントは、メタバースやNFTに関連する法律整備です。現在、日本政府はWeb3を日本の成長産業の1つとして掲げ、Web3.0政策推進室を設置するなど、産業の発展に積極的な動きを見せています。一方で、メタバース・NFT関連の法律はいまだ整備がなされておらず、企業・個人間でのトラブルに繋がるリスクが存在します。例えば、NFT関連事業者に関する課税制度やデジタルアセット等の所有権、嫌がらせ・誹謗中傷への対処、写り込みの問題など様々な法整備が進んでいないのが現状です。

 

※参照:経済産業省-経済秩序の激動期における経済産業政策の方向性

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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