VRでの新規事業を成功させる5つのカギ|事例9選や費用も紹介

VR 新規事業

関連技術の進歩やMetaやAppleのデバイス発売などに伴い、多くの企業がVRを活用した新規事業を進めています。

 

一方で、VRを活用した新規事業開始を検討しているけど、どのように進めていけば良いか分からないという方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、VRを活用した新規事業を進めるための4つのステップを、メリットや費用相場、成功のための5つのカギなどとともにご紹介します

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • VRを活用した新規事業を進めたいが、どのような流れで進めれば良いか分からない
  • VRを活用した新規事業を成功させるためのポイントをおさえておきたい
  • VRを活用した新規事業を行うメリットや他社の事例を知りたい

 

本記事を読めば、VRを活用した新規事業を進める上で、最低限抑えておきたい知識を、一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。

目次

企業がVRを活用した新規事業を進める3つのメリット

企業がメタバースを活用する3大メリット

企業がVRを活用した新規事業を進めるメリットとして以下の3つが挙げられます。

 

  • ①新規事業の創出
  • ②マーケティング・ブランディングの強化
  • ③企業の社内業務の効率化

 

それぞれのメリットを分かりやすく紹介していきます。

①新規事業の創出

バンダイナムコ:ガンダムファンが交流できるメタバースを構築へ
(画像:バンダイナムコ)

1つ目のメリットは、VRサービスやイベントなどの新規事業の創出です。

VRを活用し新たなサービスを構築することで、ユーザーに対し現実に存在するもの/しないものを含め、仮想空間上に3Dの世界を構築することができるというVRならではの特徴を活かし、ユニークな体験を提供するサービスを提供することができます。

 

また、VR上でアーティストや企業を集めたイベントをすることで、入場券やデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネスを展開できることが挙げられます。

 

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②マーケティング・ブランディングの強化

マーケティング・ブランディングの強化 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

2つ目のメリットは、VRを活用したマーケティング・ブランディングの強化です。

VRが人々の生活に普及するにつれ、オフラインからオンラインへ、WebからSNSへと起こってきたのと同様の顧客接点のシフトが、VRでも起こると考えられます。

 

VRをマーケティング・ブランディングに活用することで、従来はオンラインでの実施が難しかった商品・サービスの販促やVRならではの体験を通じた強力なブランディングを行うことができます。VRは従来のWebページや動画と比べ伝えられる情報がリッチかつインタラクティブな体験を提供可能なため、ユーザーを惹きつけやすく幅広い業種での活用が進んでいます。

 

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③企業の社内業務の効率化

企業の社内業務の効率化 DHL
(画像:DHL) 

VR・デジタルツインを社内業務の効率化に活用することで、バリューチェーン全体や工程全体の最適化社員の作業のサポート、研修の効率化をすることができます。

 

VR上で現状存在しない施設や設備を設計し、シミュレーションを行うことで、最適な製造ラインや運用方法を特定したり、VRの特徴である3Dでの情報の表示により、AR/MRグラスで現場の作業員の作業をサポートしたり、VRグラスにより様々なシチュエーションを想定した研修を行ったりと多岐にわたる活用方法が存在します。

VRの市場規模

VRの市場規模

Fortune Business Insightsによると、世界のVRの市場規模は2023年時点で約3.6兆円、2030年には約23兆円に達すると予想されています。その中でもゲームやエンタメ業界が最も大きなシェアを占め、次いで自動車、小売、ヘルスケア、教育と続いています。

  

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。

また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

業界別|VRを活用した新規事業の事例9選

業界別|VRを活用した新規事業の事例9選

業界別のVRを活用した新規事業として以下の9事例が挙げられます。

 

  • ①小売業界:三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現
  • ②アパレル業界:BalenciagaがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売
  • ③エンタメ業界:サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結
  • ④飲食業界:マクドナルドが限定ゲームを楽しめる段ボール製のVRゴーグルを提供
  • ⑤広告業界:電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供
  • ⑥不動産業界:大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン
  • ⑦金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
  • ⑧医療業界:IBM×順天堂大学がVRを用いた医療サービスを構築
  • ⑨スポーツ業界:Black Box VRがVRを活用した体験型フィットネスジムを開設

