【2024年最新】おススメのVRソリューション提供会社18選

vr ソリューション

MetaのVRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年VRやメタバースへの注目はより一層高まっています。

  

幅広い業界の企業が相次いでVRの活用を進めるなかで、自社でもVR活用を検討しているという方も多いのではないでしょうか?

そこで今回は、2023年最新版のおススメのVRソリューション提供会社18社をご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 代表的なVRソリューション提供会社を幅広く抑えておきたい
  • VRソリューション提供会社が多数あり、各社の違いや特徴が分からない
  • 失敗しないためのVRソリューション提供会社の選び方を知りたい
  • VRの導入にかかる費用の相場を知りたい

 

本記事を読めば、VRの活用を進める上で絶対に抑えておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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目次

VRソリューション提供会社選びに失敗しないための5つのポイント

VRソリューション提供会社選びに失敗しないための5つのポイント

VRソリューション提供会社選びに失敗しないためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①自社がVRを活用する目的を明確化する
  • ②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する
  • ③VRソリューション提供会社がどのようなタイプのソリューションに対応しているか確認する
  • ④VRソリューション提供会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する
  • ⑤VRソリューション提供会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①自社がVRを活用する目的を明確化する

1つ目のポイントは、自社がVRを活用する目的を明確化することです。

VRを”活用すること自体が目的”となってしまっている企業は、成果を上げることができない傾向にあります。

 

そもそも何のためにVRを活用するのかを明確化することで、自社に最適なユーザー体験やVR空間を具体的に設計し、制作することができます。

②社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認する

2つ目は、社内のプロジェクトを推進する人員リソースを確認することです。

VR活用には、事業・企画の立案から、3Dモデリング/プログラミング、制作後の運用など、様々な役割を担う人材が必要となります。

 

そのため、事前に社内でどの役割を担う人材がどの程度不足しているのかを明確にすることで、自社の状況に合ったソリューション提供会社や支援プランを選ぶことができます。

③VRソリューション提供会社がどのようなタイプのソリューションに対応しているか確認する

3つ目のポイントは、VRソリューション提供会社がどのようなタイプの制作に対応しているか確認することです。

一言でVRソリューション提供会社といっても、VRアプリやソフトウェア開発を得意とする会社、VR活用の企画・戦略作成に強みを持つ会社、企画から開発・運営まで一気通貫でサポートすることができる会社など、様々なタイプの会社があります

 

VRソリューション提供会社側の都合に基づきVRを活用するのではなく、あくまで自社の目的達成の手段として、最適なVRソリューションを提供してくれる会社を選ぶようにしましょう。

④VRソリューション提供会社が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認する

4つ目のポイントは、VRソリューション提供会社の支援範囲が制作中心か、企画立案から一貫して支援してくれるか確認することです。

 

VRソリューション提供会社の中には、あくまでVRの制作が中心の会社と、VRを活用した事業・企画の立案から制作まで一貫して支援してくれる会社の2つのタイプが存在します。

 

VR活用で成果を上げるためには、活用以前に「どのようなVRを活用すべきか」の企画のプロセスが極めて重要であり、社内に知見を有する人材がいない場合などは、事業・企画の立案から支援してくれるVRソリューション提供会社を選ぶと良いでしょう。

⑤VRソリューション提供会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認する

5つ目のポイントは、VRソリューション提供会社が予算内でどのような支援を行ってくれるか確認することです。

VRソリューション提供会社によっては、VR制作/開発でXXX万円、Xカ月の運用でXXX万円というように、ある程度支援内容と費用が固定パッケージ化されている会社も多く存在します。

 

そのため、予算と活用の目的・要望を伝えた上で、自社の目的達成に繋がる支援を行ってくれるVRソリューション提供会社を選ぶようにしましょう。

代表的なVRソリューション提供会社18社

代表的なVRソリューション提供会社18社

代表的なVRソリューション提供会社18社は以下の通りです。

 

<分野横断型のVRソリューション提供会社>

  • ①リアルバーチャル:ビジネス向けに特化したVRソリューションの提供
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援
  • ③NEC:ITの知見を活かした高度なVRソリューションを提供
  • ④Synamon:VR上であらゆるビジネス活動が可能になるソリューションの提供
  • ⑤ambr:VR/メタバース構築プラットフォーム「xamber」によるVR空間構築支援
  • ⑥面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍しクリエイティブなソリューションを提供
  • ⑦VRC:人体の3Dアバター化技術を活用した様々なソリューションを提供
  • ⑧クロスリアリティ:VR空間上での円滑なコミュニケーションを支援
  • ⑨CYBERNET:VR開発用のソフトウェア開発キットの提供
  • ⑩VRPartners:経験豊富なメンバーによる総合VRプロデュース
  • ⑪RICOH:バーチャルによるDX=VXの実現を目指してVR体験を提供

