MetaやAppleなどのビッグテックの参入によりますます注目が高まっているVR。その活用の仕方は様々であり、近年は、三越伊勢丹や凸版印刷などの大企業をはじめとする多くの企業が、VRをECに活用しています。

幅広い業界の企業が相次いでECへのVR導入を進めるなかで、自社でもVRをECに導入・活用することを検討しているという方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、2023年最新版のおススメのECへのVR導入支援会社9社をご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

• 代表的なECへのVR導入支援会社を幅広く抑えておきたい
• ECへのVR導入支援会社が多数あり、各社の違いや特徴が分からない
• 失敗しないためのECへのVR導入支援会社の選び方を知りたい
• ECへのVR導入支援にかかる費用の相場を知りたい

本記事を読めば、ECへのVR導入を進める上で絶対に抑えておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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ECへのVR導入支援会社選びに失敗しないための５つのポイント

ECへのVR導入支援会社選びに失敗しないためのポイントとして、以下の5つが挙げられます。

• ①自社がECにVRを導入する目的を明確化する
• ②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する
• ③ECへのVR導入支援会社がどのようなタイプのメタバースECに対応しているか確認する
• ④ECへのVR導入支援会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する
• ⑤ECへのVR導入支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①自社がECにVRを導入する目的を明確化する

１つ目のポイントは、自社がECにVRを導入する目的を明確化することです。

VRを”活用すること自体が目的”となってしまっている企業は、成果を上げることができない傾向にあります。

そもそも何のためにECにVRを導入するのかを明確化することで、自社に最適なユーザー体験やVR空間を具体的に設計し、制作することができます。

②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する

２つ目は、社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認することです。

VR活用には、事業・企画の立案から、3Dモデリング/プログラミング、制作後の運用など、様々な役割を担う人材が必要となります。

そのため、事前に社内でどの役割を担う人材がどの程度不足しているのかを明確にすることで、自社の状況に合った制作/開発会社や支援プランを選ぶことができます。

③ECへのVR導入支援会社がどのようなタイプの制作に対応しているか確認する

３つ目のポイントは、ECへのVR導入支援会社がどのようなタイプの制作に対応しているか確認することです。

一言でECへのVR導入支援会社といっても、導入支援会社が運営する特定のプラットフォームを提供するものや、複数のVRプラットフォームの中から最適なものを選定してくれる会社など、対応の仕方は様々です。

導入支援会社側の都合に基づきVRを導入するのではなく、あくまで自社の目的達成の手段として、最適なVRを導入してくれる会社を選ぶようにしましょう。

④ECへのVR導入支援会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する

４つ目のポイントは、ECへのVR導入支援会社の支援範囲が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認することです。

ECへのVR導入支援会社の中には、あくまでEC向けVRの制作が中心の一般的な会社と、VRを活用した事業・企画の立案から制作まで一貫して支援してくれる会社の２つのタイプが存在します。

ECへのVR導入で成果を上げるためには、活用以前に「どのようなVRを導入すべきか」の企画のプロセスが極めて重要であり、社内に知見を有する人材がいない場合などは、事業・企画の立案から支援してくれる制作/開発会社を選ぶと良いでしょう。

⑤ECへのVR導入支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

５つ目のポイントは、ECへのVR導入支援会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認することです。

ECへのVR導入支援会社によっては、制作/開発でXXX万円、Xカ月の運用でXXX万円というように、ある程度支援内容と費用が固定パッケージ化されている会社も多く存在します。

そのため、予算と制作の目的・要望を伝えた上で、自社の目的達成に繋がる支援を行ってくれる制作/開発会社を選ぶようにしましょう。

おススメのECへのVR導入支援会社９社

おススメのECへのVR制作/開発支援会社9社は以下の通りです。

• ①ハシラス：EC含む様々なVRプロジェクトに必要な専門性を提供
• ②メタバース総研：国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援
• ③凸版印刷：VR上のショッピングモールメタパを展開し、企業の出店を支援
• ④HIKKY：世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」を開催し企業の出店を支援
• ⑤cluster：日本最大のメタバースプラットフォームを運営しEC導入を支援
• ⑥ハコスコ：誰でも簡単にEC向けVR空間を開設できるソリューションを提供
• ⑦ベネリックデジタルエンターテインメント：キャラクターショップが多く出店するそらのうえショッピングモールを運営
• ⑧PWC：戦略から会計まで幅広いコンサルティングを提供
• ⑨アクセンチュア：ITに強みのある世界最大のコンサルティングファーム

