VR開発におススメのツール10選|開発の4ステップも解説

関連技術の進歩などを背景とし、今後VRは急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられています。2023年末には、Meta社が最新版のVRヘッドセット「Meta Quest 3」を発売する予定です。

 

そんななか、ゲームを始めとしたエンターテインメント業界だけでなく、小売業、製造業、金融業など、さまざまな業界の企業がVRを自社ビジネスに活用し始めています。

 

一方で、「VRコンテンツ・アプリの開発の進め方や、開発に必要な技術・ツールを知りたい」「具体的な企業のVRの活用事例を知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、VRの開発ステップと開発に必要なツールを、企業のVRの活用事例とともに分かりやすくご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • VRの開発を検討している
  • VRの開発の進め方、開発に必要な技術・ツールを知りたい
  • 企業のVRの活用事例を知りたい

 

本記事を読めば、自社でVRを活用・開発する方法を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

VRを開発する2つの方法

VRを開発する2つの方法

VRを作る方法として大きく以下の2つの方法が挙げられます。

 

  • ①制作会社に依頼をする
  • ②制作ツール/プラットフォームを活用する

 

それぞれの制作方法について分かりやすく紹介します。

①制作会社に依頼をする

1つ目は制作会社に依頼をする方法です。

メリットとして以下の4点が挙げられます。

 

  • 制作会社の豊富な経験やスキルをもとにハイクオリティなVR制作が行える
  • 自社の要望に対してオーダーメイドに近い形でVR制作が行える
  • 自社社員に経験や知識が無くともVR制作を行える
  • 自社社員のリソースを大きく節約できる

 

一方で、デメリットとしては、自社での開発や制作ツール/プラットフォームを活用する場合に比べ、費用がかかってしまう点が挙げられます。

②制作ツール/プラットフォームを活用する

2つ目は制作ツール/プラットフォームを活用する方法です。

メリットとしてVR制作の費用を抑えることができる点が挙げられます。

 

一方のデメリットは以下の3点です。

 

  • 制作できるVRの機能や体験、ビジュアルなどに制限がある
  • 経験やスキルを有した社員がいない場合、制作を進めるハードルや工数が大きい
  • 自社社員が手を動かす必要があり、労働リソースが必要になってしまう

 

そのため、制作ツール/プラットフォームは、プロモーション等に活用する簡易的なVRの制作のために使うことが一般的です。

VRを自社開発するための4つのステップ

VRを自社開発するための4つのステップ

VRを自社開発するためのステップとして以下の4つのステップが挙げられます。

 

  • ①PC・ヘッドマウントディスプレイの用意
  • ②開発環境・ツールの選定
  • ③VRの体験設計・開発
  • ④VRのテスト・公開

 

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①PC・ヘッドマウントディスプレイの用意

PC・ヘッドマウントディスプレイの用意 Meta
(画像:Meta)

1つ目のステップは、PC・ヘッドマウントディスプレイの用意です。まずはVRを開発するためのハイスペックなPCを用意する必要があります。

 

例えば、Meta Questの動作環境としては、Corei5程度の処理能力を持ったCPU、8GBのメモリを有したPCが推奨されています。ただし、これらはあくまでMetaが公式として推奨しているスペックであり、実際にVR開発をサクサク行うためには、それ以上のPCのスペックが求められます。

 

また、開発したVRを実際に体験するために、ヘッドマウントディスプレイを用意する必要もあります。ヘッドマウントディスプレイには、スマホをゴーグルに設置して使えるものや、PCやゲーム機器に繋いで使えるものなどいくつかの種類があるので、自分の予算と目的に合わせて購入するヘッドマウントディスプレイを選択しましょう。

②開発環境・ツールの選定

2つ目のステップは、開発環境・ツールの選定です。VRを開発する目的・ターゲットとする顧客を明確にした上で、目的に沿った開発環境・ツールを選定しましょう。代表的な開発環境・ツールとしては、3DCGの制作においては「Blender」や「Maya」、VRゲームの開発においては「Unity」や「Unreal Engine」などが挙げられます。

 

VR開発の中でも、単にVRコンテンツを制作したいのか、iOS/Androidで利用できるVRアプリを開発したいのかによって、利用する開発環境・ツールは異なります。

③VRの体験設計・開発

3つ目のステップは、VRの体験設計・開発です。実現したいユーザー体験の設計を行った後、実際の開発を行います

 

