【2024年】メタバースの調査レポート5選|要点も解説

MetaのXRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年メタバースへの注目はより一層高まっています。

 

幅広い業界の企業が相次いでメタバース活用を進めるなか、自社もメタバース活用を検討しており、メタバースのビジネス活用に関する情報取集をされている方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、コンサルティング会社が発行する、おススメのメタバース×ビジネスの調査レポート5選の概要と要点を分かりやすくご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • メタバースのビジネス活用を検討している
  • メタバースのビジネス活用の現状や課題を知りたい
  • メタバース活用に関する具体的なノウハウを知りたい

 

本記事を読めば、メタバースのビジネス活用に関する有益な情報を、一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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目次

おススメのメタバースに関するビジネス調査レポート5選

おススメのメタバースに関するビジネス調査レポート5選

おススメのメタバースに関するビジネス調査レポートとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①クニエ:事業化に失敗するメタバース13の特徴
  • メタバース総研:業界別メタバース活用事例50選
  • ③PWC:メタバースのビジネス利用に関する日本企業1,000社調査
  • ④メタバース総研:5大メタバースプラットフォーム徹底比較
  • ⑤PWC:米国企業・消費者メタバース調査 2022

 

それぞれのレポートの概要や要点をわかりやすくご紹介します。

 

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①クニエ:事業化に失敗するメタバース13の特徴

クニエ:事業化に失敗するメタバース13の特徴
(画像:クニエ)

1つ目のレポートは、コンサルティングファームのクニエが発行する、事業化に失敗するメタバース13の特徴です。

レポートの概要

本レポートは、メタバースビジネスの取り組み状況の把握と、事業化の成功・失敗要因の抽出を目的とし、メタバースの事業化検討に関わったことのあるビジネスパーソンを対象に行ったメタバースビジネスの実態調査の結果をまとめたものです。

レポートの要点

  • 事業化の成否が明らかになっているケースのうち、事業化に“失敗”した割合は91.9%
  • 事業化に失敗するメタバースビジネスの特徴
    • 企画内容・ビジネスモデル
      • 既存ビジネスの延長線上の位置づけ
      • メタバースである合理性が説明できない
    • 検討プロセス
      • ターゲットや課題・ニーズの明確化が不十分
      • 事業リスクの分析と撤退条件の設定が曖昧
    • 組織・体制
      • 「新規事業開発」「技術領域」「デジタル領域」の専門性を持つ人材の不足
      • 社内外の支援が得られず、孤軍奮闘を余儀なくされる
  • メタバース活用に関して取り組む意義を見つめ直し、不明確なら撤退を視野に入れる
  • 活用の検討の際は、ユースケース起点ではなく、顧客の課題・ニーズ起点で検討する

②メタバース総研:業界別メタバース活用事例50選

メタバース総研:業界別メタバース活用事例50選

2つ目のレポートは、メタバースに特化したコンサルティング・開発支援を行う株式会社メタバース総研が発行する、業界別メタバース活用事例50選です。

レポートの概要

レポートの概要 メタバース総研

本レポートは、メタバースのビジネス活用を検討されている方向けに、自社の事業領域や活用目的にマッチする活用方法を検討いただくことを目的とし、国内外の数多くのメタバース活用事例のなかから、特に注目すべき50事例を厳選し、各社の狙いや取り組み概要をまとめたものです。

レポートの要点

レポートの要点 メタバース総研
  • 業種や業態に関わらず、多くの企業が幅広い目的・手法でメタバース活用を進める
  • 各社のメタバース活用の目的は大きく、「新規事業創出」、「マーケティング強化」、「社内業務効率化」の3つに分けられ、それぞれで多く用いられる活用方法が存在する

 

⇒メタバース総研の調査レポート「業界別メタバース活用事例50選」はこちらからダウンロードいただけます(無料)

③PWC:メタバースのビジネス利用に関する日本企業1,000社調査

PWC:メタバースのビジネス利用に関する日本企業1,000社調査
(画像:PWC)

3つ目のレポートは、コンサルティングファームのPWCが発行する、メタバースのビジネス利用に関する日本企業1,000社調査です。

レポートの概要

本レポートは、メタバースのビジネス利用の実態と課題を探ることを目的とし、日本企業1.000社を対象に行ったメタバースのビジネス利用の実態調査の結果をまとめたものです。

レポートの要点

  • メタバースの認知率は47%と約半数が認識しており、自社ビジネスでの活用に関心がある企業は10%である
  • メタバースは87%の企業にとって、脅威よりはチャンスであると捉えられている。特に「新規ビジネスの創出」がチャンスと考える理由のトップに挙げている
  • メタバースのビジネス活用を推進もしくは検討している企業は38%に上り、その約半数が実現時期として1年以内を目標としている
  • メタバース導入の課題として「導入する目的の明確化」「費用対効果の説明」が挙げられるなど、いまだ活用イメージの明確になっていない現状がうかがえる

