関連技術の進歩などを背景とし、今後VRは急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられています。Meta社は最新版のVRヘッドセット「Meta Quest 3」の2023年末の発売を発表しました。

　

そんななか、ゲームを始めとしたエンターテインメント業界だけでなく、小売業、製造業、金融業など、さまざまな業界の企業がVRを自社ビジネスに活用し始めています。

　

一方で、「VRコンテンツをどのように制作すればいいかわからない」「おススメのVR制作会社を知りたい」という方も多いのではないでしょうか？

　

そこで、今回はVRの作り方から、おススメの制作会社、制作ツールをわかりやすく紹介します。

　

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

　

• VRコンテンツを作るにあたって何をすればいいのかわからない
• VRコンテンツの具体的な作り方が知りたい
• おススメの制作会社・制作ツールが知りたい

　

本記事を読めば、VRコンテンツの作り方からおススメの制作会社まで一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。

また、メタバース総研では、1000社以上のご担当者様からご好評をいただいている、国内外の最新のメタバース/XR活用事例101選をまとめたレポートを無料で配布しております。

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そもそもVRとは？

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス、ゴーグル等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

　

日本バーチャルリアリティ学会ではVRを「みかけや形は原物そのものではないが、本質的あるいは効果としては現実であり原物であること」と定義しています。すなわち、VRは、現実世界そのものではないが、実質は現実世界とほとんど変わらないという意味です。

　

VRの定義についてはこの他にも色々な考え方がありますが、いずれにしても、本質的には現実とほとんど変わらないというところがポイントになります。

　

様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

　

また、最近ではゲームだけでなく、仮想現実に出店し商品を販売したり、仮想空間上で社員研修や教育を行ったり、建築のシミュレーションを行ったりするなど、様々な分野でVRが活用されています。

VRを企業が活用する５つのメリット

企業がVRを活用するメリットとして以下の5つが挙げられます。

　

• ①VR領域での新たなビジネスの創出
• ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
• ③新たな顧客接点の獲得
• ④社内コミュニケーションの円滑化
• ⑤研修への活用による社員のスキル向上

　

それぞれの詳細については以下の関連記事で詳しく解説しています。

　

※関連記事：【事例10選】VRのビジネスへの活用事例とは？5大メリットも紹介

VRを作る２つの方法

VRを作る方法として主に以下の2つがあります。

　

• ①制作会社に依頼をする
• ②制作ツール/プラットフォームを活用する

　

それぞれの制作方法について分かりやすく紹介します。

①制作会社に依頼をする

1つ目は制作会社に依頼をする方法です。

メリットとして以下の4点が挙げられます。

• 制作会社の豊富な経験やスキルをもとにハイクオリティなVR制作が行える
• 自社の要望に対してオーダーメイドに近い形でVR制作が行える
• 自社社員に経験や知識が無くともVR制作を行える
• 自社社員のリソースを大きく節約できる

　

一方デメリットとしては、自社での開発や制作ツール/プラットフォームを活用する場合に比べ、費用がかかってしまう点が挙げられます。

②制作ツール/プラットフォームを活用する

2つ目は制作ツール/プラットフォームを活用する方法です。

メリットとしてVR制作の費用を抑えることができる点が挙げられます。

　

一方のデメリットは以下の３点です。

• 制作できるVRの機能や体験、ビジュアルなどに制限がある
• 経験やスキルを有した社員がいない場合、制作を進めるハードルや工数が大きい
• 自社社員が手を動かす必要があり、労働リソースが必要になってしまう

　

そのため、制作ツール/プラットフォームは、プロモーション等に活用する簡易的なVRの制作のために使うことが一般的です。

　

⇒関連サービス：メタバース総研の開発・運用サービスはこちら

VRを作るのにかかる費用相場とは

VR制作の費用は、以下の2つの場合によって相場が異なります。

• ①制作会社に依頼した場合
• ②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

それぞれを分かりやすく解説していきます。

①制作会社に依頼した場合

VR制作を制作会社に依頼する場合は、上の表のようにどの工程を依頼するかによって金額が変わります。全ての工程を依頼した場合、3DCGの作成数にもよりますが、最低でも80万円、平均すると250万円以上はかかる計算です。そのため、自社の人材や開発能などのアセットと相談し、必要な分だけ外注するのがおすすめです。

