【業界別】企業のVR活用事例まとめ|おススメVRサービスも紹介
関連技術の進歩などを背景とし、今後VRは急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられています。2023年末には、Meta社が最新版のVRヘッドセット「Meta Quest 3」を発売すると発表しており、VRへの注目は今後ますます高まっていくと考えられます。
そんななか、ゲームを始めとしたエンターテインメント業界だけでなく、小売業、製造業、金融業など、さまざまな業界の企業がVRを自社ビジネスに活用し始めています。
一方で、VRの利用や開発を検討するにあたって、「具体的な企業のVR活用事例を知りたい」という方も多いのではないでしょうか?
そこで今回は、企業のVRの活用事例を分かりやすくご紹介します。
本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。
- VRをビジネスに活用することを検討している
- 具体的な企業のVR活用事例を知りたい
- どんなVRサービス・ソリューションがあるのか知りたい
本記事を読めば、企業のVR活用事例を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。
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目次
- そもそもVRとは?
- VRが企業にもたらす5つのメリット
- 【業界別】VR活用の取り組み事例14選
- ①小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
- ②ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も
- ③エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催
- ④広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
- ⑤製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
- ⑥不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
- ⑦医療業界:comatsunaアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
- ⑧医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント
- ⑨観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
- ⑩自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現
- ⑪自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション
- ⑫自治体:摂津市が駅前の再開発事業のPRにVRを活用
- ⑬金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
- ⑭建設業界:株式会社HoribeAssociatesが建築設計においてBIMをプラットフォームにメタバースや3Dスキャンを活用
- おススメのVRサービス6選
- おススメのVR開発会社3選
- 社内におけるVR活用事例
- 費用対効果・実現性が高いメタバース活用方法
そもそもVRとは?
VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス、ゴーグル等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。
日本バーチャルリアリティ学会ではVRを「みかけや形は原物そのものではないが、本質的あるいは効果としては現実であり原物であること」と定義しています。すなわち、VRは、現実世界そのものではないが、実質は現実世界とほとんど変わらないという意味です。
VRの定義についてはこの他にも色々な考え方がありますが、いずれにしても、本質的には現実とほとんど変わらないというところがポイントになります。
様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。
また、最近ではゲームだけでなく、仮想現実に出店し商品を販売したり、仮想空間上で社員研修や教育を行ったり、建築のシミュレーションを行ったりするなど、様々な分野でVRが活用されています。
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VRが企業にもたらす5つのメリット
VRが企業にもたらすメリットとして以下の5つが挙げられます。
- ①VR領域での新たなビジネスの創出
- ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
- ③新たな顧客接点の獲得
- ④社内コミュニケーションの円滑化
- ⑤研修への活用による社員のスキル向上
それぞれのメリットを分かりやすく解説していきます。
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①VR領域での新たなビジネスの創出
1つ目のメリットはVR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。
②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
2つ目のメリットはVRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。
そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。
③新たな顧客接点の獲得
3つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。
VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。
④社内コミュニケーションの円滑化
4つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。
一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。
それらの課題をVR空間上のオフィス「VRオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。
⑤研修への活用による社員のスキル向上
5つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。VRを企業の研修に活用することで、コンテンツが3Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。
【業界別】VR活用の取り組み事例14選
業界別のVRの活用を進める企業として以下の事例が挙げられます。
- ①小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