単にVRコンテンツを制作したいのであれば簡易なツールでも対応可能な場合がありますが、よりクオリティの高いユーザー体験を実現するためには、「Unity」や「Unreal Engine」を利用してプログラミングを行い、VRアプリを開発する必要があります。

④VRのテスト・公開

4つ目のステップは、VRのテスト・公開です。スマホ、タブレット、ヘッドマウントディスプレイなど対象とするデバイスにおいて、バグがないか、表示速度に問題がないかなどをテストします

 

動作に問題がなければ、VRアプリであればデバイスごとにアプリストアに申請を行い、審査が通ればリリースとなります。

VRの開発に必要なツール10選

おススメVR開発ツール10選

おススメのVR開発ツールとして以下の10つが挙げられます。

 

  • ①Blender:個人事業主 / 中小企業に最適なメタバース空間作成ソフト
  • ②Maya:大規模な制作会社に最適なメタバース空間作成ソフト
  • 3ds Max:建築設計事務所に最適なメタバース空間作成ソフト
  • ④Unity:世界最大手のゲームエンジン
  • ⑤Unreal Engine:グラフィックが優れた大手ゲームエンジン
  • STYLY:初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能
  • ⑦V-ketCloud:自社の仮想空間でサービス展開が可能
  • ⑧Spacely:初心者でも簡単に360°VRコンテンツを作成
  • ⑨RICOH THETA:現実世界を基にしたVR空間を作成できるカメラ
  • ⑩シナモン:VRをブランディングに活用できるプラットフォーム

 

それぞれのツールについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①Blender:個人事業主 / 中小企業に最適なメタバース空間作成ソフト

Blender:個人事業主 / 中小企業に最適なメタバース空間作成ソフト
(画像:Blender)

Blenderは、Blender Foundationによって提供されている統合型のオープンソースのメタバース空間作成ソフトです。無料で利用できることに加えて、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。機能の特徴としては、映画やエンタメ向けのアニメーションやエフェクトが豊富であることが挙げられます。

 

Blenderは個人事業主 / 中小企業 / スタートアップがメインで利用しており、ユーザー数は100万〜300万人と言われています。

近年、アップデートが繰り返されており、業界で主流な有料3DCGソフトMayaとも肩を並べるほどの充実した機能を無料で利用できることから、大きな注目を集めるメタバース空間作成ソフトです。

②Maya:大規模な制作会社に最適なメタバース空間作成ソフト

Maya:大規模な制作会社に最適なメタバース空間作成ソフト
(画像:AutoDesk)

Mayaは、AutoDeskによって提供されている統合型のハイエンドメタバース空間作成ソフトです。利用料金は「¥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、アニメーションやテクスチャリング等に活用されることが挙げられます。

 

Mayaは大規模な制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は1万〜4万人と言われています。

ディズニーを始めとする世界最高峰のクリエイティブ企業にも採用されているなど、メタバース空間作成ソフトの定番的な存在です。

③3ds Max:建築設計事務所に最適なメタバース空間作成ソフト

3ds Max:建築設計事務所に最適なメタバース空間作成ソフト
(画像:AutoDesk)

3ds Maxは、AutoDeskによって提供されている統合型のプロフェッショナル向けメタバース空間作成ソフトです。利用料金は「¥36,300/1 ヶ月契約」ですが、モデリング、アニメーション、シミュレーション、レンダリング等のメタバース空間作成に必要なあらゆる機能が備わっています。特徴としては、建築パースの制作やアニメーションCGの制作等に活用されることが挙げられます。

 

3ds Maxは建築設計事務所やゲーム開発会社やアニメーション制作会社がメインで利用しており、ユーザー数は非公開ですがMAYAよりは少ないと予想されます。

鬼滅の刃のアニメ制作にも採用されているなど、メタバース空間作成ソフトの定番的な存在です。

④Unity:世界最大手のゲームエンジン

Unity:世界最大手のゲームエンジン
(画像:Unity)

Unityは2005年にユニティ・テクノロジー社により開発された、世界で最も普及しているゲームエンジンです。初心者でも比較的簡単に扱えることや、活用できるアセットなどの開発環境が充実していることから、ゲーム開発者の約6割に利用されているという統計もあります。

 

3Dコンテンツを開発するゲームエンジンとしてのコア機能はもちろん、ゲームらしい振る舞いをする実行環境や、開発に活用できる充実したアセット(イラスト、パーツ、背景、音声など)などの機能を備えていることから、ゲーム/3Dコンテンツの開発プラットフォームと言えます。

