関連技術の進歩やオンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるメタバース。国内外の幅広い業種の企業が相次いで参入を発表しています。

　

一方で、「メタバースとVRは似ているけど、両者の違いをあまりわかっていない」という方も多いのではないでしょうか？

　

そこで今回は、メタバースとVRの違いを図解を用いながらわかりやすく解説していきます。

本記事を読めば、メタバースとVRの違いをしっかりと理解できると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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メタバースとVRの違いとは？

メタバースとVRの違いは、メタバースが他ユーザーとの交流や経済活動を行うことのできる3次元の仮想空間やサービスを指し、一方でVRは基本的にユーザーが1人で楽しむ3次元の仮想空間やサービスのことを指します。

　

そのため、VRが発展しより社会性を持ち、現実世界に近づいたものがメタバースと考えることができます。

VR(仮想現実)とは

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間やサービスのことを指します。

　
様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

　

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メタバースとは

メタバースとは一言でいうと、人々が様々な活動を行うことのできるインターネット上の３次元の仮想空間のことを指します。

　

メタバースの語源は「超越」を意味する「meta」と「世界」を意味する「universe」を組み合わせた造語だと言われています。メタバースという言葉が世界で初めて使われたのは、1992年にニール・スティーヴンスン氏が発表したSF小説「スノウ・クラッシュ」です。

　

メタバースにおいて、ユーザーはアバターと呼ばれる自身の分身の姿でメタバース空間にアクセスし、他のユーザーとコミュニケーションや経済活動を行うことができます。例えば、集まって会話をしたり、イベントやスポーツ、買い物などを楽しむことができます。

　

一般ユーザーに広く普及しているメタバースサービスとして、「Fortnite」や「Roblox」、「どうぶつの森」などのゲーム型のメタバース、「VRChat」や「Cluster」などのSNS型のメタバースが挙げられます。

　

メタバースへのアクセス方法としては、スマホやPCからもアクセス可能ですが、Apple Vision ProやMeta Questのようなヘッドマウントディスプレイからアクセスすることにより、より世界に没入したような体験が可能になります。

　

また、メタバースはVRをベースとするVRメタバースが主流ですが、ARをベースとするARメタバースも存在します。

　

VRメタバースは、「Fortnite」や「VRChat」のように完全に仮想の空間をベースとしており、MetaQuestなどのHMDを利用してアクセスするのが一般的です。

　

一方で、ARメタバースは「ポケモンGO」や「GoogleMap」のようにリアルの世界をベースに情報が付与されるもので、スマホやビックテック各社が開発中のグラス型デバイスを利用してアクセスするのが一般的となると考えられています。

VRの業界別ビジネス活用事例５選

VRのビジネスへの活用事例として以下の5つが挙げられます。

　

• ①小売業界：ウォルマートがVRで混雑等の状況を再現した研修を実施
• ②不動産業界：東急不動産が複数人参加型のVRモデルルームを公開
• ③医療業界：comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービスを提供
• ④小売業界：ローソンではメタバース空間上の店舗でアバター接客スタッフを募集
• ⑤航空業界：ANAがVRを飛行機の機体整備士の危険予知研修に活用

　

それぞれの事例について分かりやすく紹介していきます。

　

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①小売業界：ウォルマートがVRで混雑等の状況を再現した研修を実施

世界的なスーパーマーケットチェーンであるウォルマートは、接客のトレーニングにVRを導入しています。従業員にHMD(ヘッドマウントディスプレイ)を装着させ、ブラックフライデーなどの販売イベント時に大勢のお客様に対応するためのトレーニングを行っています。

　

従来の研修とは異なり、現実には再現が困難な状況を実際に体験しているかのような研修を行うことができます。

②不動産業界：東急不動産が複数人参加型のVRモデルルームを公開

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。

　

これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。

③医療業界：comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービスを提供

デジタルヘルスケア・産業保健事業を手がけるcomatsuna社は先ごろ、VR/メタバースを活用した法人向け社員メンタル支援サービス「メンサポドクター」をリリースしました。

　

メンズサポートドクターは、アバターを介したオンラインでのコミュニケーションによりメンタルヘルスの改善を図るもので、人見知りや対面でのコミュニケーションに抵抗のある方にも、気軽に利用できるメンタルヘルスケアサービスを提供することを目的とし開発されました。アバターを介したコミュニケーションが、対面での対話に比べ、人々の緊張を和らげ、より早く心を開いてもらい、悩みを相談しやすくすることができると考えているとのことです。

　
企業もこのサービスを導入することで、社員の潜在的な不満や不安、問題点をいち早く検出することができるとともに、社員のメンタル不調予防、離職予防に繋げることができます。

　

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④小売業界：ローソンではメタバース空間上の店舗でアバター接客スタッフを募集