- ②ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も
- ③エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催
- ④広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
- ⑤製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
- ⑥不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
- ⑦医療業界:comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
- ⑧医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント
- ⑨観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
- ⑩自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR空間上に再現
- ⑪自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション
- ⑫自治体:摂津市が駅前の再開発事業のPRにVRを活用
- ⑬金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
- ⑭建設業界:株式会社HoribeAssociatesが建築設計においてBIMをプラットフォームにメタバースや3Dスキャンを活用
それぞれの企業の活用事例についてわかりやすく紹介していきます。
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①小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。
また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。
現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。
②ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も
ファッション大手であるビームスはVR領域への参入を果たしています。具体的な取り組みとしては、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはメタバース上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品(洋服、PC、飲食物など)を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。
バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を3Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、メタバースに着想を得た新曲の発表も行われました。
一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。
③エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催
サンリオバーチャルフェストは、VR上で開催された、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベントです。
アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。
この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。このように、ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVR市場の盛り上がりに繋がっていくでしょう。
④広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)社は、デイリーアクティブユーザー約5000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。
広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円~とのことです。
⑤製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。
発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。
また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。メタバース上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。
このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてメタバースが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。
⑥不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。
これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのこと。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。
⑦医療業界:comatsunaアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
デジタルヘルスケア・産業保健事業を手がけるcomatsuna社は先ごろ、メタバースを活用した法人向け社員メンタル支援サービス「メンサポドクター」をリリースしました。メンズサポートドクターは、アバター介したオンラインでのコミュニケーションによりメンタルヘルスの改善を図るもので、人見知りや対面でのコミュニケーションに抵抗のある方にも、気軽に利用できるメンタルヘルスケアサービスを提供することを目的とし開発されました。
同社はアバターを介したコミュニケーションが、対面での対話に比べ、人々の緊張を和らげ、より早く心を開いてもらい、悩みを相談しやすくすることができると考えているとのことです。
企業もこのサービスを導入することで、社員の潜在的な不満や不安、問題点をいち早く検出することができるとともに、社員のメンタル不調予防、離職予防に繋げることができます。
⑧医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント
旭川医科大学病院は、北海道の中央に位置する旭川市にあり、小児科は近隣から北北海道全域に至る地域の小児科高次医療を担っています。そのため病棟には長期入院を余儀なくされている患者さんが多くいます。
