近年、大きなビジネストレンドとなっているメタバースとともに紹介されることの多いXRですが、両者はデバイスの進化やサービス/コンテンツの充実により、ますます活用の場を広げています。

　

一方で、「XRについてのイメージは湧くものの、VRやARとの違いはしっかりと理解できていない」、「XRのビジネスへの活用事例を知りたい」という方も多いのではないでしょうか？

　

そこで、今回はXRのVR・ARとの違いや活用事例をわかりやすく紹介します。

本記事を読めば、XRのビジネス活用の基礎知識を効率良く理解できると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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XR(エックスアール)とは

XR(エックスアール)とは、VRやAR、MRといったリアルとバーチャルを融合した空間を創り出す先端技術を総称する言葉のことです。また、VR・AR・MRも空間認識技術や3Dのコンテンツ作成技術などの数多くの要素技術によって構成されているため、XRは非常に大きな概念となっています。

XRが注目される理由

近年XRが注目される理由の１つに、関連する様々な要素技術が発展し、XRによる体験の質が向上したことで、活用の場が広がっていることが挙げられます。主要な関連技術としてXRデバイスと通信技術が挙げられます。

XRデバイスとしては、簡易的なものとしてはスマートフォン、それに加えVR向けのHMD(ヘッドマウントディスプレイ)型デバイスや、AR向けのグラス型デバイスなどが存在します。MetaやAppleなど海外ビックテックを中心にこれらのデバイスの開発が進んでおり、小型化・軽量化、ディスプレイの画質向上、立体音響機能の搭載、処理能力の向上などの改良が行われています。

また、通信技術としては5Gの導入が大きく、これにより、広範囲で大容量かつ高速の通信が可能となったため、データ量の大きい3DコンテンツがベースとなるXRの体験の質が大きく向上しました。

XR(VR・AR・MR)とメタバースの違いとは

XRとVR・AR・MRの違いとは

先述の通り、XR(エックスアール)とは、VRやAR、MRといったリアルとバーチャルを融合した空間を創り出す先端技術を総称する言葉のことです。

そのため、VRやAR、MRのそれぞれの技術XRの一種として整理することができます。

XRとメタバースの違いとは

XRはリアルとバーチャルを融合した空間を創り出す先端技術の総称である一方、メタバースは、XR空間上で人々がコミュニケーションや交流を行うように進化した空間やサービス全体のことを指します。

メタバースとは、XR(VR/AR/MR)によって実現される、自分のアバターを通じてコミュニケーションや経済活動を行うことのできる3次元の仮想空間やサービスのことを指します。

メタバース空間では、集まって会話をしたり、スポーツやライブ、買い物などを楽しんだりと現実世界に存在する幅広い活動を楽しむことができます。また、将来的にメタバース上のサービスとデバイスが進化していけば、SF映画のような「食事と睡眠以外のほぼ全てが体験できるようになる世界」に近づいていくとも考えられています。

XRをビジネスに活用する７つのメリット

XRのビジネス活用によって企業にもたらされるメリットとして以下の7つが挙げられます。

　

• ①XR/メタバース領域での新たなビジネスの創出
• ②XR/メタバースから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
• ③作業現場のサポートのよる品質と作業効率の向上
• ④新たな顧客接点の獲得
• ⑤シミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化
• ⑥社内コミュニケーションの円滑化
• ⑦研修への活用による社員のスキル向上

　

XRおよびメタバースをビジネス活用に活用するメリットについて、詳しくは以下の関連記事で解説しています。

　

※関連記事：メタバースのメリット・デメリットとは？できることや事例も紹介

XRのビジネスへの業界別活用事例９選

XR/メタバースを活用した新規事業として以下の９事例が挙げられます。

　

• 小売業界：三越伊勢丹、ニトリ、BEAMS
• 音楽業界：ぴあ
• 観光業界：ANA
• 不動産業界：大和ハウス
• 金融業界：みずほ銀行
• 保険業界：東京海上日動
• 製造業界：日産自動車

　

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

　

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小売業界：三越伊勢丹、ニトリ、BEAMS

①三越伊勢丹：独自メタバース上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

　

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

　

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

　