④メタバース総研:5大メタバースプラットフォーム徹底比較

メタバース総研:5大メタバースプラットフォーム徹底比較

4つ目のレポートは、メタバースに特化したコンサルティング・開発支援を行う株式会社メタバース総研が発行する、5大メタバースプラットフォーム徹底比較です。

レポートの概要

レポートの概要 メタバース総研

 

本レポートは、大手メタバースプラットフォームのビジネス活用を検討されている方向けに、自社の目的にマッチするメタバースプラットフォームの選び方や活用方法を検討いただくことを目的とし、5大プラットフォーム(FortniteRobloxVRChatZEPETOCluster)の概要や特徴、マッチする活用目的や活用方法をまとめたものです。

レポートの要点

レポートの要点 メタバース総研
  • 一口にメタバースプラットフォームと言っても、ユーザー属性やコアとなるユーザー体験/価値、ビジネス活用の方法は様々であり、活用で成果を上げるためにはそれぞれの特徴を具体的に理解することが重要
  • メタバースプラットフォームを選ぶ際は、各プラットフォームの「ユーザー数」、「ユーザー属性」、「可能な活用方法」、「コスト」の4つの観点から決定する必要がある

 

⇒メタバース総研の調査レポート「5大メタバースプラットフォーム徹底比較」はこちらからダウンロードいただけます(無料)

⑤PWC:米国企業・消費者メタバース調査 2022

PWC:米国企業・消費者メタバース調査 2022

5つ目のレポートは、コンサルティングファームのPWCが発行する、メタバースに関する米国企業・消費者メタバース調査 2022です。

レポートの概要

本レポートは、メタバースのコンセプトやユースケース、関連技術に関する認知度、メタバースに対する考え方、利活用計画、実際のアクションについて、米国の5,000人以上の消費者と1,000人以上のビジネスリーダーに対する調査の結果をまとめたものです。

レポートの要点

  • 50%の消費者がメタバースは刺激的だと考えている
  • 66%のビジネスリーダーが「自社でメタバースの活用に積極的に取り組んでおり、その大半が、数年以内にメタバースがビジネス全体に完全に組み込まれると考えている
  • 82%のエグゼクティブは、メタバースの利活用計画が3年以内に自社のビジネス活動の一部となることを期待している
  • メタバース戦略の立案にあたり、企業は「メタバースならではの価値を生み出すこと」、「とにかく有用なものをつくること」、「ぶれない目的を持つこと」が重要

企業がメタバース活用を進めるための4つのフェーズ

企業がメタバース活用を進めるための4つのフェーズ

企業のメタバース活用の進める流れとして、大きく以下の4つのフェーズが挙げられます。

 

  • Phase1:市場動向・知見のキャッチアップ
  • Phase2:戦略/企画の立案
  • Phase3:事業計画の策定
  • Phase4:開発・運用

 

それぞれのフェーズについて分かりやすく紹介していきます。

Phase1:市場動向・知見のキャッチアップ

1つ目のPhaseとして取り組むべきは、最先端の市場動向・知見のキャッチアップです。MetaやApple、Microsoftなどのビックテックやユーザーの動向・先行活用事例など、日々変化する市場動向やナレッジへのキャッチアップが必要です。

このフェーズが、成果に繋がる骨太な戦略/企画策定の基盤となります。

Phase2:戦略/企画の立案

2つ目のPhaseはメタバース活用の戦略/企画です。活用目的を踏まえ、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方、実現に向けた企画を立案しましょう。

ユーザーバリューと自社の事業性の両方を満たす、質の高い戦略/企画の立案が、成果につながるメタバース活用の実現に向け最も重要なポイントとなります。

Phase3:事業計画の策定

3つ目のPhaseは事業計画の策定です。事業に期待する成果や開発・運用のアプローチやタイムライン、必要な投資額などを検討しましょう。

メタバース開発・運用といっても、プロジェクト毎に求められるケイパビリティは様々であるため、自社にマッチするツール・ベンダーの選定が非常に重要です。

Phase4:開発・運用

4つ目のPhaseが開発・運用です。メタバース開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを有効活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完しつつ、ユーザーに届けたい体験を実現するメタバースの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。 

 

4つのフェーズで取り組むべき35のステップに関しては、以下の関連記事で詳しく解説しています。

 

※関連記事:メタバースを活用した事業を作る方法|全4フェーズと35ステップ【担当者必見】

企業がメタバース活用で成果を上げるための5つのポイント

企業がメタバース活用で成果を上げるための5つのポイント

企業がメタバース活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

メタバース活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、メタバースを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在メタバース活用に取り組む企業には、メタバース活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

その結果、活用のPDCAが回らない、メタバース活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜメタバースではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなメタバースの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がメタバースに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなメタバースが多く存在します。それらのメタバースは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「メタバースならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

メタバース市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なメタバース開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するメタバースの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

メタバース開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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