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①小売業界:三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現

レヴ ワールズ
(画像:三越伊勢丹)

三越伊勢丹は、独自のVR上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がVR上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のVR空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のVR活用をリードする存在といえます。

②アパレル業界:BalenciagaがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売

BalenciagaがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売
(画像:Epic Games)

Balenciagaは、Epic Gamesと提携し、ハイセンスなFortniteのアバター用スキンを作成しました。4つのスキンに加えて、つるはしやBalenciaga blingバックパックなどのBalenciagaをテーマにしたアクセサリーも作成されました。

 

バレンシアガをテーマにしたゲーム内のハブが開発され、現実世界の衣料品ラインも提供されました。ハブにはバレンシアガのバーチャルショップがあり、訪問者はコスメを購入することができます。バーチャル・ストアの上には、パーカーを着た散歩中の犬 Doggoが登場するアニメーションの広告掲示板が設置されました。

 

現実世界でも、ニューヨーク、ロンドン、東京、ソウルに広告掲示板が現れました。Doggo’s のパーカーは、フォートナイトをテーマにしたバレンシアガのコレクションの一部でもありました。

 

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③エンタメ業界:サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結

サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結
(画像:サンリオ)

サンリオバーチャルフェストは、VR上で開催された、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベントです。

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。このように、ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVR市場の盛り上がりに繋がっていくでしょう。

④飲食業界:マクドナルドが限定ゲームを楽しめる段ボール製のVRゴーグルを提供

Happy Goggles – A virtual reality headset made from a Happy Meal Box.
(動画:マクドナルド)

スウェーデンのマクドナルドは、ハッピーセット販売30周年を記念して、ダンボール製のVRゴーグル「Happy Goggles」をハッピーセットのおまけとして販売しました。

 

Googleが開発したダンボール製の本体に手持ちのスマートフォンと組み合わせることで完成するヘッドマウントディスプレイ「Google Cardboard」と同じ仕組みで、ボックスを解体して組み立て、中にスマートフォンを入れれば、メタバース上でスキーのゲームを楽しむことができます。詳細は下記の動画をご確認ください。

⑤広告業界:電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供

東京ゲームショウVR
(画像:電通)

電通はバーチャル空間上で行われるイベント「東京ゲームショウVR」向けに、大型イベントのVR化を推進するシステムを開発・提供しました。

東京ゲームショウVRでは、ゲーム関連企業のみならず、飲料メーカーやアパレル企業などのブランドを体験できる特設ブースが設けられ、各ブースでの体験を通じて、リアルでは提供が難しいバーチャルならではのブランド体験の実現を目指しています。

同社は出資を行っているVR関連のスタートアップであるabmr社とともに、基盤プロダクトの改善を通じ、広告機能はもちろんのこと、VR空間ならではのブランド体験の構築やイベントでの体験全体の質向上を目指していくとのこと。

「東京ゲームショウVR2021」では、バーチャル会場の総来場者数は約21万人を記録、参加者の98.8%が再来訪意向を示すなど、大きな反響を呼びました。

 

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⑥不動産業界:大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン

大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン
(画像:大和ハウス)

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「VR住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからVRにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。

⑦金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほ銀行
(画像:みずほ銀行)

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

⑧医療業界:IBM×順天堂大学がVRを用いた医療サービス構築へ

日本IBM
(画像:日本IBM)

日本IBMと順天堂大学は「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置し、産学連携の取り組みを開始しました。同共同研究講座では、VR/メタバース技術の活用による時間と距離を超えた新たな医療サービスの研究・開発に取り組むとのこと。

具体的には、患者や家族が来院前にバーチャルで病院を体験できる環境や外出が困難な入院患者が病院の外の仮想空間で家族や友人と交流できる「コミュニティ広場」の構築、メタバース空間での活動によるメンタルヘルス等の疾患の改善の実証などを検討しています。

⑨スポーツ業界:Black Box VRがVRを活用した体験型フィットネスジムを開設

Black Box VR:VRを活用した体験型フィットネスジム
(画像:Black Box VR)