それぞれの会社についてわかりやすく紹介していきます。

①ハシラス：EC含む様々なVRプロジェクトに必要な専門性を提供

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社であり、豊富な開発実績を活かしてECへのVR活用を含むVR活用に関する様々な知見を提供しています。

ハシラスの特徴としては、VR業界での豊富な制作・プロデュースの実績に裏付けられた高い専門性を有していること、1時間5万円から手軽に相談できることです。

そのため、VRをECに導入したいがどこから始めればよいかわからない、ECへのVR導入について手軽に相談できるサービスを探しているという企業におススメです。

②メタバース総研：国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

同社は、多数のメタバース/XR活用支援と国内最大級のビジネス向けメタバースメディアの運営により培った、豊富な経験と知見を武器とする、高品質のコンサルティングから制作/開発までの一気通貫での支援を強みとしています。

さらに、各領域に強みを持つ、38名のクリエイター/エンジニアや12社のパートナー企業による強力な支援体制を有しており、各企業の目的や要望に合わせた、オーダーメイドでの制作/開発が可能な点も特徴です。

そのため、現状構想段階にあり事業・企画の立案から支援してほしい企業や、テンプレ的な設計ではなく自社ならではのメタバース/XRを制作/開発したい企業におススメです。

※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。 

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③凸版印刷：VR上のショッピングモールメタパを展開し、企業の出店を支援

凸版印刷は、リアルとバーチャルを融合したVR/メタバースショッピングモール「メタパ」を展開し、企業のバーチャルショップの開設・出店を支援しています。

　
メタパに出店する企業はリアルのお店で販売されているリアルの商品をVR空間上で販売することができます。また、メタパは メタ＋パーティの造語であり、仲間と集まれるメタバース(仮想空間)であるため、人が集まる賑わいを再現したり、友だちや家族といろんなお店を一緒に巡ってショッピングできる体験を提供したりすることが可能です。

既存のプラットフォームを活用して手軽にバーチャル店舗を開設したい企業におススメです。

※関連記事：凸版印刷がメタバースに参入する理由とは？展開する５つの事業も紹介

④HIKKY：世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」を開催し企業の出店を支援

HIKKYは、VR領域の大規模イベントの企画・制作・プロモーション等を主な事業としています。HIKKYは、年2回「バーチャルマーケット」というVRイベントを開催しています。来場者数が100万人を超え、ギネス世界記録にも認定された世界最大のVRイベントです。これまで、BEAMS、SMBC日興証券、JR東日本など多くの有名企業が参加しています。

企業は、バーチャルマーケットにおいて容易にバーチャル店舗を開設し、商品を宣伝・販売することができます。来場者数が世界最大規模であるため、多くの顧客を獲得できる機会を得られる点も企業にとって大きなメリットとなります。

出店費用は、プラットフォームの種類に応じて、無料〜3,300円程度かかります。

VRを用いたECを通じて多くの新規顧客を獲得したい企業、実績があり信頼性のあるプラットフォームに出店したい企業におススメです。

※関連記事：バーチャルマーケットとはどんなイベント？出展企業や参加方法も解説

⑤cluster：日本最大のメタバースプラットフォームを運営しEC導入を支援

クラスターは、他ユーザーとの交流を軸とする日本最大のVR/メタバースプラットフォーム「cluster」を運営しています。一般ユーザーは、他ユーザーや企業が製作したメタバース空間で他ユーザーと他ユーザーとの交流やゲームをして楽しんだり、自身もワールドを製作し、公開することができます。それだけでなく、近年では、企業がcluster上にバーチャル店舗を開設して商品を販売するという取り組みも行われています。

2017年にリリースされたClusterは、総ダウンロード数100万超、累計動員数2,000万人超と、日本のメタバースプラットフォームとしては最大規模に成長しています。

clusterは国内の知名度が高いため、多くのユーザーをひきつけることができます。そのため、新たな顧客にリーチアウトする機会が得られる点が出店する企業の大きなメリットです。

新たな顧客獲得のためのチャネル開拓のためにVRを活用したいが、社内にリソースがなくて悩んでいる企業におススメです。

※関連記事：日本最大のメタバースプラットフォームcluster（クラスター）とは？

⑥ハコスコ：誰でも簡単にEC向けVR空間を開設できるソリューションを提供

ハコスコは、脳科学をベースにしたワンストップなVRソリューション提供会社であり、VRゴーグルや360°カメラ、ECメタバースの提供、VR体験・配信・映像作成支援など、幅広いサービスを展開しています。

