XRのビジネスへの活用事例30選|メリットや成功のカギも紹介

xr 活用事例

関連技術の進歩やMetaやAppleのデバイス発売などに伴い、多くの企業がXR(VR・AR・MR)のビジネス活用を進めています。

 

そんな中、「自社でもXRのビジネス活用を検討しているがどのような活用法があるのかわからない」「他社によるXRの活用事例を押さえておきたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、XRのビジネスへの活用事例30選を、活用のメリットや成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • XRのビジネス活用を検討している
  • 他社によるXRの活用事例が知りたい
  • XR活用を成功させるためのポイントを押さえておきたい

  

本記事を読めば、企業によるXR活用の最新情報を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもXRとは?

そもそもXRとは?

XRとはExtented Reality(拡張現実)の略称で、リアルの世界とバーチャルの世界を融合した技術を指す、広い概念です。XRに含まれる代表的な技術としてVR・AR・MRなどの先端技術があります。新たな技術開発が多数行われている分野であり、明確にVRやARに分類できない技術をXR技術と表現することもあります。

 

VR・AR・MRの定義と違いについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

【図解】VR・AR・MRの違いとは?初心者にもわかりやすく解説!

企業がXR/メタバースを活用する3つのメリット

企業がXR/メタバースを活用する3つのメリット

企業がXR/メタバースを活用する代表的なメリットとして以下の3つが挙げられます。

 

  • ①新規事業の創出
  • ②マーケティング・ブランディングの強化
  • ③企業の社内業務の効率化

 

それぞれのメリットを分かりやすく紹介していきます。

①新規事業の創出

新規事業の創出 バンダイナムコ
(画像:バンダイナムコ)

1つ目のメリットは、XR/メタバースサービスやイベントなどの新規事業の創出です。

XR/メタバースを活用し新たなサービスを構築することで、ユーザーに対し現実に存在するもの/しないものを含め、仮想空間上に3Dの世界を構築することができるというXR/メタバースならではの特徴を活かし、ユニークな体験を提供するサービスを提供することができます。

 

また、XR/メタバース上でアーティストや企業を集めたイベントをすることで、入場券やデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネスを展開できることが挙げられます。

 

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②マーケティング・ブランディングの強化

マーケティング・ブランディングの強化 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

2つ目のメリットは、マーケティング・ブランディングの強化です。

XR/メタバースが人々の生活に普及するにつれ、オフラインからオンラインへ、WebからSNSへと起こってきたのと同様の顧客接点のシフトが、XR/メタバースでも起こると考えられます。

 

XR/メタバースをマーケティング・ブランディングに活用することで、従来はオンラインでの実施が難しかった商品・サービスの販促やXR/メタバースならではの体験を通じた強力なブランディングを行うことができます。XR/メタバースは従来のWebページや動画と比べ伝えられる情報がリッチかつインタラクティブな体験を提供可能なため、ユーザーを惹きつけやすく幅広い業種での活用が進んでいます。

 

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③企業の社内業務の効率化

企業の社内業務の効率化 DHL
(画像:DHL)

XR/メタバースを社内業務の効率化に活用することで、バリューチェーン全体や工程全体の最適化社員の作業のサポート、研修の効率化をすることができます。

 

XR/メタバース上で現状存在しない施設や設備を設計し、シミュレーションを行うことで、最適な製造ラインや運用方法を特定したり、XR/メタバースの特徴である3Dでの情報の表示により、AR/MRグラスで現場の作業員の作業をサポートしたり、VRグラスにより様々なシチュエーションを想定した研修を行ったりと多岐にわたる活用方法が存在します。

XRのビジネスへの活用事例30選

XRのビジネスへの活用事例30選

XRのビジネスへの活用事例は以下の通りです。

 

<VRのビジネスへの活用事例>

  • ①小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
  • ②ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も
  • ③エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催
  • ④広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
  • ⑤製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
  • ⑥不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
  • ⑦医療業界:comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
  • ⑧医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント
  • ⑨観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
  • ⑩金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
  • ⑪自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現
  • ⑫自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション

 

<ARのビジネスへの活用事例>

  • ⑬アパレル業界:NIKEがアプリで計測された足のサイズから靴をレコメンド
  • ⑭アパレル業界:WarbyparkerはARでメガネを試着できるアプリをリリース
  • ⑮化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリで顧客体験向上
  • ⑯化粧品業界:ZOZOCOSMEがARメイクで自分の顔で化粧品を試してECの活用
  • ⑰日用品業界:花王がヘアカラー剤の色選びサポートにARを活用
  • ⑱食品業界:ジャックダニエルが歴史や製造方法を学べるAR絵本でマーケティング
  • ⑲食品業界:ドミノピザがAR上で世界中のチーズをめぐる旅を体験できるアプリでプロモーション
  • ⑳家具業界:IKEAが自宅の部屋で家具を自由にレイアウト可能
  • ㉑家具業界:ニトリが家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消
  • ㉒不動産業界:東急住宅リースが内見にARを活用
  • ㉓不動産業界:不動産SHOPナカジツでは完成予定図をARで確認
  • ㉔物流業界:DHLが倉庫でのピッキング作業を効率化