 

<特定の用途・分野に特化したVRソリューション提供会社>

  • ⑫凸版印刷:VR上のショッピングモールメタパを展開し、企業の出店を支援
  • ⑬ハコスコ:誰でも簡単にEC向けVR空間を開設できるソリューションを提供
  • ⑭パーソルマーケティング:VR/メタバース人材の派遣・育成やコンサルティングの提供
  • ⑮スペースデータ:衛星データや3DCGを駆使し仮想空間の構築支援
  • ⑯ハシラス:VRアトラクションの制作・導入支援に特化
  • ⑰積木製作:建築用 CGVRコンテンツの制作会社
  • ⑱イマクリエイト:VRを活用した注射手技の研修

 

それぞれの会社についてわかりやすく紹介していきます。

分野横断型のVRソリューション提供会社

①リアルバーチャル:ビジネス向けに特化したVRソリューションの提供

リアルバーチャルが提供する新感覚メタバース
(動画:リアルバーチャル)

リアルバーチャルは、VR/メタバースを通して、リアルとバーチャルが融合する新しい世界の創造を目指し、主にビジネス向けのVR/メタバースソリューションを提供しています。

 

企業向けに新卒採用やバーチャル店舗のためのバーチャル空間の提供、学校向けにオンライン授業のためのバーチャル空間の提供、自治体向けにバーチャル観光の実施の支援などを行っています。企業は、あらゆるビジネス活動をバーチャル空間上で手軽に行うことができるようになります。

 

会議や採用、研修などのビジネス活動をバーチャル空間上で行うことを検討している企業におススメです。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

 

同社は、多数のメタバース/XR活用支援と国内最大級のビジネス向けメタバースメディアの運営により培った、豊富な経験と知見を武器とする、高品質のコンサルティングから制作/開発までの一気通貫での支援を強みとしています。

 

さらに、各領域に強みを持つ、38名のクリエイター/エンジニアや12社のパートナー企業による強力な支援体制を有しており、各企業の目的や要望に合わせた、オーダーメイドでの制作/開発が可能な点も特徴です。

 

そのため、現状構想段階にあり事業・企画の立案から支援してほしい企業や、テンプレ的な設計ではなく自社ならではのメタバース/XRを制作/開発したい企業におススメです。

 

※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。 

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③NEC:ITの知見を活かした高度なVRソリューションを提供

NEC:ITの知見を活かした高度なVRソリューションを提供
(画像:NEC)

NEC傘下のNECソリューションイノベータは、官公庁や産業向けにITソリューションを提供しており、近年はVRに関する様々なソリューションの提供も行っています。

 

NECが有するモーション技術とVR技術を組み合わせて仮想空間に現場を再現し、様々なソリューションを提供します。NECのソリューションにより、企業は、VR安全教育を実施したり、製造ラインをVRで再現し改善点を発見したり、製造・建築設計を効率化したり、火災現場を再現して防災訓練を行ったりすることができます

 

特に製造・建設・物流業界で現場作業を効率化したい企業やVRを活用して臨場感のある安全教育を行いたい企業におススメです。 

④Synamon:VR上であらゆるビジネス活動が可能になるソリューションの提供

Synamon:VR上であらゆるビジネス活動が可能になるソリューションの提供
(画像:Synamon)

Synamonは、「XRが当たり前の世界」を実現するために、VR/ARをはじめとするXR領域のコンサルティング、XR製品の企画・開発を行う企業です。

 

すべての業務を仮想空間で行えるVRサービス「NEUTRANS」の開発など、最新技術の独自研究で培ったXR技術で、プロジェクトの立ち上げから開発・運用までワンストップでサービスを提供します。

 