ハコスコは、メタストアというバーチャル空間を運営しています。企業は、メタストア上で、バーチャル店舗を開設したり、ショールームや展示イベントを開催したりすることができます。テンプレートから選ぶだけで簡単にバーチャル店舗を開設することができる点、音声での対話接客ができる点、Shopifyと連携しECショップに誘導できる設計となっている点などが特徴です。

料金は、無料プランと月額1万円プランがあります。

コストをかけずに手軽にバーチャル店舗を開設したい企業におススメです。

⑦ベネリックデジタルエンターテインメント：キャラクターショップが多く出店するそらのうえショッピングモールを運営

ベネリックデジタルエンターテインメントは、Web制作、アプリ開発などITを活用した商品・サービスの企画・制作・販売・運営を手掛ける企業であり、VR領域にも参入しています。

ベネリックデジタルエンターテインメントはそらのうえショッピングモールというVRショッピングモールを運営しています。企業は、そらのうえショッピングモールに出店し、商品を宣伝・販売したり、イベントを開催したりすることができます。サンリオやジブリなどキャラクターショップが多い点が特徴です。

一般ユーザーは、アプリだけでなくブラウザからもログインすることができ、手軽に訪れやすい設計となっている点が、出店企業にとってのメリットとなっています。

商品の販売だけでなくイベントも開催したい企業やキャラクターグッズを販売したい企業におススメです。

⑧PWC：戦略から会計まで幅広いコンサルティングを提供

PWCは、世界157カ国に約30万人のスタッフを要する世界最大級のコンサルティングファームで、戦略、オペレーション、M&A、事業再生、会計など幅広い領域のコンサルティングを提供しています。

PWCは、様々な業界に対する幅広い領域のコンサルティングを通じた知見を強みとし、VR領域においても事業構想からシステム開発までワンストップのコンサルティングを提供しています。

そのため、大手コンサルティングファームの豊富な知見を活用して一からVRのECへの活用を始めたい企業におススメです。

⑨アクセンチュア：ITに強みのある世界最大のコンサルティングファーム

アクセンチュアは、世界120カ国に約70万人のスタッフを要する世界最大のコンサルティングファームで、戦略、業務改善、IT、デジタル広告など幅広い領域のコンサルティングを提供しています。

アクセンチュアは、IT領域でのコンサルティングやVRに関する知見を強みとし、戦略策定やVRの構築・運用、社員向けの知見の共有など様々なVRコンサルティングを提供しています。

ECにVRを導入したいが、特にITに関するリソースや知見不足に不安がある企業におススメです。

VRをECに導入するための４つのステップ

VRをECに導入するためのステップとして以下の4つのステップが挙げられます。

• ①導入の企画
• ②開発環境・ツールの選定
• ③サービスの体験設計・開発
• ④サービスのテスト・公開

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①導入の企画

1つ目のステップは、ECへのVR導入の企画です。成果を挙げるECへのVR導入を行うには、強力な制作/開発体制の構築はもちろん、自社の目的達成に向け、「どのようなVRを導入すべきか」を検討するリサーチと企画のプロセスが極めて重要となります。

ECへのVR導入で成果を上げるためのリサーチ・企画のポイントとして、以下の2点が挙げられます。

• 1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用
• 2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用

近年幅広い業界・用途でのVR活用が進む中で、成果が上がっている事例には共通点が存在します。そのため、最新の市場動向やノウハウを抑えることが、成功確度の高い戦略・企画の大前提となります。

2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

VRに取り組むこと自体を目的とするのではなく、”事業成長のための有効な手段”としての、自社ならではのVR戦略・企画を立案できるかが極めて重要となります。

②開発環境・ツールの選定

2つ目のステップは、開発環境・ツールの選定です。ECにVRを導入する目的・ターゲットとする顧客を明確にした上で、目的に沿った開発環境・ツールを選定しましょう。代表的な開発環境・ツールとしては、3DCGの制作/開発においては「Blender」や「Maya」、VRの制作/開発においては「Unity」や「Unreal Engine」などが挙げられます。