　

項目別や事例別の費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

VR制作ツール/プラットフォームを用いて、プロモーション等に活用する簡易的なVRを作成する場合、多くのVR制作ツール/プラットフォームは月額約3万円程度〜で利用できます。基本のプランが月額制で設定されており、作成できるVRの数や、表現できるコンテンツのリッチさなどにより追加で課金する設定となっていることが多いです。

　

VR制作のおすすめツールと料金についてはこちらの記事で紹介しています。

おススメのVR制作会社５選

VR制作を依頼できるおススメの制作会社は以下の5社です。

　

• ①ホロラボ：HoloLensのアプリ開発に強み
• ②メタバース総研：戦略/企画策定が強みのXRコンサル・開発企業
• ③面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍
• ④ハシラス：VRアトラクションの実績が豊富
• ⑤積木製作：建築に特化し、豊富なナレッジを蓄積

　

それぞれを分かりやすくご紹介していきます。

①ホロラボ：HoloLensのアプリ制作に強み

ホロラボは、Windows Mixed Realityなどのシステムやアプリケーションの研究・開発をしている企業です。ホロラボは国内の大手企業に利用されており、トヨタ自動車株式会社や東急建設株式会社などを支援しています。

　

ホロラボの強みは次の3点です。

• 1.HoloLensのアプリ開発が得意な点
• 2.教育プログラムの開発をしている点
• 3.新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進している点

1.HoloLensのアプリ開発が得意な点

ホロラボは2017年1月18日、Microsoft HoloLens の日本上陸の日に設立された研究開発型の企業であり、Windows Mixed Realit（マイクロソフトが開発している複合現実のプラットフォーム）に代表されるMicrosoft HoloLens関連の最新技術をいち早く使いこなしています。

2.教育プログラムの開発をしている点

Windows Mixed Realityなどの最新技術を簡単に理解できるような教育プログラムの開発を行っており、プログラムを通じて自社ナレッジを蓄積させています。

3.新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進している点

展示やデモ、カンファレンスなどを通じて、他社と協力して新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進しており、業界の最新技術を取り入れた研究や開発を可能にしています。

②メタバース総研：各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを制作

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

　　

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

　

• 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
• 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
• 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

　

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

　

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

　

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

　
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
⇒メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③面白法人カヤック：数多くのクリエイターが在籍

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメント、スクウェア・エニックス、明治などの大手企業の支援をしています。

　

面白法人カヤックの強みは次の3点です。

• 1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
• 2.広告的なVRコンテンツが得意な点
• 3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点

「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いサービスを次々にリリースしてきました。

2.広告的なVRコンテンツが得意な点

VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

④ハシラス：VRアトラクションの実績が豊富

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでも、ハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせた、VRアトラクションの企画・制作の実績が豊富となっています。ハシラスは、株式会社サンシャインシティや株式会社リクルートテクノロジーズなどのハイエンドVRの制作支援をしています。

　

ハシラスの強みは次の3点です。

• 1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数
• 2.オリジナル体感ハードウェアの作成
• 3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます。

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現しています。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

⑤積木製作：建築用 CGVRコンテンツの制作会社

積木製作は、建築用 CG 制作と VR コンテンツ制作を 2 本柱に事業を展開している企業です。積木製作は、大林組や鹿島建設や九州旅客鉄道や大和ハウス工業などの支援をしています。

　

積木製作の強みは次の3点です。

• 1.建築に特化したVR制作会社
• 2.建築のノウハウ
• 3.自社サービス｢安全体感VRトレーニング｣

1.建築に特化したVR制作会社

建築の専門知識に加え画やCGのクオリティーにも定評があり、建築に特化したVR制作会社としてマンションやオフィス、公共事業などの支援を行っています。また、マイクロソフト社から「Microsoft Mixed Realityパートナー」として正式に認定されており、技術力の高さも評価されています。

2.建築のノウハウ

積木製作は、一級建築士でもある城戸太郎氏が2003年9月に設立した企業で、支援先に建設会社や不動産や鉄道会社が多く建築に特化したノウハウが豊富に蓄積されています。