会議や研修、セミナーなど様々なビジネス活動をバーチャル空間上で行いたい企業におススメです。

⑤ambr:VR/メタバース構築プラットフォーム「xamber」によるVR空間構築支援

ambr:VR/メタバース構築プラットフォーム「xamber」によるVR空間構築支援
(画像:ambr)

ambrは、「ユーザー体験の最大化」を軸に、「xamber(クロスアンバー)」というVR空間構築プラットフォームの開発・提供を行う企業です。

 

xamberは、多人数向けの仮想空間構築に必須となる標準機能を搭載しています。xambrの特徴として、①フォーマットにとらわれないカスタマイズされたVR空間の構築が可能である点、②ユーザー体験を最優先に考えたVR空間の構築を重視している点が挙げられます。

 

ユーザー体験を重視したオリジナルなVR空間を手軽に作りたい企業におススメです。

 

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⑥面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍しクリエイティブなソリューションを提供

面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍しクリエイティブなソリューションを提供
(画像:面白法人カヤック)

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。

 

「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いサービスを次々にリリースした実績があります。

 

VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

 

また、「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

 

他社にはないユニークでクリエイティブなVRコンテンツを制作したい企業におススメです。

⑦VRC:人体の3Dアバター化技術を活用した様々なソリューションを提供

VRC:人体の3Dアバター化技術を活用した様々なソリューションを提供
(画像:VRC)

VRCは、人の身体を3Dアバター化する技術やデジタルツインを活用し、様々なソリューションを提供するサービスを展開しています。

 

例えば、ヘルスケアの分野では、ボディデータとデジタルツインのデータを活用することで、身体の寸法を可視化することができます。体重が1kg減った際に自分の見た目がどのように変わるのかなど、未来の変化を可視化することで、健康意識の改善を図ることができます。

 

また、広告の分野では、例えば、ランニングシューズの広告でシューズを履いた自分がボルトと一緒にオリンピックの決勝で100M走を走るという体験をメタバース上で実現するなど、アバターやデジタルツインの活用により、消費意欲促進に繋げることが期待できます。

 

ヘルスケア、アパレル、スポーツなど人の身体データを活用したビジネスを行いたい企業におススメです。

⑧クロスリアリティ:VR空間上での円滑なコミュニケーションを支援

クロスリアリティ:VR空間上での円滑なコミュニケーションを支援
(画像:クロスリアリティ)

クロスリアリティは、その名の通りXR(VR・AR・MR)ソリューション開発、プラットフォーム提供などを行う企業です。

 

クロスリアリティが展開するVR Meetというサービスは、オープンキャンパス、学科説明会、授業・ゼミなどコミュニケーションが重要なイベントに利用されています。距離に応じた音量制御やアバターを通じた相互コミュニケーションなど、VR上での円滑なコミュニケーションの実現を支援します。

 

費用は、VR空間のレンタルのみであれば初期費用55万円・月額11万円〜、企画やディレクション込みのイベント実施パックだと220〜550万円など幅があります。企業のニーズに応じた様々な料金プランを用意しています。

 

クロスリアリティは、コミュニケーションが重要視される会議や授業・ゼミなどにVR空間を使いたい企業におススメです。

⑨CYBERNET:VR開発用のソフトウェア開発キットの提供

CYBERNET:VR開発用のソフトウェア開発キットの提供
(画像:CYBERNET)

CYBERNETは、IT・AR/VRソリューション、IoT・デジタルツイン・AI構築支援、エンジニアリングサービスなどを手掛けるコンピュータシミュレーション会社です。

 

CYBERNETは、比較的簡単にVRを開発できるソフトウェア開発キットの提供や本格的なVR開発支援まで様々なソリューションを提供しています。特徴として、作業効率化や設計支援などの産業向けだけでなく、販促コンテンツや観光支援など幅広いVRソリューションを手掛けていることが挙げられます。

 

そのため、VRを活用して業務を効率化したい製造・建設・物流業界等の企業だけでなく、VRを活用して観光PRを行いたい地方公共団体や自社製品の販促を行いたい企業にもおススメです。

⑩VRPartners:経験豊富なメンバーによる総合VRプロデュース

VRPartners:経験豊富なメンバーによる総合VRプロデュース
(画像:VRPartners)

VRPartnersは、VRコンテンツのプランニングから撮影、編集、配信、効果測定までをワンストップで提供する総合VRプロデュース企業です。

 

年間500本以上のVRコンテンツ制作・配信、システム開発の経験があり、蓄積したノウハウを活かし、一気通貫したソリューションを提供しています。実写VR映像撮影・編集やCG・XR制作やシステム・アプリケーション開発などの支援の際に、VR映像に特化した経験豊富なメンバーが担当します。