VR導入の中でも、ブラウザを通じて提供したいのか、iOS/Androidで利用できるアプリを開発したいのかによって、利用する開発環境・ツールは異なります。　

⇒関連サービス：メタバース総研の開発・運用サービスはこちら

③サービスの体験設計・開発

3つ目のステップは、サービスの体験設計・開発です。実現したいユーザー体験の設計を行った後、実際の開発を行います。

単に既存のプラットフォームを用いて手軽にVRを導入したいのであれば特別なツールを用いなくても対応可能な場合がありますが、よりクオリティの高いVRを導入するためには、「Unity」や「Unreal Engine」を利用してプログラミングを行い、アプリケーションを開発する必要があります。

④サービスのテスト・公開

4つ目のステップは、サービスのテスト・公開です。スマホ、タブレット、ヘッドマウントディスプレイなど対象とするデバイスにおいて、バグがないか、表示速度に問題がないかなどをテストします。

動作に問題がなければ、アプリであればデバイスごとにアプリストアに申請を行い、審査が通ればリリースとなります。

VRをEC事業に活用する２つの方法

VRをEC事業に活用する代表的な方法として、以下の２つが挙げられます。

• ①ECへのVR導入支援会社に依頼する
• ②自社のエンジニアによってECへのVR導入を行う

それぞれの方法の概要やメリット・デメリットを分かりやすく紹介していきます。

①ECへのVR導入支援会社に依頼する

１つ目の方法は、上記で紹介したようなECへのVR導入支援会社に依頼をする方法です。

VR導入支援の豊富な経験と知見を有する導入支援会社に依頼をすることで、高品質のVRを導入することが可能です。

代表的なメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• 1.豊富な経験と知見に基づき、高品質のVRの導入が可能
• 2.体制が整っているため、限られた期間でVRの導入が可能
• 3.社内の人員リソースに余裕が無くても、VRの導入が可能豊富な経験と知見に基づき、高品質のメタバース制作/開発が可能

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.自社で導入する場合と比べ、一定コストがかかってしまう
• 2.社内企画通りに支援会社に制作してもらうため、綿密なすり合わせが必要
  

また、VR導入支援会社には、制作/開発を中心に対応している会社と、事業立案や企画から開発まで一貫して対応している会社が存在するため、自社の検討状況や課題にマッチした会社を選定することが重要となります。

②自社のエンジニアによってECへのVR導入を行う

２つ目の方法は、既存のツールやプラットフォームを活用してVRを導入する方法です。

VRを一からリリースするためには、3Dモデリングやアニメーション、VR開発、プログラミングなど様々な工程が存在します。

一方で、近年VRを手軽に始めるための有力なツール/プラットフォームが登場してきています。これらのツール/プラットフォームを活用することができれば、低コストかつ容易にVRの導入が可能です。

代表的なメリットとして、以下の2つが挙げられます。

• 1.既存のツール/プラットフォームを活用できれば、低コストかつ容易にVRの導入が可能
• 2.開発体制が整っていれば、社内の企画通りのVRの導入が可能

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

• 1.経験者が不在の場合、自社の目的に合ったVRの導入が難しい
• 2.十分な人的リソースが無い場合、VRの導入が難しい・期間を要してしまう

ECへのVRの導入にかかる費用相場

ECへのVRの導入にかかる費用は、以下の2つの場合によって相場が異なります。

• ①導入支援会社に依頼した場合
• ②VR導入用ツール/プラットフォームを活用した場合

それぞれを分かりやすく解説していきます。

①導入支援会社に依頼した場合

導入支援会社に依頼する場合は、上の表のようにどの工程を依頼するかによって金額が変わります。全ての工程を依頼した場合、3DCGの作成数にもよりますが、最低でも80万円、平均すると250万円以上はかかる計算です。そのため、自社の人材や開発能力などのアセットと相談し、必要な分だけ外注するのがおすすめです。

項目別や事例別の費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

②VR導入用ツール/プラットフォームを活用した場合

既存のツール/プラットフォームを活用してVRを導入する場合の費用は、そのプラットフォームを運営している企業にもよりますが、多くの場合、月額数万円程度から出店することができます。作成できるバーチャル店舗のクオリティや機能によって追加で課金する設定となっていることが多いです。