ローソンは2022年11月にオープンする新店舗「グリーンローソン」に設置されるアバターをリモートで操作するアルバイトスタッフを10〜30人募集すると発表しました。アルバイトスタッフは遠隔地からアバターをPCで操作し、身振り手振りを交えた会話を通じて、接客や販促活動を行います。時給は1100〜2200円で、将来的には在宅勤務を可能にすることも検討されています。2025年には全国のローソンに勤務するアバター接客スタッフを1000人の育成を目指すとのことです。

⑤航空業界：ANAがVRを飛行機の機体整備士の危険予知研修に活用

ANAは労災ゼロを目指し、整備士に向けた安全体験教育にVRコンテンツ「ANA VR Safety Training System」を導入しています。ANA VR Safety Training Systemは、整備士が作業の安全を確保するための危険予知能力を向上させるための研修プログラムです。

　

航空機整備の環境や過去の労働災害事例をもとにコンテンツを作成し、格納庫での整備作業を再現したVRシステムを構築しています。受講者が危険を見逃したまま次の行動に移ったり、安全行動の手順を間違えたりすると、VRシステム内で転倒・転落する仕組みです。このとき、ナレーションで行動を振り返り、なぜ参加者が転倒・転落したのかを説明します。このような手順で実際の作業における危険を予見し、転倒・転落から身を守ることができます。

メタバースの業界別ビジネス活用事例５選

VRのビジネスへの活用事例として以下の5つが挙げられます。

　

• ①小売業界：三越伊勢丹が独自メタバース上に百貨店を再現
• ②観光業界：大日本印刷が「バーチャル秋葉原」をオープン
• ③広告業界：博報堂が国内初VR/メタバース内の広告枠の販売を開始
• ④エンタメ：手塚プロダクション×鳥取県が地域還元型のメタバースゲームをリリース
• ⑤ビジネス：Gatherのバーチャルオフィスによってリモートワークの生産性向上

　

それぞれの事例について分かりやすく紹介していきます。

　

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①小売業界：三越伊勢丹が独自メタバース上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

　

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

②観光業界：大日本印刷が「バーチャル秋葉原」をオープン

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、現実世界と仮想世界を融合させた地域共創型XR街づくりプロジェクトとして、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。生活者は、PC用アプリケーションやVRゴーグル、Webブラウザなどを通じて、世界のどこからでもいつでも秋葉原の魅力を楽しむことができます。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

　

秋葉原の特徴である商標の看板等も地元企業の協力のもと、バーチャルリアリティ上で再現します。一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。

③広告業界：博報堂が国内初VR/メタバース内の広告枠の販売を開始

博報堂は国内企業としては初となる、VR/メタバース空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社は、デイリーアクティブユーザー約5000万人を誇る、世界最大級のゲーム型VR/メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円～とのことです。

　

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④エンタメ：手塚プロダクション×鳥取県が地域還元型のメタバースゲームをリリース

鉄腕アトムなど世界的マンガ・アニメコンテンツ制作する手塚プロダクションや旅行事業を行うJTBの設立したJ&J事業創造らが、日本各地にちなんだNFTを使用したメタバースゲームを開発しました。
このプロジェクトは、コロナ禍で大きなダメージを受けた地域経済および国内観光マーケットの回復と支援を目的としています。

　

ユーザーは、日本各地の魅力や文化の詰まったNFTを資産として所持し、それを使用して遊んだり、カード同士を合成することで新たなカードを生成したり、カードの売買によって収益をあげたりすることができます。
その第一弾として、県を掲げ宇宙産業の飛躍に向けた取り組みを進める鳥取県とのタイアップが決定しました。

　
このNFTの販売を通じて得られた売上の一部は、各地域産業に寄付されるという新たな復興支援の形を目指しています

⑤ビジネス：Gatherのバーチャルオフィスによってリモートワークの生産性向上

Gather Presence社はリモートワーク向けのVRオフィスサービスを提供しています。ドット絵RPG風の2DのマップとWeb通話システムを組み合わせて作成されており、各ユーザーは各々のアバターの姿でマップ上を歩き回ることができ、マップ自体もカスタマイズ可能です。また、通話はマップ上の距離が近いユーザー同士が自動で接続され、距離が離れるごとに音量が小さくなっていく仕様となっており、実際にリアルなオフィスで話しているような体験をすることが可能です。

　

Gatherの特徴としては大きく2点あり、1点目がカジュアルな雑談のきっかけが生まれる点、2点目が程よいプライベート空間が確保できる点です。

　

1点目に関しては、他のSlackやZOOM、Discordなどのリモートワークツールに比べ、わざわざ機会を作らずとも、たまたま近くにいた同僚と話すことができます。そのため、リアルなオフィスで働いているのに近い環境を再現することができます。

　

2点目に関しては、VR空間上での距離を同僚と離すことによって、フォーカスしたい時間には他の同僚のコミュニケーションから離れて集中できる環境を自分で作り出すことができます。

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