⑤Unreal Engine:グラフィックが優れた大手ゲームエンジン

Unreal Engine:グラフィックが優れた大手ゲームエンジン
(画像:Epic Games)

Unreal Engineはフォートナイトなどの有名ゲームを手がける、アメリカのEpic Games社により開発された大手ゲームエンジンです。グラフィック性能の高さなどから、Unityとともにゲームエンジン業界の2強としてのポジションを確立しており、ゲーム開発者の約2割に利用されているという統計もあります。

 

Unityと比べ、基本的な仕様は似ているものの、グラフィック性能の高さが特徴となっており、RPGなどの高度なグラフィック表現が求められるゲームの開発に多く用いられる傾向にあります。

⑥STYLY:初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能

STYLY:初心者でも簡単にVR/ARコンテンツが作成・公開可能
(画像:STYLY)

STYLYとは、初心者でも比較的簡単に、VR/ARコンテンツ・空間を作成し、他ユーザーに共有することのできるXRクリエイティブプラットフォームです。

Webブラウザのみで、VR/AR/MRコンテンツを手軽に制作することができ、そのコンテンツをMetaQuestなどのVRヘッドマウントディスプレイやwebブラウザ、スマホなど様々なデバイスに配信することが可能です。

 

また、Unityなどのゲームエンジン、MayaやBlenderなどの3Dソフトとも連携しており、それらと組み合わせて利用することでより発展的なXRクリエイションをすることができます。

⑦V-ketCloud:自社の仮想空間でサービス展開が可能

V-ketCloud:自社の仮想空間でサービス展開が可能
(画像:HIKKY

V-ketCloudは、VR法人HIKKYが提供する自社の所有する仮想空間でサービス展開を可能にするVRエンジンです。

V-ketCloudの特徴は次の3点です。

 

  • 1.他社を圧倒する性能
  • 2.Webリンクで起動
  • 3.OEMで提供

 

1点目の他社を圧倒する性能に関して、ブラウザ上で100万ポリゴンを超えるコンテンツの表示や物理ベースレンダリングによる美しい世界、オープンワールドを可能とする非同期ロード機能によって、圧倒的体験を提供することができます。

 

2点目のWebリンクで起動に関して、使用する際はアプリインストールは不要でリンクを踏むだけでアクセス可能です。

 

3点目のOEMで提供に関して、V-ketCloudは他社サービスに依存せず、自社ドメイン上で仮想空間サービスを展開することができます。

 

株式会社LDH Japanや株式会社ビームスがV-ketCloudを活用しています。

⑧Spacely:初心者でも簡単に360°VRコンテンツを作成

Spacely:初心者でも簡単に360°VRコンテンツを作成
(画像:Spacely)

Spacelyは、株式会社スペースリーが提供する事業者向けのVRコンテンツ制作ツールです。

Spacelyの特徴は360°VRコンテンツを誰でも簡単に制作することができる点です。撮影したパノラマ写真や3DCGデータをクラウドにアップするだけで、滑らかに動く高品質のVRコンテンツを自動で作成でき、所要時間は初心者の方でも30分程度です。

 

2022年6月時点で7,000以上の事業者ユーザーが利用し、「スペースリー」内のVRコンテンツ閲覧数は5,000万回を超えるなど、国内初のツールとしては非常に多くの実績を残しています。特に、コロナ禍で需要が拡大したVR内見向けの活用を進める数多くの不動産分野の事業者が利用しています。

 

また、2022年9月に約4億円の資金調達を実施しており、更なる技術開発や製品の進化が期待されています。

東急不動産や三井不動産レジデンシャルリースがSpacelyを活用しています。

⑨RICOH THETA:現実世界を基にしたVR空間を作成できるカメラ

RICOH THETA:現実世界を基にしたVR空間を作成できるカメラ
(画像:リコー)

RICOH THETAは株式会社リコーが提供する360°カメラです。全ての空間の写真・動画をワンタッチで撮影して、迫力の映像を簡単にシェアすることができます。

RICOH THETAの特徴は次の2点です。

 

  • 1.撮りやすいシンプルなデザイン
  • 2.デュアルレンズ

 

1点目の撮りやすいシンプルなデザインに関して、画角や傾き、カメラの設定を気にせずにワンボタンで360°撮影できたり、外部記憶メディアを用意しなくても撮影可能であったり、軽くて持ち運びしやすい等のことが挙げられます。

 

2点目のデュアルレンズに関して、2 つの超広角レンズで上下左右全ての空間を撮影することができます。

 