Black Box VRは、カリフォルニア州やアリゾナ州などで展開されているVRを活用した体験型フィットネスジムです。

ジムの会員はVRヘッドセットを着用し、オリジナルのVRゲームを楽しみながらフィットネスを行います。1バトルは30分となっており、プレイヤーの動きがゲーム内に反映され相手への攻撃に繋がります。

 

また、トレーニングを続けていくことで、利用できるキャラクターの種類が増えたり、レベルが上昇するなどやり込み要素を備えています。

さらに、トレーニングを経て収集された各種データは専用のアプリから確認できるとのことです。

VRを活用した新規事業を成功させる5つのカギ

企業がメタバース活用で成果を上げるための5つのポイント

企業がVRを活用した新規事業を成功させる5つのカギは以下の通りです。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のカギは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のカギは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のカギは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のカギは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のカギは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

タイプ別VR活用の費用相場

タイプ別VR活用の費用相場

VR活用は、VR空間の構築からリモートワークでの利用まで様々なタイプが存在し、タイプによって費用が大きく変わってきます。タイプ別の費用相場は以下の通りです。

  • ➀独自のユーザー向けVRサービスの構築:100万~1000万円超
  • ②オンラインショッピングへの活用:100万~1000万円超
  • ③プロモーションへの活用:10万~500万円超
  • ④VRイベントへの出展:無料~100万円超
  • ⑤独自の業務効率化向けVRサービスの構築:100万円~
  • ⑥リモートワークへの活用:無料~月額5万円程度

それぞれをわかりやすく解説しています。

 

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➀独自のユーザー向けVRサービスの構築:100万~1000万円超

メタバース上のショッピングモール「メタパ」
(画像:凸版印刷)

独自のユーザー向けVRサービスの構築の費用の相場は100〜1000万円超とかなりケースバイケースとなっています。その理由としてはどの程度サービスを充実させるかや、どのような開発方法を用いるかによってかかる工数が大きく変わってくるからです。

 

例えば、VRChatやDOORをベースにする場合であれば100万円~、一方で0からオリジナルのメタバースを構築する場合は、シンプルな機能のもので500万円~、機能をリッチにすると1000万円異常が必要となってきます。

 

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②オンラインショッピングへの活用:100万~1000万円超

三越伊勢丹が構築する独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」
(画像:三越伊勢丹)

VRのオンラインショッピングへの活用にかかる費用の相場は100万〜1000万円超となっています。自社独自のサービス構築をする場合や、VR上のショッピングモールに出展する場合など様々なパターンが存在します。

 

三越伊勢丹が構築する独自のVR上の仮想都市である「レヴ ワールズ」のように、独自のサービス構築をする場合は1000万円を超える費用が必要となります。

 

一方で、凸版印刷社が提供しているVR上のショッピングモール「メタパ」への出展の場合、費用は300万円〜と、独自構築に比べると費用を抑えることが可能です。

③プロモーションへの活用:10万~500万円超

日産 VR ビジネス活用
(画像:日産自動車)

VRのプロモーションへの活用にかかる費用の相場は10万〜500万円となっています。

 

日産自動車が新車発表会・試乗会向けのVRを構築した事例のように、0から独自のVR空間を構築する場合は500万円を超える高額な費用が必要となります。

④VRイベントへの出展:無料~100万円超

バーチャルマーケット2022
(画像:HIKKY

VRイベントへの出展にかかる費用の相場は無料〜100万円超となっています。

 

比較的小規模のVRイベントやVRプラットフォーム上に出展する場合であれば無料の場合もあります。

 

一方で、バーチャルマーケットなど多くのユーザーを集めるVRイベントの場合、リアルのイベント会場の出展と同様、100万円を超える出展費用が必要となります。

⑤独自の業務効率化向けVRサービスの構築:100万円~

川崎重工のメタバース事例
(画像:川崎重工)

独自の業務効率化向けVRサービスの構築にかかる費用は100万円〜となっています。

 

製造業界での工場のVR化(デジタルツインの構築)や医療業界での遠隔手術支援システムなどは、業務効率化により大きな収益向上のインパクトが見込める一方で、各社独自のVRサービスを構築する必要があり、費用は100万円以上かかることが多いです。

⑥リモートワークへの活用:無料~月額5万円程度

MetaLife 費用
(画像:学研)

VRのリモートワークへの活用の相場は無料〜月額5万円程度となっています。

 