VR制作のおすすめツールと料金についてはこちらの記事で紹介しています。

VRをECに活用する３つのメリット

VRをECに活用するメリットとして主に以下の3つが挙げられます。

• ①VRならではの体験による訴求力/売上向上
• ②幅広い顧客層へのリーチ
• ③コロナ禍対策としてのオンラインシフト

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

①VRならではの体験による訴求力/売上向上

1つ目のメリットは、VRならではの体験による訴求力/売上向上が期待できるという点です。

VRを活用することで、ECサイトでの商材の訴求力を向上することができます。訴求力向上に繋がるポイントは大きく2点あります。

1点目は、３Dモデルを活用した訴求力の向上です。顧客が商材や店舗、施設を目の前にしているような体験を提供でき、従来オンラインで商材の魅力が伝わりづらく、オンラインプロモーションに苦戦していた商材の訴求力を向上することができます。

2点目は、VRならではの体験を通じた、新たな購買体験による訴求力の向上です。オンラインでありながら、友人と一緒に買い物が出来る環境を構築したり、リアルでは簡単に提供できない非現実的な体験型のプロモーション施策を低コストで実施したりすることができます。

⇒関連サービス：メタバース総研のマーケティング向けメタバース活用支援サービスはこちら

②幅広い顧客層へのリーチ

2つ目のメリットは、幅広い顧客層へのリーチが期待できる点です。VRを活用したマーケティング施策の特徴の1つとして、「いつでも、どこからでもアクセスしてもらえる」という点があります。従来のリアルな空間でのプロモーションイベントでは、ターゲットとなる人が地理的に大きく制限されているため、一定程度ターゲットが密集している都心部など以外で施策を実施しづらいという課題がありました。そこで、VR上でマーケティング施策を行うことで、幅広い地域のターゲットにリーチすることが可能です。

また、VRを活用することで、従来若者世代との接点獲得に苦戦していた企業・商材のマーケティングを加速させることもできます。VRがデジタルネイティブの比較的若い世代から人気を集めていることや、人気のコンテンツなどとコラボしたりゲーミフィケーションを取り入れたプロモーション施策との相性が良いことから、若者世代の顧客獲得への打ち手としての活用が進んでいくことが考えられます。

③コロナ禍対策としてのオンラインシフト

3つ目のメリットは、コロナ禍対策としてのオンラインシフトを進められる点です。コロナウイルス感染拡大防止のための行動制限などの影響で、幅広い業界のマーケティング・プロモーション活動が打撃を受けています。商材によってはオンラインでのプロモーションへのシフトを成功させています。

一方で、実物を確認して買いたいという人が多い商材や実店舗でのプロモーションイベントや顧客ひとり一人に寄り添った提案が重要な商材のマーケティングのオンラインシフトは非常に難易度が高く、幅広い業界の企業の課題となっています。

そこで、EC/マーケティングにVRを活用することで、実店舗などのリアル空間で行っていた顧客接点のオンラインシフトを行うことが可能です。

VRをECに導入する際の５つの注意点

VRをECに導入する際の注意点として、以下の5つが挙げられます。

• ①ユーザーのVR利用時の負担軽減
• ②分かりやすいチュートリアルの作成
• ③質の高いデジタルコンテンツの表示
• ④購入へのスムーズな導線設計
• ⑤ユーザーのプライバシーの保護

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①ユーザーのVR利用時の負担軽減

1つ目の注意点は、ユーザーのVR利用時の負担を軽減することです。

現状ECへのVRショッピング活用は、アプリ上での機能提供が主流であり、公式アプリをダウンロードしていないユーザーに対してはダウンロードの負担を強いることとなります。

そのため、ユーザーにとってより負担の少ないWebブラウザ上で機能を提供することが望ましいです。また、仮にアプリ上で提供する場合には、ユーザーがアプリダウンロードの手間をかけても試してみたいと思えるような、顧客体験を提供することが重要になります。

②分かりやすいチュートリアルの作成

2つ目の注意点は、分かりやすいチュートリアルを作成することです。

VRは、多くの人にとってまだなじみのない技術であるため、使い方に慣れていないユーザーも多いと考えられます。そのため、VRを活用する方法や活用するメリットを分かりやすく説明したチュートリアルを用意するなどして、ユーザーにARのメリットを実感してもらうことが重要です。

③質の高いデジタルコンテンツの表示

3つ目の注意点は、表示されるデジタルコンテンツの質を高いものとすることです。

VR上で表示される商品の画質が悪かったり、現実の空間とうまくマッチングしていなかったりすると、実際よりも商品が劣って見え、ユーザーの購入意欲をそいでしまう可能性があります。