株式会社コナカや東急建設株式会社や大和ハウス工業株式会社がRICOH THETAを活用しています。

⑩シナモン:VRをブランディングに活用できるプラットフォーム

シナモン:VRをブランディングに活用できるプラットフォーム
(画像:Synamon)

シナモンは、株式会社Synamonが提供するVR/メタバースブランディングプラットフォームです。NFTの活用を含めた幅広いユースケースに対応し顧客をファンにするメタバース空間を構築することができます。

シナモンの特徴は次の3点です。

 

  • 1.NFTを活用できる仕組み・機能
  • 2.マルチデバイス対応
  • 3.3つの空間を併用できる

 

1点目のNFTを活用できる仕組み・機能に関して、ウォレット連携無しでもログイン可能な仕組みやNFTマーケットプレイスへの遷移を促す仕組みが用意されています。

 

2点目のマルチデバイス対応に関して、スマートフォンやPC、VRデバイスなどからアクセスできるバーチャル空間を構築できます。

 

3点目の3つの空間を併用できるに関して、SYNMNは、用途や人数規模に応じて、「Large」「Rich」「Parallel」の3つのバーチャル空間を構築でき、これらを1サービス内でシームレスに行き来する柔軟な空間設計が可能です。

VRを作るのにかかる費用相場とは

VR制作の費用は、以下の2つの場合によって相場が異なります。

 

  • ①制作会社に依頼した場合
  • ②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

 

それぞれについて分かりやすく解説していきます。

①制作会社に依頼した場合

制作会社に依頼した場合 VR 費用

VR制作を制作会社に依頼する場合は、上の表のようにどの工程を依頼するかによって金額が変わります。全ての工程を依頼した場合、3DCGの作成数にもよりますが、最低でも80万円、平均すると250万円以上はかかる計算です。そのため、自社の人材や開発能などのアセットと相談し、必要な分だけ外注するのがおすすめです。

 

項目別や事例別の費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

②制作ツール/プラットフォームを活用した場合

VR制作ツール/プラットフォームを用いて、プロモーション等に活用する簡易的なVRを作成する場合、多くのVR制作ツール/プラットフォームは月額約3万円程度〜で利用できます。基本のプランが月額制で設定されており、作成できるVRの数や、表現できるコンテンツのリッチさなどにより追加で課金する設定となっていることが多いです。

 

VR制作のおすすめツールと料金についてはこちらの記事で紹介しています。

おススメのVR開発会社7選

おススメのVR開発会社7選

VR開発を依頼できるおススメの開発会社は以下の7社です。

 

  • ①ホロラボ:HoloLensのアプリ開発に強み
  • メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発
  • ③面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
  • ④ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
  • ⑤積木製作:建築に特化し、豊富なナレッジを蓄積
  • ⑥VRPartners:VR領域での豊富な実績とメンバー
  • ⑦ハコスコ:脳科学の知見を活かしたVR開発

 

それぞれを分かりやすくご紹介していきます。

 

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①ホロラボ:HoloLensのアプリ開発に強み

ホロラボ:HoloLensのアプリ開発に強み
(画像:ホロラボ)

ホロラボは、Windows Mixed Realityなどのシステムやアプリケーションの研究・開発をしている企業です。ホロラボは国内の大手企業に利用されており、トヨタ自動車株式会社や東急建設株式会社などを支援しています。

 

ホロラボの強みは次の3点です。

  • 1.HoloLensのアプリ開発が得意な点
  • 2.教育プログラムの開発をしている点
  • 3.新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進している点

1.HoloLensのアプリ開発が得意な点

ホロラボは2017年1月18日、Microsoft HoloLens の日本上陸の日に設立された研究開発型の企業であり、Windows Mixed Realit(マイクロソフトが開発している複合現実のプラットフォーム)に代表されるMicrosoft HoloLens関連の最新技術をいち早く使いこなしています。

2.教育プログラムの開発をしている点

Windows Mixed Realityなどの最新技術を簡単に理解できるような教育プログラムの開発を行っており、プログラムを通じて自社ナレッジを蓄積させています。

3.新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進している点

展示やデモ、カンファレンスなどを通じて、他社と協力して新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進しており、業界の最新技術を取り入れた研究や開発を可能にしています。

②メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研 強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍

面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
(画像:面白法人カヤック)

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメント、スクウェア・エニックス、明治などの大手企業の支援をしています。

 