例えば、リモートワーク向けのツールとしてMeta社が提供する「Horizon Workroom」や「Gather」など無料で利用できるものから、学研の提供する「metaLife」など月額数万円で利用できるものまで存在しますが、他の活用のタイプと比べると安価にVRを活用することが可能です。

 

一方で、より高い没入感を得るためにMetaQuestなどのVRゴーグルを購入する場合は、デバイスの費用が1台あたり約5万円必要となります。

おススメのVR新規事業支援会社3選

おススメのVR新規事業支援会社3選

おススメのVR新規事業支援会社として、以下の3社が挙げられます。

 

  • クラスター:VRプラットフォームclusterを運営
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援
  • ③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

 

それぞれの会社の支援内容や特徴を分かりやすく紹介していきます。

①クラスター:VRプラットフォームclusterを運営

クラスター 活用ツール
(画像:クラスター)

クラスター株式会社は、VRプラットフォームclusterの運営と、同プラットフォームを活用したい企業の支援を行っています。

クラスターの強みとして以下の3点が挙げられます。

  • 1.100万アプリダウンロードを超えるVRプラットフォームを運営
  • 2.自社プラットフォームと連携した開発支援
  • 3.Cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

1.100万アプリダウンロードを超えるVRプラットフォームを運営

運営するclusterはアプリダウンロード数が100万を超えており、多くのユーザーを集めるVRプラットフォームとなっています。

 

そのため、より多くのユーザーにリーチしたい企業にとって、clusterの活用は有効な選択肢と言えます。

2.自社プラットフォームと連携した開発支援

clusterは、自社プラットフォーム上にVR空間を展開したい企業向けのコンサル・開発支援も行っています。

 

そのため、cluster上でのVRの企画・開発の支援におけるスムーズな連携が特徴です。

3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

clusterは、これまでに幅広い業界の企業のclusterの活用支援実績を有しています。

 

そのため、企業のcluster活用に関する豊富なノウハウを活かした支援が強みとなっています。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援

メタバース総研

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバース/XRの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援が可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する、12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

ハシラス 活用ツール
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

ハシラスの強みとして以下の3点が挙げられます。

  • ①豊富なハードウェア導入実績
  • ②オリジナル体感ハードウェアの作成
  • ③ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

企業がVRを活用した新規事業を進めるための4つのステップ

企業がVRを活用した新規事業を進めるための4つのステップ

企業がVRの新規事業を進めるステップとして、大きく以下の4つのフェーズが挙げられます。

 

  • Step1:市場動向・知見のキャッチアップ
  • Step2:戦略/企画の立案
  • Step3:事業計画の策定
  • Step4:開発・運用

 

それぞれのフェーズについて分かりやすく紹介していきます。

Step1:市場動向・知見のキャッチアップ

1つ目のStepとして取り組むべきは、最先端の市場動向・知見のキャッチアップです。MetaやApple、Microsoftなどのビックテックやユーザーの動向・先行活用事例など、日々変化する市場動向やナレッジへのキャッチアップが必要です。

このフェーズが、成果に繋がる骨太な戦略/企画策定の基盤となります。

Step2:戦略/企画の立案

2つ目のStepはVRを活用した新規事業の戦略/企画です。活用目的を踏まえ、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方、実現に向けた企画を立案しましょう。

ユーザーバリューと自社の事業性の両方を満たす、質の高い戦略/企画の立案が、成果につながるVRを活用した新規事業の実現に向け最も重要なポイントとなります。

Step3:事業計画の策定

3つ目のStepは事業計画の策定です。事業に期待する成果や開発・運用のアプローチやタイムライン、必要な投資額などを検討しましょう。

VR開発・運用といっても、プロジェクト毎に求められるケイパビリティは様々であるため、自社にマッチするツール・ベンダーの選定が非常に重要です。

Step4:開発・運用

4つ目のStepが開発・運用です。VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを有効活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完しつつ、ユーザーに届けたい体験を実現するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

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メタバース総研では、メタバース活用の個別無料相談会を実施しています。

各社様のメタバース活用に関する課題解決に向け、最新の市場動向や具体的な活用アイデアなどを、個別のオンラインMTGにて、無料でご紹介させていただきます。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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