 

また、360Channelという、LIVE配信を含め、映画・バラエティ・音楽・スポーツなど、多彩な360度VRコンテンツが楽しめる動画配信サービスを提供し、360Channelでのライブ配信などの支援も行っています。

 

VR映像の制作だけでなく、配信まで支援してほしい企業におススメです。

⑪RICOH:バーチャルによるDX=VXの実現を目指してVR体験を提供

【リコーデジタルコンテンツサービス】RICOH VRソリューション 紹介動画
(動画:RICOH)

RICOHは、複写機やカメラなどの事務機器、光学機器を製造するメーカーであり、近年は、RICOH Digital ContentsチームによりVRソリューションの提供も手掛けています。

 

RICOHは、ハシラスのVR空間共有ツールをベースに、複数のユーザーがVRゴーグルを装着するだけで即座に同じVR空間を共有できるソリューションを提供しています。これにより、ユーザー同士が手軽にVR空間で集まって会議やセミナーなどを行うことができます。

 

そのため、VRを使った会議やセミナー、研修などを手軽に開催したい企業には特におススメです。

特定の用途・分野に特化したVRソリューション提供会社

⑫凸版印刷:VR上のショッピングモールメタパを展開し、企業の出店を支援

凸版印刷:VR上のショッピングモールメタパを展開し、企業の出店を支援
(画像:凸版印刷)

凸版印刷は、リアルとバーチャルを融合したVR/メタバースショッピングモール「メタパ」を展開し、企業のバーチャルショップの開設・出店を支援しています。

 
メタパに出店する企業はリアルのお店で販売されているリアルの商品をメタバース上で販売することができます。また、メタパは メタ+パーティの造語であり、仲間と集まれるメタバース(仮想空間)であるため、人が集まる賑わいを再現したり、友だちや家族といろんなお店を一緒に巡ってショッピングできる体験を提供したりすることが可能です。

 

VR空間上にバーチャルショップを開設し、商品の販売を行うことを検討している企業におススメです。

⑬ハコスコ:誰でも簡単にEC向けVR空間を開設できるソリューションを提供

ハコスコ:誰でも簡単にEC向けVR空間を開設できるソリューションを提供
(画像:ハコスコ)

ハコスコは、誰でも簡単にVR空間を開設できるメタストアというソリューションを提供しています。テンプレートを用いたストアの作成、在庫管理・決済管理、対話での接客、チャットボットによる24時間カスタマー対応など、VR上でビジネスを行うために必要な機能をワンストップで提供している点が大きな魅力となっています。

 

また、VRゴーグルやヘッドセットなどは必要なく、ウェブブラウザから手軽にアクセスできるため、多くのユーザーを集めやすくなっている点もメリットの一つです。

 

料金は、個人や非商用利用向けであれば無料、商用利用向けであれば月額1万円(税別)となっています。商用利用向けプランには、VR空間の開設・利用やボイスチャットなどの基本的機能に加えて、Shopifyとの連携やオリジナルのレイアウト・背景等を作成できる機能なども含まれています。

 

EC向けVR空間を制作したい企業におススメです。

⑭パーソルマーケティング:VR/メタバース人材の派遣・育成やコンサルティングの提供

パーソルマーケティング:VR/メタバース人材の派遣・育成やコンサルティングの提供
(画像:パーソルマーケティング)

パーソルマーケティングは、2022年1月よりメタバースデザイン事業部を設置し、VR/メタバース人材の提供、VR/メタバースコンサルティング、ワールドの構築・運用支援といった様々なソリューションを提供しています。

 

特に人材派遣事業によって構築した豊富な人材ネットワークを活用したVR/メタバース人材の育成支援や派遣に強みを持っている点が特徴であり、人材不足に悩んでいる多くの企業を支援しています。

 

VRを活用した新規事業を行いたいが、VRやメタバースに詳しい人材の不足に悩んでいる企業におススメです。

⑮スペースデータ:衛星データや3DCGを駆使し仮想空間の構築支援

スペースデータ:衛星データや3DCGを駆使し仮想空間の構築支援
(画像:スペースデータ)

株式会社スペースデータは、「宇宙×データ」をテーマに研究開発を行うことを目的に設立された宇宙スタートアップです。「テクノロジーで新しい宇宙を創る」をビジョンに掲げ、衛星データや3DCG技術を活用し、仮想空間上にもう一つの世界を自動生成するAIアルゴリズムの開発を行っています。