面白法人カヤックの強みは次の3点です。

  • 1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
  • 2.広告的なVRコンテンツが得意な点
  • 3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点

「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いサービスを次々にリリースしてきました。

2.広告的なVRコンテンツが得意な点

VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

④ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富

ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでも、ハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせた、VRアトラクションの企画・制作の実績が豊富となっています。ハシラスは、株式会社サンシャインシティや株式会社リクルートテクノロジーズなどのハイエンドVRの制作支援をしています。

 

ハシラスの強みは次の3点です。

  • 1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数
  • 2.オリジナル体感ハードウェアの作成
  • 3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます。

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現しています。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

⑤積木製作:建築用 CGVRコンテンツの制作会社

積木製作:建築用 CGVRコンテンツの制作会社
(画像:積木製作)

積木製作は、建築用 CG 制作と VR コンテンツ制作を 2 本柱に事業を展開している企業です。積木製作は、大林組や鹿島建設や九州旅客鉄道や大和ハウス工業などの支援をしています。

 

積木製作の強みは次の3点です。

  • 1.建築に特化したVR制作会社
  • 2.建築のノウハウ
  • 3.自社サービス「安全体感VRトレーニング」

1.建築に特化したVR制作会社

建築の専門知識に加え画やCGのクオリティーにも定評があり、建築に特化したVR制作会社としてマンションやオフィス、公共事業などの支援を行っています。また、マイクロソフト社から「Microsoft Mixed Realityパートナー」として正式に認定されており、技術力の高さも評価されています。

2.建築のノウハウ

積木製作は、一級建築士でもある城戸太郎氏が2003年9月に設立した企業で、支援先に建設会社や不動産や鉄道会社が多く建築に特化したノウハウが豊富に蓄積されています。

3.自社サービス「安全体感VRトレーニング」

「安全体感VRトレーニング」は160社以上に採用されたVR体感教育で、1台38,500円(税込)という低価格で利用可能です。

⑥VRPartners:VR領域での豊富な実績とメンバー

VRPartners:VR領域での豊富な実績とメンバー
(画像:VRPartners)

VRPartnersは、VRコンテンツのプランニングから撮影、編集、配信、効果測定までをワンストップで提供する総合VRプロデュース企業です。VRPartnersは、東京観光財団や損害保険ジャパン株式会社や公益社団法人能楽協会や株式会社フジテレビジョンなどの支援をしています。

 

VRPartnersの強みは次の3点です。

  • 1.豊富な実績
  • 2.VRに特化した経験豊富なメンバー
  • 3.VR動画配信プラットフォーム「360Channel」での配信

1.豊富な実績

VRPartnersは年間500本以上のVRコンテンツ制作・配信、システム開発の経験があり、蓄積したノウハウを活かし、一気通貫したソリューションを提供します。

2.VRに特化した経験豊富なメンバー

実写VR映像撮影・編集やCG・XR制作やシステム・アプリケーション開発などの支援の際に、VR映像に特化した経験豊富なメンバーが担当します。

3.VR動画配信プラットフォーム「360Channel」での配信

360Channelとは、LIVE配信を含め、映画・バラエティ・音楽・スポーツなど、多彩な360度VRコンテンツが楽しめる動画配信サービスであり、360Channelでのライブ配信などの支援をしています。

⑦ハコスコ:脳科学の知見を活かしたVR開発

ハコスコ:脳科学の知見を活かしたVR開発
(画像:ハコスコ)

ハコスコは、脳科学をベースにしたワンストップなソリューションの開発・提供を行っている企業です。ハコスコは、株式会社ソニー・ミュージックレーベルズやキングレコード株式会社やトヨタ自動車株式会社や和歌山県などの支援をしています。

 

ハコスコの強みは次の3点です。

  • 1.仮想現実を使った脳科学の知見
  • 2.手軽にVRを体験できるスマホを使ったVRサービス
  • 3.ハコスコのVRプラットフォーム

1.仮想現実を使った脳科学の知見

ハコスコの代表取締役 CEO の藤井さんは適応知性および社会的脳機能解明を研究する医学博士・脳科学者であり、「つながる脳」(毎日出版文化賞 受賞)などの書籍も出版しています。また、ハコスコは2014年7⽉に理化学研究所の理研ベンチャー制度により創業された会社です。

2.手軽にVRを体験できるスマホを使ったVRサービス

箱+スコープ=「ハコスコ」の名前のとおり、ダンボールにレンズをつけ、スマートフォンを利用しただけのミニマルなつくりのHMDを提供しており、累計141万台を販売しています。