3.自社サービス｢安全体感VRトレーニング｣

「安全体感VRトレーニング」は160社以上に採用されたVR体感教育で、1台38,500円(税込)という低価格で利用可能です。

おススメVR開発ツール１０選

おススメのVR開発ツールとして以下の１０つが挙げられます。

　

• ①Blender：個人事業主 / 中小企業に最適なメタバース空間作成ソフト
• ②Maya：大規模な制作会社に最適なメタバース空間作成ソフト
• ③3ds Max：建築設計事務所に最適なメタバース空間作成ソフト
• ④Unity：世界最大手のゲームエンジン
• ⑤Unreal Engine：グラフィックが優れた大手ゲームエンジン
• ⑥STYLY：初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能
• ⑦V-ketCloud：自社の仮想空間でサービス展開が可能
• ⑧Spacely：初心者でも簡単に３６０°VRコンテンツを作成
• ⑨RICOH THETA：現実世界を基にしたVR空間を作成できるカメラ
• ⑩シナモン：VRをブランディングに活用できるプラットフォーム

　

それぞれのツールについてわかりやすく紹介していきます。

①Blender：個人事業主 / 中小企業に最適なメタバース空間作成ソフト

Blenderは、Blender Foundationによって提供されている統合型のオープンソースのメタバース空間作成ソフトです。無料で利用できることに加えて、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。機能の特徴としては、映画やエンタメ向けのアニメーションやエフェクトが豊富であることが挙げられます。

Blenderは個人事業主 / 中小企業 / スタートアップがメインで利用しており、ユーザー数は100万〜300万人と言われています。

近年、アップデートが繰り返されており、業界で主流な有料3DCGソフトMayaとも肩を並べるほどの充実した機能を無料で利用できることから、大きな注目を集めるメタバース空間作成ソフトです。

②Maya：大規模な制作会社に最適なメタバース空間作成ソフト

Mayaは、AutoDeskによって提供されている統合型のハイエンドメタバース空間作成ソフトです。利用料金は「￥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、アニメーションやテクスチャリング等に活用されることが挙げられます。

Mayaは大規模な制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は1万〜4万人と言われています。

ディズニーを始めとする世界最高峰のクリエイティブ企業にも採用されているなど、メタバース空間作成ソフトの定番的な存在です。

③3ds Max：建築設計事務所に最適なメタバース空間作成ソフト

3ds Maxは、AutoDeskによって提供されている統合型のプロフェッショナル向けメタバース空間作成ソフトです。利用料金は「￥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、建築パースの制作やアニメーションCGの制作等に活用されることが挙げられます。

3ds Maxは建築設計事務所やゲーム開発会社やアニメーション制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は非公開ですがMAYAよりは少ないと予想されます。

鬼滅の刃のアニメ制作にも採用されているなど、メタバース空間作成ソフトの定番的な存在です。

④Unity：世界最大手のゲームエンジン

Unityは2005年にユニティ・テクノロジー社により開発された、世界で最も普及しているゲームエンジンです。初心者でも比較的簡単に扱えることや、活用できるアセットなどの開発環境が充実していることから、ゲーム開発者の約6割に利用されているという統計もあります。

3Dコンテンツを開発するゲームエンジンとしてのコア機能はもちろん、ゲームらしい振る舞いをする実行環境や、開発に活用できる充実したアセット(イラスト、パーツ、背景、音声など)などの機能を備えていることから、ゲーム/3Dコンテンツの開発プラットフォームと言えます。

⑤Unreal Engine：グラフィックが優れた大手ゲームエンジン

Unreal Engineはフォートナイトなどの有名ゲームを手がける、アメリカのEpic Games社により開発された大手ゲームエンジンです。グラフィック性能の高さなどから、Unityとともにゲームエンジン業界の2強としてのポジションを確立しており、ゲーム開発者の約2割に利用されているという統計もあります。

Unityと比べ、基本的な仕様は似ているものの、グラフィック性能の高さが特徴となっており、RPGなどの高度なグラフィック表現が求められるゲームの開発に多く用いられる傾向にあります。