そのため、VR上で表示されるデジタルコンテンツの質を十分に保てるような通信環境や機器のスペックを確保しておくことに注意する必要があります。

④購入へのスムーズな導線設計

4つ目の注意点は、購入へのスムーズな導線を設計することです。

アプリ上でのVR機能を通じて、ユーザーの購買意欲が高まったとしても、実際に購買に至るプロセスがシンプルかつ分かりやすくないと購買まで至らずに終わってしまう場合が考えられます。そのため、アプリやWebサイトの購買導線、UI/UXを通常のECサイト以上にスムーズで洗練されたものにする必要があります。

⑤ユーザーのプライバシーの保護

5つ目の注意点は、ユーザーのプライバシーを保護することです。

VRショッピングを提供するにあたり、ユーザーの名前やアカウント情報のほか、ユーザーの行動履歴など、プライバシーに関わる情報を取得することになります。

そのため、これらのプライバシーに関わる情報をしっかりと保護し、漏えいや流出といった事態が起きないように適切に管理することが重要です。

VRの市場規模

Fortune Business Insightsによると、世界のVRの市場規模は2023年時点で約3.6兆円、2030年には約23兆円に達すると予想されています。その中でもゲームやエンタメ業界が最も大きなシェアを占め、次いで自動車、小売、ヘルスケア、教育と続いています。

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。

また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

業界別 ECへのVR導入事例１０選

業界別のVRのECへの導入事例として以下の10事例が挙げられます。

＜小売業界＞

• ①三越伊勢丹：独自のVR空間上に百貨店を再現
• ②大丸松坂屋：VR上の百貨店で600種類の食品を販売
• ③凸版印刷：VR上のショッピングモールメタパを展開
• ④阪急阪神百貨店：VR上の百貨店でアバター接客を実施
• ⑤高島屋：VRを活用した家具のオンライン接客を実施

＜食品業界＞

• ⑥ふくや ：ECにVRショッピングを活用しCVR30%を記録
• ⑦カンジュクファーム：VR空間上でフルーツを販売

＜自動車業界＞

• ⑧日産自動車：VRChat上で新車発表・試乗会を開催

＜不動産業界＞

• ⑨大和ハウス：VR上に自由に見学できる住宅展示場をオープン
• ⑩東急不動産：複数人での同時参加可能なVRモデルルーム

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

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小売業界

①三越伊勢丹：独自のVR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のVR上の百貨店である「レヴ ワールズ」を構築し、専用アプリから提供しています。利用者はアバターを登録し、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

β版のリリースから1年以上が経過する「レヴ ワールズ」ですが、百貨店の強みである「デパ地下」や「ギフト」への関心の高さが確認できているとのことです。

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。

他社がVR上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

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②大丸松坂屋：VR上の百貨店で600種類の食品を販売

大丸松坂屋は、世界最大のメタバース/VRのイベント「バーチャルマーケット」への出展を発表しました。大丸松坂屋は専用のブースであるニューヨークの街並みを再現した空間に、「バーチャル大丸・松坂屋」を出展します。来場者は百貨店内で600種類以上のグルメの買い物を楽しんだり、大丸松坂屋の400年の歴史を体感できるアトラクションを楽しんだりすることができます。

食品ブースでは、来場者が自由に店内をまわり、食品３Dモデルを手に取って商品の形状を確認したり、バーチャルカタログで詳細を見たり、商品を購入することが可能です。夏に食べたい「しろくまアイス」や「盛岡冷麺」などのグルメを６００点以上が販売される予定です。購入した商品は、後日自宅に届きます。

また、今回のイベント開催に伴い、「メタバース上で働くアルバイト」を初めて採用。バーチャル接客の経験があり、商品知識を身につけたスタッフが商品の魅力を伝えます。

③凸版印刷：VR上のショッピングモールメタパを展開

メタパは凸版印刷が提供するリアルとバーチャルを融合したVRショッピングモールです。
メタパの特徴は次の2点です。

　
1.リアルとバーチャルを融合した新しい買い物体験
2.友だちや家族とグループでショッピングができる

1点目のリアルとバーチャルを融合した新しい買い物体験に関して、メタパではリアルのお店で販売されているリアルの商品をメタバース上で購入することができます。

2点目の友だちや家族とグループでショッピングができる点に関して、メタパは メタ＋パーティの造語であり、仲間と集まれるメタバース(仮想空間)です。人が集まる賑わいや、友だちや家族といろんなお店を一緒に巡ってショッピングできる楽しさをバーチャルで体験できます。