3.ハコスコのVRプラットフォーム

ハコスコはECメタバース、VRゴーグル、360°カメラを提供しており、VRを体験する・配信をする・映像を作るというVRをワンストップで体験できるプラットフォームを実現しています。

VRが企業にもたらす5つのメリット

VRが企業にもたらす5つのメリット

VRが企業にもたらすメリットとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①VR領域での新たなビジネスの創出
  • ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
  • ③新たな顧客接点の獲得
  • ④社内コミュニケーションの円滑化
  • ⑤研修への活用による社員のスキル向上

 

それぞれのメリットを分かりやすく解説していきます。

 

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①VR領域での新たなビジネスの創出

VR領域での新たなビジネスの創出 バレンシアガ フォートナイト
(画像:EpicGames)

1つ目のメリットはVR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。

②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善

2つ目のメリットはVRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。

 

そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。

③新たな顧客接点の獲得

新たな顧客接点の獲得 日産自動車
(画像:日産自動車)

3つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。

 

VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。

④社内コミュニケーションの円滑化

社内コミュニケーションの円滑化 Gather
(画像:Gather)

4つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。

 

一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。

 

それらの課題をVR空間上のオフィス「VRオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。

⑤研修への活用による社員のスキル向上

研修への活用による社員のスキル向上 ウォルマート
(画像:ウォルマート)

5つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。VRを企業の研修に活用することで、コンテンツが3Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。

業界別VRの活用事例5選

業界別VRの活用事例5選

業界別のVRの活用事例として以下の5事例が挙げられます。

 

  • ①小売業界:三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現
  • ②アパレル業界:BalenciagaがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売
  • ③エンタメ業界:サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結
  • ④広告業界:電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供
  • ⑤不動産業界:大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①小売業界:三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現

小売業界:三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現
(画像:三越伊勢丹)

三越伊勢丹は、独自のVR上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

 

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。

 

他社がVR上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のVR空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のVR活用をリードする存在といえます。

②アパレル業界:バレンシアガがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売

アパレル業界:バレンシアガがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売
(画像:Epic Games)

ラグジュアリーブランドのバレンシアガは、人気オンラインゲームであり近年メタバース化が進みつつある「Fortnite(フォートナイト)」とコラボレーションを行いました。

 

バレンシアガがゲーム用のデジタルファッションアイテムを制作し、同様のデザインのリアルのアイテムをバレンシアガの一部店舗やオンラインショップにて販売しました。リアルのアイテムの価格は約5万〜17万円ほどです。

 

フォートナイトのゲーム内では、バレンシアガの仮設店舗をオープンし、ウェアやスキンを取りそろえました。それらのアイテムはバレンシアガの2020〜2021年のコレクションアイテムをスキャンし3Dモデル化して制作されています。

 

また他にも、ゲーム内にバレンシアガが2021年秋コレクションのために制作したオンラインゲーム「アフターワールド:ザ・エージ・オブ・トゥモロー」に着想を得たエリアを特設するなど、ユーザーが楽しみながらバレンシアガのブランドに触れられる取り組みが行われました。

 

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③エンタメ業界:サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結

エンタメ業界:サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結
(画像:サンリオ)

サンリオバーチャルフェストは、VR上で開催された、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベントです。

 

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

 

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。このように、ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVR市場の盛り上がりに繋がっていくでしょう。

④広告業界:電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供

広告業界:電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供
(画像:電通)

電通はバーチャル空間上で行われるイベント「東京ゲームショウVR」向けに、大型イベントのVR化を推進するシステムを開発・提供しました。

 

東京ゲームショウVRでは、ゲーム関連企業のみならず、飲料メーカーやアパレル企業などのブランドを体験できる特設ブースが設けられ、各ブースでの体験を通じて、リアルでは提供が難しいバーチャルならではのブランド体験の実現を目指しています。

 

同社は出資を行っているVR関連のスタートアップであるabmr社とともに、基盤プロダクトの改善を通じ、広告機能はもちろんのこと、VR空間ならではのブランド体験の構築やイベントでの体験全体の質向上を目指していくとのこと。

 

「東京ゲームショウVR2021」では、バーチャル会場の総来場者数は約21万人を記録、参加者の98.8%が再来訪意向を示すなど、大きな反響を呼びました。

⑤不動産業界:大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン

不動産業界:大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン
(画像:大和ハウス)

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「VR住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからVRにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

 

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。 

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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