⑥STYLY：初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能

STYLYとは、初心者でも比較的簡単に、VR/ARコンテンツ・空間を作成し、他ユーザーに共有することのできるXRクリエイティブプラットフォームです。

Webブラウザのみで、VR/AR/MRコンテンツを手軽に制作することができ、そのコンテンツをMetaQuestなどのVRヘッドマウントディスプレイやwebブラウザ、スマホなど様々なデバイスに配信することが可能です。

また、Unityなどのゲームエンジン、MayaやBlenderなどの3Dソフトとも連携しており、それらと組み合わせて利用することでより発展的なXRクリエイションをすることができます。

⑦V-ketCloud：自社の仮想空間でサービス展開が可能

V-ketCloudは、VR法人HIKKYが提供する自社の所有する仮想空間でサービス展開を可能にするVRエンジンです。

V-ketCloudの特徴は次の3点です。

　

• 1.他社を圧倒する性能
• 2.Webリンクで起動
• 3.OEMで提供

　

1点目の他社を圧倒する性能に関して、ブラウザ上で100万ポリゴンを超えるコンテンツの表示や物理ベースレンダリングによる美しい世界、オープンワールドを可能とする非同期ロード機能によって、圧倒的体験を提供することができます。

2点目のWebリンクで起動に関して、使用する際はアプリインストールは不要でリンクを踏むだけでアクセス可能です。

3点目のOEMで提供に関して、V-ketCloudは他社サービスに依存せず、自社ドメイン上で仮想空間サービスを展開することができます。

株式会社LDH Japanや株式会社ビームスがV-ketCloudを活用しています。

⑧Spacely：初心者でも簡単に３６０°VRコンテンツを作成

Spacelyは、株式会社スペースリーが提供する事業者向けのVRコンテンツ制作ツールです。

Spacelyの特徴は360°VRコンテンツを誰でも簡単に制作することができる点です。撮影したパノラマ写真や3DCGデータをクラウドにアップするだけで、滑らかに動く高品質のVRコンテンツを自動で作成でき、所要時間は初心者の方でも30分程度です。

2022年6月時点で7,000以上の事業者ユーザーが利用し、「スペースリー」内のVRコンテンツ閲覧数は5,000万回を超えるなど、国内初のツールとしては非常に多くの実績を残しています。特に、コロナ禍で需要が拡大したVR内見向けの活用を進める数多くの不動産分野の事業者が利用しています。

また、2022年9月に約4億円の資金調達を実施しており、更なる技術開発や製品の進化が期待されています。

東急不動産や三井不動産レジデンシャルリースがSpacelyを活用しています。

⑨RICOH THETA：現実世界を基にしたVR空間を作成できるカメラ

RICOH THETAは株式会社リコーが提供する360°カメラです。全ての空間の写真・動画をワンタッチで撮影して、迫力の映像を簡単にシェアすることができます。

RICOH THETAの特徴は次の2点です。

　

• 1.撮りやすいシンプルなデザイン
• 2.デュアルレンズ

　

1点目の撮りやすいシンプルなデザインに関して、画角や傾き、カメラの設定を気にせずにワンボタンで360°撮影できたり、外部記憶メディアを用意しなくても撮影可能であったり、軽くて持ち運びしやすい等のことが挙げられます。

2点目のデュアルレンズに関して、2 つの超広角レンズで上下左右全ての空間を撮影することができます。

株式会社コナカや東急建設株式会社や大和ハウス工業株式会社がRICOH THETAを活用しています。

⑩シナモン：VRをブランディングに活用できるプラットフォーム

シナモンは、株式会社Synamonが提供するVR/メタバースブランディングプラットフォームです。NFTの活用を含めた幅広いユースケースに対応し顧客をファンにするメタバース空間を構築することができます。

シナモンの特徴は次の3点です。

　

• 1.NFTを活用できる仕組み・機能
• 2.マルチデバイス対応
• 3.3つの空間を併用できる

　

1点目のNFTを活用できる仕組み・機能に関して、ウォレット連携無しでもログイン可能な仕組みやNFTマーケットプレイスへの遷移を促す仕組みが用意されています。

2点目のマルチデバイス対応に関して、スマートフォンやPC、VRデバイスなどからアクセスできるバーチャル空間を構築できます。

3点目の3つの空間を併用できるに関して、SYNMNは、用途や人数規模に応じて、「Large」「Rich」「Parallel」の3つのバーチャル空間を構築でき、これらを1サービス内でシームレスに行き来する柔軟な空間設計が可能です。