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②ニトリ：家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消

ニトリは公式アプリ上で、家具やそれらの設置場所のサイズをスマホのAR機能を使って計測できるサービスを提供しています。顧客はこのサービスを活用することで、家具や家電を選ぶ際に重要なサイズの計測が簡単にできるようになり、サイズ違いの心配をすることなく家具をECで購入できるようになりました。

顧客は公式アプリを起動した状態でスマホカメラで家具や設置場所を撮影すると、大きさなどが記載された画像が生成され、その画像は編集・保存ができメモとしても活用できます。

③BEAMS：メタバースイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も

ファッション大手であるビームスはメタバース領域への参入を果たしています。具体的な取り組みとしては、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはメタバース上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品（洋服、PC、飲食物など）を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

　

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を３Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、メタバースに着想を得た新曲の発表も行われました。一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、メタバース上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

音楽業界：ぴあ

④ぴあ：バーチャルライブ向けの独自メタバースを構築

ぴあ株式会社は、バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」（ネオミー）をスマートフォンアプリのサービスとして提供開始しました。「NeoMe」は、ユーザーがアバターとなってバーチャル空間に入り、バーチャルライブを中心に、ユーザー同士の交流やアバターのコーディネートを楽しむことができるスマートフォンアプリです。

ぴあは、「NeoMe」を通じて、次世代を担う若手パフォーマーに対して、バーチャルを起点とした新たな表現や活動の場を提供しています。ユーザーやファンは、同じ趣味の人とつながる場を提供し、パフォーマーとユーザーの新たなコミュニティづくりを支援します。

バーチャルライブの第1弾となる「NeoMe Live Vol.1」には、ヤバイTシャツ屋さんが出演しました。

　

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観光業界：ANA

⑤ANA：バーチャル旅行プラットフォーム設立を目指す

ANAホールディングスは新会社「ANA NEO」の設立を発表しました。同社は、インターネット上の仮想空間で様々なアトラクションを体験できる「バーチャル旅行プラットフォーム」SKY WHALEの設立・運営を担当する予定です。2022年内のサービス開始を目指しています。

　

ANAホールディングスでは、アバターロボット「newme」を用いた遠隔案内などの実証実験を行っていますが、ANA NEOでは、ANAグループが航空会社として培ってきた知見や「newme」が提供する各種サービスを活用し、ビジネスモデルのデジタル化を推進します。仮想空間での地域コミュニティによる経済発展や社会課題の解決を促進することで、生活者に新たな価値の創造を目指すとのことです。

不動産業界：大和ハウス

⑥大和ハウス：メタバース上の住宅展示場を自由に見学

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「メタバース住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからメタバースにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

　

メタバース上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。

金融業界：みずほ銀行

⑦みずほ銀行：メタバース上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のメタバースイベトである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

　

同社は、将来的にはメタバース上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたメタバース上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状メタバースには統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

保険業界：東京海上日動

⑧東京海上日動：大災害の予測にデジタルツインを活用

東京海上日動はNTTコミュニケーションズらと共同で、地震や水害など複数の種類の大規模災害をデジタルツインで予測する研究を開始しました。この研究の目的は、予測に基づく安全対策や補償を検討することです。

デジタルツインにおいて、人の流れ・空間・気象・自然災害などに関するデータと防災科学技術研究所の災害予測技術を活用し、リアルタイム性の高い被害予測モデルを構築する予定です。また、このモデルの予測に基づき、災害の種類や規模に応じた複数パターンの災害初動対応策を策定します。

また、災害発生時の個別避難誘導、災害情報の一元管理、インフラの安定運用を目的とした、防災アプリケーションやクラウド型防災管理システムの研究も行います。
さらに、防災ソリューションの高度化にむけ、メタバース上でのリスクデータの活用やデータドリブンな保険商品についても研究していくとのことです。

製造業界：日産自動車

⑨日産自動車：メタバース上での新車発表・試乗会を開催

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。

　

また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。メタバース上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

　

日産の担当者いわく、今回の取り組みにより、販売スタッフのアバター操作経験不足やリアルな商品を仮想空間上でプロモーションする難しさなどが明らかになったとのこと。

このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてメタバースが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

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