このイベントは旭川医科大学病医学部の学生サークル“eスポーツ大会部”がボランティアで企画し、旭川市と官民連携で“ICTパーク”(ICT PARK (ict-park.jp))を運営している大雪カムイミンタラDMOの支援を得て8月5日に1回目を行いました。Meta Quest2のBrink travelerで世界の絶景VR旅行を、またGaming PCでAPEX、SwitchでSplatoon3などを楽しみ、子どもたちも大喜びでした。
実施後アンケートでは、親御さんから「素敵なイベントをありがとうございました。このお話をとても楽しみにしていて、痛くて辛い治療も頑張ってこれました。長い入院生活はどうしても気持ちが暗くなってしまいますが、子どもも楽しんでいましたし親も子どもの楽しそうにしている姿を見れてとても嬉しかったです。」などの声が上がっています。
本イベントは定期開催しています。病室やプレイルームにはWi-Fiが設置されておらず、活動継続のためには、ポケットWi-FIの通信費や機材費などが必要です。
活動への寄付の相談や応援メッセージはこちらから
旭川医科大学eスポーツ大会部(代表真野竣dokduckduck@gmail.com)
⑨観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
大日本印刷とAKIBA観光協議会は、現実世界と仮想世界を融合させた地域共創型XR街づくりプロジェクトとして、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。生活者は、PC用アプリケーションやVRゴーグル、Webブラウザなどを通じて、世界のどこからでもいつでも秋葉原の魅力を楽しむことができます。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。
秋葉原の特徴である商標の看板等も地元企業の協力のもと、バーチャルリアリティ上で再現します。一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。
バーチャル秋葉原は、ユーザーの分身であるアバターが集まり、動画視聴や商品購入、バーチャルゲームへの参加などを同時に行うことができる空間です。現実の特性を踏まえ、企業はコンテンツを提供・実施するだけでバーチャル秋葉原の世界に参加できます。
また、クリエイターが同一IPの二次創作を行い、スペース内で展示・販売できるよう、新たなビジネススキームを準備しています。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。
⑩自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現
吉本興業は人口約2万人、兵庫県北部に位置する養父市の観光名所を再現したVR空間をリリースしました。
ユーザーは、かつて日本一のすず鉱山として栄えた明延鉱山の坑道後を観光したり、吉本興行所属のタレントコラボした採掘ゲームを楽しんだり、市役所を訪れ、デジタル住民票交付してもらったりすることができます。
バーチャル養父のオープニングイベントには、吉本興業所属のお笑い芸人である、野生爆弾くっきー!さんやとろサーモンの村田さんらが参加し、その様子は吉本の映像配信サービス「FANCY」によってライブ配信されました。
また、イベントで養父市市長がアバター姿で登場し、「メタバースには無限の可能性があると思います。世界中どこからでも来ていただけるので、いろんな国の方々に来てもらって、養父市の自然や観光名所を楽しみ、市民とも交流してもらいたい。そして、ゆくゆくは現実世界でも体験しに来ていただければ。バーチャルでは100万人都市を目指しています」とコメントしました。
⑪自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション
熊本県玉名市では、実際の街並みを使った水害時の避難シミュレーションを体験できる防災VRコンテンツを導入する取り組みが進められています。玉名市は過去大規模な水害に見舞われた歴史があり、VRにより臨場感のある水害シーンを体験することで、災害を”自分の身に起こること”として考えてもらうことを目的に行われています。
2023年2月には、玉名市の住民向けに防災VR体験会が実施されており、体験会後のアンケートでは、85%の方が「実際に水害を体験しているような怖さを感じた」「VRゴーグルならではの没入感があった」「内水氾濫する街の様子がリアルで臨場感があった」と回答しており、地域住民の防災意識向上に寄与していることが確認されています。
⑫自治体:摂津市が駅前の再開発事業のPRにVRを活用
摂津市北部に位置するJR千里丘駅西地区は、JR京都線で新大阪駅から約10分、大阪駅から約14分、府道大阪高槻京都線及び府道正雀停車場線に囲まれた交通の要衝ですが、地区内には狭隘道路に囲まれた木造住宅の建ち並びや、駐車場利用等、良好な土地利用が図られておらず、また駅前における交通混雑が生じています。
これらの課題解消に向け、駅前広場整備を含む交通結節機能の強化、計画的な土地の高度利用による災害に強い良好な住環境形成、都市機能の充実による駅前にふさわしい集約的な拠点形成を図ることなどを整備方針とし、摂津市が施行者となり、市街地再開発事業を進めています。現在、既存建物の解体や上下水道などのインフラ工事を行っており、令和6年度以降は、再開発ビルの建築工事や道路工事などを順次進め、令和8年度末の完成を目指しています。
本VR動画は、より身近に本事業の整備効果を感じ取ってもらえるよう作成したものであり、事業完成後の様子を視覚的に認識でき、新しいまちなみを体験することができます。
⑬金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。
銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。
同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。
⑭建設業界:株式会社HoribeAssociatesが建築設計においてBIMをプラットフォームにメタバースや3Dスキャンを活用
株式会社HoribeAssociatesは住宅・マンション・オフィス・工場等多種多様な建築を設計監理する建築設計事務所です。
2018 年よりBIM ( Building Information Modeling )による設計を導入。 BIMをプラットフォームにメタバースや3Dスキャンを用いたデジタルな建築設計の取り組みは「建築設計のデジタル道具箱」として書籍化されました。
BIMによる設計では、建築計画の初期段階から3Dモデルでの検討を行い、空間設計だけでなく細かなディテールのデザインにおいても 3D モデルを用いた設計を行っ ています。
作成した BIMモデルは PCの画面上で確認するにとどまらず、VRにおいてモデル内部に入り検証を行ったり、 VR 上で壁を作り開口部を設けるなど、バーチャル空間 で直 接モデルを編集しながらの設計も行っています。 また、スマートフォンの3Dスキャンを使用し、現地の植栽や既存建物等の点群データをモデル内に取り込むことで、 BIM ならではのデジタルツインな設計手法を採用して います。
2 次元の多くの図面を参照し、3次元空間を想像し伝達するというコミュニケーションから、3次元空間を3次元で検討、構築、そして伝えるという直感的で齟齬のないコミュニケーションが実現することで、発注者の想いを確実にそしてスピーディーに実現することを可能としています。