 

スペースデータの高精度な3Dモデルは、デジタルツインを建築シミュレーションに活用する建築会社や仮想世界を舞台にしたゲームの開発会社など、多くの企業にソリューションを提供します。

 

建築や製造業者などデジタルツインを活用したシミュレーションを行いたい企業やデジタルツインを舞台にしたリアルなゲームコンテンツを制作したい企業におススメです。

⑯ハシラス:VRアトラクションの制作・導入支援に特化

ハシラス:VRアトラクションの制作・導入支援に特化
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

 

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます

 

また、VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

 

さらに、ハシラスは、ハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

 

そのため、VRアトラクションやIPコンテンツなどを提供したいエンタメ系の企業におススメです。

⑰積木製作:建築用 CGVRコンテンツの制作会社

積木製作:建築用 CGVRコンテンツの制作会社
(画像:積木製作) 

積木製作は、建築用 CG 制作と VR コンテンツ制作を 2 本柱に事業を展開している企業です。一級建築士でもある城戸太郎氏が2003年9月に設立した企業で、建築に特化したノウハウが豊富に蓄積されています。

 

建築の専門知識に加え、画像やCGのクオリティーにも定評があり、建築に特化したVR制作会社としてマンションやオフィス、公共事業などの支援を行っています。マイクロソフト社から「Microsoft Mixed Realityパートナー」として正式に認定されており、技術力の高さも評価されています。

 

また、VRを活用して現場の安全教育ができる「安全体感VRトレーニング」というサービスは160社以上に採用されたVR体感教育で、1台38,500円(税込)という低価格で利用可能です。

 

VRを活用したシミュレーションや安全教育を行いたい建設会社は、積木製作に依頼するのがオススメです。

⑱イマクリエイト:VRを活用した注射手技の研修

イマクリエイト:VRを活用した注射手技の研修
(画像:イマクリエイト) 

医療向けVR技術の研究・開発を手掛けるイマクリエイトは、「VRワクチン注射シミュレーター」という、VR内に表示される模型に従うだけで、筋肉注射の手順を感覚的に習得することができる研修用のサービスを提供しています。座学や教材を用いた事前学習にシミュレーターを加えることで、手順のミス防止が期待されます。

 

実際の患者に注射の処置を行えるようになるためには、十分な練習が必要です。しかし、定期的にトレーニング用品を補充する必要があることや、多数の生徒が同時に練習することが困難であり、医療現場での悩みの種となっています。そこでイマクリエイトは「実生活と同じように自分の身体を使って練習する」というコンセプトのもと、このバーチャルトレーニングシステムを開発しました。これにより、医学生は施設や設備の有無にかかわらず、いつでも、何度でもトレーニングが可能となります。

 

VRを活用して注射処置の訓練を手軽に行えるようにしたい医療関係の機関におススメです。

VRを導入するための4つのステップ

VRを導入するための4つのステップ

VRを導入するためのステップとして以下の4つのステップが挙げられます。

 

  • ①VRの企画
  • ②開発環境・ツールの選定
  • ③サービスの体験設計・開発
  • ④サービスのテスト・公開

 

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①VRの企画

1つ目のステップは、VRの企画です。成果を挙げるVR活用を行うには、強力な制作/開発体制の構築はもちろん、自社の目的達成に向け、「どのようなVRを制作すべきか」を検討するリサーチと企画のプロセスが極めて重要となります。

 

VR活用で成果を上げるためのリサーチ・企画のポイントとして、以下の2点が挙げられます。

 

  • 1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用
  • 2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

1. 最先端の市場動向・定石の把握/活用

最先端の市場動向・定石の把握/活用 メタバース総研

近年幅広い業界・用途でのVR活用が進む中で、成果が上がっている事例には共通点が存在します。そのため、最新の市場動向やノウハウを抑えることが、成功確度の高い戦略・企画の大前提となります。

2. 各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案

各社の課題や目的にマッチするVR戦略・企画の立案 メタバース総研

VRに取り組むこと自体を目的とするのではなく、”事業成長のための有効な手段”としての、自社ならではのVR戦略・企画を立案できるかが極めて重要となります。

②開発環境・ツールの選定

開発環境・ツールの選定 Unity
(画像:Unity

2つ目のステップは、開発環境・ツールの選定です。VRを制作/開発する目的・ターゲットとする顧客を明確にした上で、目的に沿った開発環境・ツールを選定しましょう。代表的な開発環境・ツールとしては、3DCGの制作/開発においては「Blender」や「Maya」、VR/ARの制作/開発においては「Unity」や「Unreal Engine」などが挙げられます。