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④阪急阪神百貨店：VR上の百貨店でアバター接客を実施

阪急阪神百貨店は、世界最大のメタバース/VRのイベント「バーチャルマーケット」への出展を発表しました。来場者は自身のアバターの姿で、百貨店内を自由に歩き回り、洋服や食品、家電などの買い物を楽しむことができます。

洋服コーナーでは、実在する靴下を愛する阪神百貨店のスタッフが、アバターの姿で接客を担当し、来場者ひとり一人にピッタリの靴下をレコメンドしてくれます。実物の靴下をECから購入できるのはもちろん、実物と同様のデザインのアバターが着用できるデジタルアイテムとしての靴下も購入可能です。

食品コーナーでは、関西の名物グルメである「551HORAI」「阪神名物いか焼き」「クラブハリエ」「フジマル醸造所」などのショップが、阪神梅田本店内のショップをイメージした内装でメタバースに登場。ECサイトとも連携しており、購入後日本全国に発送可能です。

家電コーナーでは、人気の生活家電ブランド「バルミューダ」のコーヒーメーカーやケトルなどを3DCGで再現します。ケトルを手に持って好きな角度から眺めたり、椅子に座るなど人気のインテリアアイテムをバーチャル上で試すことが可能です。

⑤高島屋：VRを活用した家具のオンライン接客を実施

高島屋はVRを活用した家具のバーチャル売り場を構築している。家具売り場の一角に設けられたVR体験スペースでは、来客がVRヘッドセットを着用し、仮想空間上に構築された12部屋のモデルルームに配置された家具を体感することができます。12部屋の内の1つは本店に実在するバラショップの部屋で、バラを飾った生活を体験し、気に入った場合は購入をすることも可能です。こちらのバーチャル家具売り場と連携する取引先を2022年には3倍にも拡大する予定です。

従来の家具販売では、スペースの関係で限られた家具しか置けないなか、バーチャル空間上で多数のモデルルームや家具を体感してもらいながら接客をすることで、百貨店の強みがより活かされるとしています。今後は、家具だけでなく百貨店の取り扱う生活全般の提案にVRが活用できないか検討していくとのことです。

食品業界

⑥ふくや ：ECにVRショッピングを活用しCVR30%を記録

明太子メーカーのふくやは、バーチャル店舗をメタバース上に設置し、リアル店舗同様に商品を確認し、店員から説明を受け、購入ができるという取り組みを実施し、来場者の約3割が商品を購入するという成果をあげました。

来場者は、PRG風のメタバース空間上で、自分のアバターを操作し、別のアバターに近づくことでチャットやビデオ通話などができ、コミュニケーションをとりながら買い物を楽しむことができました。

⑦カンジュクファーム：VR空間上でフルーツを販売

山梨県で果物の生産・販売を行う株式会社カンジュクファームは、3D仮想空間「ガイアタウン」内に設計した自社独自のVR空間で、果物の販売を開始しました。販売だけでなく、現在利用者が急増しているメタバース空間でアバターと直接会話することで、フルーツ王国・山梨の素晴らしさを国内外の消費者に伝えることを目的としています。

同社は、VRショッピングを活用した新たなコミュニケーションにより、農家と消費者の関係性を進化させようとしています。生産者や他のお客さまとのボイスチャットを通じて、お客さまが果物のさまざまな食べ方を楽しめる体験を提供しています。また専用フロアでは、桃の生産工程を見学することができます。

6月にオープンした自社専用フロアでは、すでに初日からアバターによるコミュニケーションのみで注文を獲得しています。今後は、桃に続き、キウイフルーツ、さらにシャインマスカットや山梨の秋の名産品「あんぽ柿」などを季節に合わせて販売する予定です。

自動車業界

⑧日産自動車：VRChat上で新車発表・試乗会を開催

日産自動車はVR上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。

また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

日産の担当者いわく、今回の取り組みにより、販売スタッフのアバター操作経験不足やリアルな商品を仮想空間上でプロモーションする難しさなどが明らかになったとのこと。

このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてVRが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

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不動産業界

⑨大和ハウス：VR上に自由に見学できる住宅展示場をオープン

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「メタバース住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからメタバースにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。

⑩東急不動産：複数人での同時参加可能なVRモデルルーム

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのこと。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。

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