おススメのVRサービス6選
おススメのVRサービスとして以下の6つが挙げられます。
- ①Fortnite:ユーザー数4億人のVRバトルロイヤルゲーム
- ②Roblox:ユーザー数4億人のVR上のゲームプラットフォーム
- ③cluster:累計動員数2,000万人超の日本最大のVRプラットフォーム
- ④REALITY:アバターを用いたライブ配信プラットフォーム
- ⑤DOOR:100万人が利用するVR空間プラットフォーム
- ⑥Hello1103:VRワールドとライブハウスを融合させた新しいタイプのライブイベント「Live:VR Experience」を開催
それぞれについて分かりやすく紹介していきます。
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①Fortnite:3億人がハマるメタバースバトルロイヤルゲーム
Fortniteは、2017年にリリースされた総ユーザー数約3.5億人、月間アクティブユーザー数最大6,200万人を誇るVRゲームです。一般的に知られてはいないですが、Fortnite内にはバトルロイヤル以外にも3つのゲームモードがあり、それぞれ「ゼロビルド」(建築なしのバトルロイヤル)、「クリエイティブ」(ユーザーが制作したゲーム)、「世界を救え」というゲームモードになります。ゲーム内でリアルタイムでのユーザー同士のコミュニケーションが活発に行われている点やアーティストのライブなどゲーム以外での利用もされている点から、世界を代表するメタバースの1つとも言われています。
基本的には無料で複数人でプレイできること、簡単な操作でゲームを楽しめること、コロナウイルス感染拡大により余暇時間が生まれたことなどにより、小学生を中心に世界中で爆発的に流行な流行を見せています。
2017年にリリースされたFortniteは、現在総ユーザー数約3.5億人、月間アクティブユーザー数はピーク時で6,200万人と、圧倒的なユーザー数をかかえるメタバースへと発展しており、未上場ではありますが時価総額は約4兆円まで到達しています。
※参照:Fortnite | Free-to-Play Cross-Platform Game
②Roblox:ユーザー数4億人のVR上のゲームプラットフォーム
Robloxとは、他ユーザーが作成した様々なゲームをプレイしたり、ユーザー自身もゲームを作成することのできる、ゲームプラットフォームです。利用されるゲームの全てがユーザー自身によって作成されていることから、「ゲーム版のYoutube」とも評されています。
また、ゲーム内でリアルタイムでのユーザー同士のコミュニケーションが活発に行われている点やゲーム内のアバターやアイテムを売買する経済圏が成立していることなどから、世界を代表するメタバースの1つとも言われています。
基本的には無料で複数人でプレイできること、簡単な操作でゲームを楽しめること、コロナウイルス感染拡大により余暇時間が生まれたことなどにより、小学生を中心に世界中で爆発的に流行な流行を見せています。
2004年にリリースされたRobloxは、現在総ユーザー数約2億人、デイリーアクティブユーザー数は約5000万人と、圧倒的なユーザー数をかかえるメタバースへと発展しています。また、Roblox上でやり取りされる仮想通貨「Robux(ロバックス)」の流通額は2021年時点で年間約3兆円を記録しており、2021年3月の米ナスダック上場時の時価総額は最大3兆円規模に達しました。
③cluster:累計動員数2,000万人超の日本最大のVRプラットフォーム
clusterとは、ワールド(=バーチャル空間)を作ったり、ワールドで遊ぶことができるVRプラットフォームです。ユーザーによって作られたワールドが40,000以上あり、そのワールドに入って遊ぶことができます。
また、総ダウンロード数100万回以上、バーチャル渋谷などの大規模イベントが開催されていること、ポケモンやディズニーなどの有名企業とコラボしていることなどから、日本最大のVRプラットフォームと言われています。
2017年にリリースされたclusterは、現在総ダウンロード数100万回以上、累計総動員数は800万人と、国産のVRプラットフォーム内では圧倒的なユーザー数をかかえるVRへと発展しています。また、clusterの合計資金調達金額は15億円を超えており、テレビ朝日ホールディングス、Wright Flyer Live Entertainment、グローバル・ブレイン、KDDIなどが出資しています。
④REALITY:アバターを用いたライブ配信プラットフォーム
REALITYは、アバターを用いたライブ配信を軸としたVRプラットフォームです。
自分だけのオリジナルアバターを作成し、モーションキャプチャー技術を用いたリアルなライブ配信で視聴者とコミュニケーションを取ったり、アバターが受け取るギフトでマネタイズするなど、簡単操作で楽しめるスマートフォン向けVRです。5GやVR/ARを見据えたエンタテインメントの未来像を実現しています。
⑤DOOR:100万人が利用するVR空間プラットフォーム
DOORは、NTTが提供するVR空間メタバースプラットフォームです。
特徴として、簡単にVR空間を作成することができる点、スマートフォンやウェブブラウザなど様々なデバイスに対応している点が挙げられます。
作成したVR空間には専用のURLが発行されるので、そのURLを知っている特定の人だけが参加できるようなプライベート空間を作ることも可能です。
DOORは、個人利用だけでなく、企業のイベントやバーチャルショップ、バーチャル学校、Vtuberによるライブなど様々な用途で活用されており、ユーザー数は100万人を突破しています。
⑥Hello1103:VRワールドとライブハウスを融合させた新しいタイプのライブイベント「Live:VR Experience」を開催
Hello1103は、Hitomi (Trackmaker/Engineer)、yukako (VJ/Vo)の2人による音と映像のユニットです。ライブハウスで楽しめるVRライブや、立体音響とライブを合成したイベントを展開するなどの、新しい技術を用いた近未来の音楽を実践しています。
2021年からは、VRワールドの自由さとライブハウスの迫力ある音響を融合させた新しいタイプのライブイベントである「Live:VR Experience」を開催しています。観客は、会場に用意されたVRゴーグルをかけ、演奏が始まると色鮮やかな景色が曲ごとに展開され、まるで楽曲の世界を旅して回るような臨場感を得ることができます。
さらに詳しい情報はこちらのページをご覧ください。
おススメのVR開発会社3選
おススメのVR開発会社として以下の3社が挙げられます。
- ①面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
- ②メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発
- ③ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
それぞれについて分かりやすく紹介していきます。