業界別VRのビジネスへの活用の目的と具体事例１０選

①小売業界：幅広い顧客へのリーチが可能

小売業界へのVRの活用の目的は、リアルだけではできない幅広い顧客へのリーチが可能である点です。従来のリアルな空間でのプロモーションイベントでは、一定程度ターゲットが密集している都心部など以外で施策を実施しづらいという課題がありました。そこで、メタバース上でマーケティング施策を行うことで、幅広い地域のターゲットにリーチすることが可能です。また、メタバースを活用することで、従来若者世代との接点獲得に苦戦していた企業・商材のマーケティングを加速させることもできます。

具体事例：三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

②ファッション業界：新たな顧客層の獲得による既存事業の売上向上

新型コロナウイルスの影響による外出制限によるオシャレ着需要の低下など、近年ファッション業界は苦境に立たされています。実店舗での新規顧客の獲得がますます難しくなるなか、VRプラットフォームとのコラボレーションやVR上のイベントへの出展により、普段自社のブランドの実店舗を訪れないような顧客層を獲得しようという動きが進んでいます。ファッション業界のマーケティングチャネルがSNSに大きくシフトしたように、今後VRも有力な顧客チャネルの1つに成長する可能性があります。

具体事例：BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も

ファッション大手であるビームスはVR領域への参入を果たしています。具体的な取り組みとしては、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはメタバース上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品（洋服、PC、飲食物など）を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を３Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、メタバースに着想を得た新曲の発表も行われました。一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

　

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③エンタメ業界：VR領域での新たなビジネスの創出

検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。

具体事例：ぴあがバーチャルライブ向けの独自メタバースを構築

ぴあ株式会社は、バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」（ネオミー）をスマートフォンアプリのサービスとして提供開始しました。「NeoMe」は、ユーザーがアバターとなってバーチャル空間に入り、バーチャルライブを中心に、ユーザー同士の交流やアバターのコーディネートを楽しむことができるスマートフォンアプリです。

ぴあは、「NeoMe」を通じて、次世代を担う若手パフォーマーに対して、バーチャルを起点とした新たな表現や活動の場を提供しています。ユーザーやファンは、同じ趣味の人とつながる場を提供し、パフォーマーとユーザーの新たなコミュニティづくりを支援します。

バーチャルライブの第1弾となる「NeoMe Live Vol.1」には、ヤバイTシャツ屋さんが出演しました。

④広告業界：VR市場拡大を受けたビジネス展開

メタバースが人々の生活に普及しより多くの時間を過ごすようになると、Web/SNS広告に比べ、より多くのユーザーデータを獲得できる可能性を秘めています。

具体事例：博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始

博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社は、デイリーアクティブユーザー約5000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円～とのことです。

　

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⑤製造業界：シュミレーションによるオペレーションの効率化

メタバース上でのデジタルツインなどを活用したシミュレーションは、生産ラインのオペレーション改善にむけた重要なソリューションです。センサーの情報を常時または一定間隔でデジタルツインに送信することにより、トラブルの予測や故障の防止に役立てることができます。

また、現場の状況変化にもシミュレーションで迅速に対応することできるため、最小限の時間とリソースでの対応を可能にします。例えば、設備設計者は、数回のシミュレーションを行うことで、様々な変数が生産量に与える影響を確認し、運用に活かすことができます。

具体事例：日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。

また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。メタバース上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてメタバースが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

⑥不動産業界：業務効率の改善

VR・VRにより、不動産会社は様々な時間的制約を解消することができます。その結果、業務効率を向上させることができます。従来の方法では、不動産会社は顧客を物件に案内する必要がありましたが、VRを利用することで、この時間のかかる作業を省くことができます。不動産会社は「物件訪問」「物件への移動」の時間を省くことで、成約までの工数を大幅に削減することができます

具体事例：東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。

これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのこと。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。