 

VR制作/開発の中でも、単にVRのコンテンツを制作したいのか、iOS/Androidで利用できるアプリを開発したいのかによって、利用する開発環境・ツールは異なります。 

③サービスの体験設計・開発

3つ目のステップは、サービスの体験設計・開発です。実現したいユーザー体験の設計を行った後、実際の開発を行います

 

単にVRのコンテンツを制作したいのであれば簡易なツールでも対応可能な場合がありますが、よりクオリティの高いユーザー体験を実現するためには、「Unity」や「Unreal Engine」を利用してプログラミングを行い、アプリケーションを開発する必要があります。

④サービスのテスト・公開

4つ目のステップは、サービスのテスト・公開です。スマホ、タブレット、ヘッドマウントディスプレイなど対象とするデバイスにおいて、バグがないか、表示速度に問題がないかなどをテストします

 

動作に問題がなければ、アプリであればデバイスごとにアプリストアに申請を行い、審査が通ればリリースとなります。

VRを導入する2つの方法

VRを導入する2つの方法

VRを導入する代表的な方法として、以下の2つが挙げられます。

 

  • ①制作/開発会社に依頼をする:高品質のVR制作/開発が可能
  • ②自社で制作/開発を行う:コストを抑えることが可能

 

それぞれの方法の概要やメリット・デメリットを分かりやすく紹介していきます。

 

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①VR専門の制作/開発会社に依頼をする:高品質なVR制作/開発が可能

1つ目の方法は、上記で紹介したような制作/開発会社に依頼をする方法です。

VR制作/開発の豊富な経験と知見を有する制作/開発会社に依頼をすることで、高品質のVRを制作/開発することが可能です。

 

主なメリットとして、以下の3つが挙げられます。

  • 1.豊富な経験と知見に基づき、高品質のVR制作/開発が可能
  • 2.体制が整っているため、限られた期間でVR制作/開発が可能
  • 3.社内の人員リソースに余裕が無くても、VR制作/開発が可能

 

一方で主なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

  • 1.自社で制作/開発する場合と比べ、一定コストがかかってしまう
  • 2.社内企画通りに制作/開発会社に制作してもらうため、綿密なすり合わせが必要

 

また、VR制作/開発会社には、制作/開発を中心に対応している会社と、事業立案や企画から開発まで一貫して対応している会社が存在するため、自社の検討状況や課題にマッチした会社を選定することが重要となります。

②自社のエンジニアが制作/開発を行う:コストを抑えることが可能

自社のエンジニアが制作/開発を行う:コストを抑えることが可能 Unity
(画像:Unity)

2つ目の方法は、ツールを活用し自社のエンジニアがVRを制作/開発する方法です。

VRをリリースするためには、3Dモデリングやアニメーション、開発、プログラミングなど様々な工程が存在します。

 

一方で、近年これらに対応する有力なツールが登場してきています。これらのツールを活用することができれば、コストを抑えたVR制作/開発が可能です。

 

代表的なメリットとして、以下の2つが挙げられます。

  • Unityなどのツールなどを活用できれば、低コストで制作/開発が可能
  • 開発体制が整っていれば、社内の企画通りのVRを制作/開発可能

 

一方で代表的なデメリットとして、以下2つが挙げられます。

  • 1.経験者が不在の場合、高品質のVR制作/開発が難しい
  • 2.十分な人的リソースが無い場合、VR制作/開発が難しい・期間を要してしまう

タイプ別VR活用の費用相場

タイプ別VR活用の費用相場

VR活用は、VR空間の構築からリモートワークでの利用まで様々なタイプが存在し、タイプによって費用が大きく変わってきます。タイプ別の費用相場は以下の通りです。

 

  • ➀独自のユーザー向けVRサービスの構築:100万~1000万円超
  • ②オンラインショッピングへの活用:100万~1000万円超
  • ③プロモーションへの活用:10万~500万円超
  • ④VRイベントへの出展:無料~100万円超
  • ⑤独自の業務効率化向けVRサービスの構築:100万円~
  • ⑥リモートワークへの活用:無料~月額5万円程度