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①面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」、ゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメント、スクウェア・エニックス、明治などの大手企業の支援をしています。
面白法人カヤックの強みは次の3点です。
- 1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
- 2.広告的なVRコンテンツが得意な点
- 3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点
1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で、面白いサービスを次々にリリースしてきました。
2.広告的なVRコンテンツが得意な点
VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。
3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点
「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。
②メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発
メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。
メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。
- 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
- 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
- 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力
1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。
そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。
2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。
そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。
3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援
メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。
そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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③ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでも、ハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせた、VRアトラクションの企画・制作の実績が豊富となっています。ハシラスは、株式会社サンシャインシティや株式会社リクルートテクノロジーズなどのハイエンドVRの制作支援をしています。
ハシラスの強みは次の3点です。
- 1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数
- 2.オリジナル体感ハードウェアの作成
- 3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ
1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数
ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます。
2.オリジナル体感ハードウェアの作成
VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。
3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ
ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現しています。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。
社内におけるVR活用事例
株式会社フロント・ワークス:社内にVRを積極的に導入しニューノーマル時代に対応
新型コロナウイルスの流行に伴い、社会は大きな変革を迎え、ニューノーマル時代に突入しました。株式会社フロント・ワークスは、この変化に対応すべく VR (仮想現実) 技術を駆使し、ひと足先の未来を楽しみながら、新しいビジネスのスタイルを提案します。
①コミュニケーションを変える
ニューノーマル時代の課題の一つは、社内コミュニケーションの低下です。テレワークが一般的になり、オンラインでの業務が増えた現在、VR 技術を積極的に活用して、この課題に取り組んでいます。仮想オフィス内でのミーティング・メンバー交流は、コミュニケーションの再活性化に一役買っています。
②ヘルスケアを変える
テレワークが普及し、運動不足や長時間の座り仕事が増えています。この課題に対処するために毎朝、VR 空間でフロント・ワークス体操をおこなっております。会話を楽しみながら体を動かし、メンバーの健康をサポートしています。
③ビジネスを変える
VR を活用することで、距離を越えて新たなビジネスモデルを実現できる可能性があります。オンラインセミナーやトレーニング、新しいサービスが生まれるかもしれません。
当社は、この未来を創り出すために積極的に取り組んでいます。
費用対効果・実現性が高いメタバース活用方法
メタバースの知見が不足しており、メタバース活用の企画や開発に課題を抱えていませんか?
そのような課題はメタバース総研のコンサルティング・開発支援サービスで解決することができます。
是非メタバース総研にお問い合わせください。
豊富な経験・ナレッジを活かした戦略・企画策定
数多くの企業様に対するコンサルティングや国内最大級のビジネス特化型メタバースメディアの運営で培った豊富な知見を活用し、成果につながる戦略・企画を策定します。
強力なパートナーシップによる最適なアプローチ設計
各領域の業界を代表するソリューション提供企業とのパートナーシップを構築。案件毎に中立的な立場から、費用対効果の高いアプローチを設計します。
経験豊富なクリエイター・エンジニア・コンサルタントによる並走支援
業界トップクラスの経験/スキルを有するクリエイター・エンジニア・コンサルタントから、最適なメンバーをアサイン。戦略立案から実行まで並走し、社内のリソース不足を解決します。
「課題や依頼内容が明確になっていない」、「社内で合意が取れていない」場合でも問題ございません。メタバース総研へのお問い合わせをお待ちしております。
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