⑦医療業界：物理的・心理的障壁の低下

病院を訪れることが難しい地方在住の患者や移動が困難な患者など物理的障壁を持つ患者への治療の実現や、手術の効率化などにメタバースを活用することができます。

さらに、これまで病院での病気の診察やメンタルヘルスのカウンセリングは、患者にとって心理的障壁の高いものでした。そこで、VR空間上でアバターを通じた診療やカウンセリングを行うことで、お互いの表情や声色は感じ取りつつ、リラックスした状態でのコミュニケーションを実現できるのではないかと期待されており、既に国内でもサービスが開発・提供されて始めています。

具体事例：comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービスを提供

デジタルヘルスケア・産業保健事業を手がけるcomatsuna社は先ごろ、VR/メタバースを活用した法人向け社員メンタル支援サービス「メンサポドクター」をリリースしました。メンズサポートドクターは、アバターを介したオンラインでのコミュニケーションによりメンタルヘルスの改善を図るもので、人見知りや対面でのコミュニケーションに抵抗のある方にも、気軽に利用できるメンタルヘルスケアサービスを提供することを目的とし開発されました。アバターを介したコミュニケーションが、対面での対話に比べ、人々の緊張を和らげ、より早く心を開いてもらい、悩みを相談しやすくすることができると考えているとのことです。
企業もこのサービスを導入することで、社員の潜在的な不満や不安、問題点をいち早く検出することができるとともに、社員のメンタル不調予防、離職予防に繋げることができます。

⑧観光業界：リアルでの観光客の動員

メタバース空間上に観光客を呼び込むメリットは新たな収益機会の獲得に留まりません。一度メタバースを訪れることで、その観光地の魅力を知った方が、その後実際にその観光地を訪れるきっかけに繋がることが期待されます。

具体事例：大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、現実世界と仮想世界を融合させた地域共創型XR街づくりプロジェクトとして、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。生活者は、PC用アプリケーションやVRゴーグル、Webブラウザなどを通じて、世界のどこからでもいつでも秋葉原の魅力を楽しむことができます。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

秋葉原の特徴である商標の看板等も地元企業の協力のもと、バーチャルリアリティ上で再現します。一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。

バーチャル秋葉原は、ユーザーの分身であるアバターが集まり、動画視聴や商品購入、バーチャルゲームへの参加などを同時に行うことができる空間です。現実の特性を踏まえ、企業はコンテンツを提供・実施するだけでバーチャル秋葉原の世界に参加できます。

また、クリエイターが同一IPの二次創作を行い、スペース内で展示・販売できるよう、新たなビジネススキームを準備しています。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。

⑨自治体：地方創生の手段として活用

メタバース上に観光名所などを再現することで、いつでもどこからでも気軽に観光を楽しんでもらい、地方の魅力を発信することができます。

また、メタバース上での観光体験だけでなく、その後現地を訪れてもらうきっかけとする取り組みも、多くの地方自治体で進められています。

さらに、地方自治体に収益の還元されるNFTを販売することで、地方自治体にとっての新たな収益源や他地域に住む多様な人材との繋がりを獲得することができます。

具体事例：吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現

吉本興業は人口約2万人、兵庫県北部に位置する養父市の観光名所を再現したVR空間をリリースしました。

ユーザーは、かつて日本一のすず鉱山として栄えた明延鉱山の坑道後を観光したり、吉本興行所属のタレントコラボした採掘ゲームを楽しんだり、市役所を訪れ、デジタル住民票交付してもらったりすることができます。

バーチャル養父のオープニングイベントには、吉本興業所属のお笑い芸人である、野生爆弾くっきー！さんやとろサーモンの村田さんらが参加し、その様子は吉本の映像配信サービス「FANCY」によってライブ配信されました。

また、イベントで養父市市長がアバター姿で登場し、「メタバースには無限の可能性があると思います。世界中どこからでも来ていただけるので、いろんな国の方々に来てもらって、養父市の自然や観光名所を楽しみ、市民とも交流してもらいたい。そして、ゆくゆくは現実世界でも体験しに来ていただければ。バーチャルでは100万人都市を目指しています」とコメントしました。

⑩金融業界：新たな営業チャネルとしての活用

メタバースの金融業界での活用目的として、新たな営業チャネルとしての活用できる点が挙げられます。メタバース空間上に仮想店舗を設置し、現実の店頭で行っていたような営業活動を行ったり、メタバースならではの体験を通じたプロモーションへの活用が想定されます。

具体事例：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

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