 

それぞれをわかりやすく解説しています。

➀独自のユーザー向けVRサービスの構築:100万~1000万円超

独自のユーザー向けVRサービスの構築:100万~1000万円超 凸版印刷
(画像:凸版印刷)

独自のユーザー向けVRサービスの構築の費用の相場は100〜1000万円超とかなりケースバイケースとなっています。その理由としてはどの程度サービスを充実させるかや、どのような開発方法を用いるかによってかかる工数が大きく変わってくるからです。

 

例えば、VRChatやDOORをベースにする場合であれば100万円~、一方で0からオリジナルのVRを構築する場合は、シンプルな機能のもので500万円~、機能をリッチにすると1000万円異常が必要となってきます。

②オンラインショッピングへの活用:100万~1000万円超

オンラインショッピングへの活用:100万~1000万円超 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

VRのオンラインショッピングへの活用にかかる費用の相場は100万〜1000万円超となっています。自社独自のサービス構築をする場合や、VR上のショッピングモールに出展する場合など様々なパターンが存在します。

 

三越伊勢丹が構築する独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」のように、独自のサービス構築をする場合は1000万円を超える費用が必要となります。

 

一方で、凸版印刷社が提供しているVR上のショッピングモール「メタパ」への出展の場合、費用は300万円〜と、独自構築に比べると費用を抑えることが可能です。

③プロモーションへの活用:10万~500万円超

プロモーションへの活用:10万~500万円超 COCOAR
(画像:Cloud CIRCUS)

VRのプロモーションへの活用にかかる費用の相場は10万〜500万円となっています。

 

日産自動車が新車発表会・試乗会向けのVRを構築した事例のように、0から独自のVR空間を構築する場合は500万円を超える高額な費用が必要となります。

 

一方で、AR作成ツールCOCOARなどの、VR制作ツールを活用する場合は、月額3万円程度からVRを作成することができます。

④VRイベントへの出展:無料~100万円超

VRイベントへの出展:無料~100万円超 HIKKY
(画像:HIKKY

VRイベントへの出展にかかる費用の相場は無料〜100万円超となっています。

 

比較的小規模のVRイベントやVRプラットフォーム上に出展する場合であれば無料の場合もあります。

 

一方で、バーチャルマーケットなど多くのユーザーを集めるVRイベントの場合、リアルのイベント会場の出展と同様、100万円を超える出展費用が必要となります。

⑤独自の業務効率化向けVRサービスの構築:100万円~

独自の業務効率化向けVRサービスの構築:100万円~ 川崎重工
(画像:川崎重工)

独自の業務効率化向けVRサービスの構築にかかる費用は100万円〜となっています。

 

製造業界での工場のVR化(デジタルツインの構築)や医療業界での遠隔手術支援システムなどは、業務効率化により大きな収益向上のインパクトが見込める一方で、各社独自のVRサービスを構築する必要があり、費用は100万円以上かかることが多いです。

⑥リモートワークへの活用:無料~月額5万円程度

リモートワークへの活用:無料~月額5万円程度 MetaLife
(画像:学研)

VRのリモートワークへの活用の相場は無料〜月額5万円程度となっています。

 

例えば、リモートワーク向けのツールとしてMeta社が提供する「Horizon Workroom」や「Gather」など無料で利用できるものから、学研の提供する「metaLife」など月額数万円で利用できるものまで存在しますが、他の活用のタイプと比べると安価にVRを活用することが可能です。

 

一方で、より高い没入感を得るためにMetaQuestなどのVRゴーグルを購入する場合は、デバイスの費用が1台あたり約5万円必要となります。

VRが企業にもたらす5つのメリット

VRが企業にもたらす5つのメリット

VRが企業にもたらすメリットとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①VR領域での新たなビジネスの創出
  • ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
  • ③新たな顧客接点の獲得
  • ④社内コミュニケーションの円滑化
  • ⑤研修への活用による社員のスキル向上

 

それぞれのメリットを分かりやすく解説していきます。

 

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①VR領域での新たなビジネスの創出

VR領域での新たなビジネスの創出 バレンシアガ フォートナイト
(画像:EpicGames)

1つ目のメリットはVR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。

②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善

2つ目のメリットはVRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。

 

そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。

③新たな顧客接点の獲得

新たな顧客接点の獲得 日産自動車
(画像:日産自動車)

3つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。

 

VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。

④社内コミュニケーションの円滑化

社内コミュニケーションの円滑化 Gather
(画像:Gather)

4つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。

 

一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。

 

それらの課題をVR空間上のオフィス「VRオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。

⑤研修への活用による社員のスキル向上

研修への活用による社員のスキル向上 ウォルマート
(画像:ウォルマート)

5つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。VRを企業の研修に活用することで、コンテンツが3Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。

企業がVR活用で成果を上げるための5つのポイント

企業がVR活用で成果を上げるための5つのポイント

企業がVR活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

VRの市場規模

VRの市場規模

Fortune Business Insightsによると、世界のVRの市場規模は2023年時点で約3.6兆円、2030年には約23兆円に達すると予想されています。その中でもゲームやエンタメ業界が最も大きなシェアを占め、次いで自動車、小売、ヘルスケア、教育と続いています。

  

これまでの市場成長の要因は、MetaQuestを始めとするVRデバイスの低価格化・小型化が進んでいることや、Fortniteなどのゲームを中心とするヒットコンテンツの登場が相次いでいることなどが挙げられます。

 

また、近年の市場成長の要因として、MetaやAppleなどによる巨額投資により、XRデバイスの進化と販売が進んでいることや、コロナウイルス感染拡大をきっかけに、コミュニケーションやエンタメのオンライン化が加速していることなどが挙げられます。

業界別のVRソリューション事例5選

業界別のVRソリューション事例5選

業界別のVRソリューションの代表的事例として、以下の5つが挙げられます。

 

  • ①小売業界:ウォルマートがVRで混雑等の状況を再現した研修
  • ②医療業界:IBM×順天堂大学がVRを用いた医療サービス構築へ
  • ③金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
  • ④警備業界:セコムが業界初となるVRを活用した研修プログラムを導入
  • ⑤鉄道業界:JR東日本がVRで鉄道との接触等による事故現場を再現した研修を実施

 

それぞれを分かりやすく紹介していきます。

 

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①小売業界:ウォルマートがVRで混雑等の状況を再現した研修

ウォルマート
(画像:ウォルマート)

世界的なスーパーマーケットチェーンであるウォルマートは、接客のトレーニングにVRを導入しています。従業員にHMD(ヘッドマウントディスプレイ)を装着させ、ブラックフライデーなどの販売イベント時に大勢のお客様に対応するためのトレーニングを行っています。

 
従来の研修とは異なり、現実には再現が困難な状況を実際に体験しているかのような研修を行うことができます。

 
この研修を行うため、ウォルマートは1万7000台のOculas Questを約4700店舗に準備するなど大規模な投資を行っています。

②医療業界:IBM×順天堂大学がVRを用いた医療サービス構築へ

日本IBM
(画像:日本IBM)

日本IBMと順天堂大学は「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置し、産学連携の取り組みを開始しました。同共同研究講座では、VR/メタバース技術の活用による時間と距離を超えた新たな医療サービスの研究・開発に取り組むとのこと。

 

具体的には、患者や家族が来院前にバーチャルで病院を体験できる環境や外出が困難な入院患者が病院の外の仮想空間で家族や友人と交流できる「コミュニティ広場」の構築、メタバース空間での活動によるメンタルヘルス等の疾患の改善の実証などを検討しています。

③金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほ銀行
(画像:みずほ銀行)

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

 

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

 

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

④警備業界:セコムが業界初となるVRを活用した研修プログラムを導入

セコム
(画像:セコム)

セコムは、警備業界初となるVRを活用した研修プログラムを導入しています。こちらの研修プログラムでは社員がVRヘッドセットを装着し、VRの体験型コンテンツにより緊急時の対処を学ぶことができます。

 

具体的には、煙が充満する中での避難誘導や、避難器具を使っての高所からの避難訓練などの訓練を実施しているとのことです。

⑤鉄道業界:JR東日本がVRで鉄道との接触等による事故現場を再現した研修を実施

JR東日本
(画像:JR東日本)

JR東日本は鉄道の事故現場のシュミレーションを研修に取り入れ、研修の質の向上に取り組んでいます。鉄道の3大労災である。「触車」、「墜落」、「感電」のうち、「触車」と「墜落」に関する4つの事故を再現しました。

 

高額で準備する手間のかかるHMDを使用せず、スマホを使ってVRコンテンツを体験するため、社員が集合して研修することもないというメリットもあります。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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