 

<MRのビジネスへの活用事例>

  • ㉕東急建設:建物の完成イメージの共有に活用
  • ㉖TOYOTA:車両整備の研修・効率化に活用
  • ㉗ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入
  • ㉘サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用
  • ㉙メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用
  • ㉚東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

VRのビジネスへの活用事例

①小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現

小売業界:三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
(画像:三越伊勢丹)

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

 

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

 

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

②ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も

ファッション業界:BEAMSがVRイベントへの出展を通じリアル店舗への送客も
(画像:BEAMS)

ファッション大手であるビームスはVR領域への参入を果たしています。具体的な取り組みとしては、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはメタバース上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品(洋服、PC、飲食物など)を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

 

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を3Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、メタバースに着想を得た新曲の発表も行われました。

 

一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

③エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催

エンタメ業界:サンリオがバーチャルフェスを開催
(画像:サンリオ) 

サンリオバーチャルフェストは、VR上で開催された、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベントです。

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。このように、ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVR市場の盛り上がりに繋がっていくでしょう。

④広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始

広告業界:博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
(画像:博報堂)

博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)社は、デイリーアクティブユーザー約5000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。

 

広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円~とのことです。

⑤製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催

製造業界:日産自動車がVR上での新車発表・試乗会を開催
(画像:日産自動車)

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

 

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。

また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。メタバース上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

 

このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてメタバースが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

⑥不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム

不動産業界:東急不動産が複数人での同時参加可能なVRモデルルーム
(画像:東急不動産)

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。

 

これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのこと。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。

⑦医療業界:comatsunaがアバターを介した対話によるメンタルケアサービス

医療業界:comatsunaアバターを介した対話によるメンタルケアサービス
(画像:comatsuna)

デジタルヘルスケア・産業保健事業を手がけるcomatsuna社は先ごろ、メタバースを活用した法人向け社員メンタル支援サービス「メンサポドクター」をリリースしました。メンズサポートドクターは、アバター介したオンラインでのコミュニケーションによりメンタルヘルスの改善を図るもので、人見知りや対面でのコミュニケーションに抵抗のある方にも、気軽に利用できるメンタルヘルスケアサービスを提供することを目的とし開発されました。

 

同社はアバターを介したコミュニケーションが、対面での対話に比べ、人々の緊張を和らげ、より早く心を開いてもらい、悩みを相談しやすくすることができると考えているとのことです。

 

企業もこのサービスを導入することで、社員の潜在的な不満や不安、問題点をいち早く検出することができるとともに、社員のメンタル不調予防、離職予防に繋げることができます。

医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント

医療業界:旭川医科大学病院における小児科病棟におけるVR体験イベント
(画像:旭川医科大学病院)

旭川医科大学病院は、北海道の中央に位置する旭川市にあり、小児科は近隣から北北海道全域に至る地域の小児科高次医療を担っています。そのため病棟には長期入院を余儀なくされている患者さんが多くいます。

このイベントは旭川医科大学病医学部の学生サークル“eスポーツ大会部”がボランティアで企画し、旭川市と官民連携で“ICTパーク”(ICT PARK (ict-park.jp))を運営している大雪カムイミンタラDMOの支援を得て8月5日に1回目を行いました。Meta Quest2のBrink travelerで世界の絶景VR旅行を、またGaming PCでAPEX、SwitchでSplatoon3などを楽しみ、子どもたちも大喜びでした。

実施後アンケートでは、親御さんから「素敵なイベントをありがとうございました。このお話をとても楽しみにしていて、痛くて辛い治療も頑張ってこれました。長い入院生活はどうしても気持ちが暗くなってしまいますが、子どもも楽しんでいましたし親も子どもの楽しそうにしている姿を見れてとても嬉しかったです。」などの声が上がっています。

本イベントは定期開催しています。病室やプレイルームにはWi-Fiが設置されておらず、活動継続のためには、ポケットWi-FIの通信費や機材費などが必要です。

活動への寄付の相談や応援メッセージはこちらから

旭川医科大学eスポーツ大会部(代表真野竣dokduckduck@gmail.com)

観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン

観光業界:大日本印刷がVR空間上に「バーチャル秋葉原」をオープン
(画像:大日本印刷)

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、現実世界と仮想世界を融合させた地域共創型XR街づくりプロジェクトとして、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。生活者は、PC用アプリケーションやVRゴーグル、Webブラウザなどを通じて、世界のどこからでもいつでも秋葉原の魅力を楽しむことができます。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

 

秋葉原の特徴である商標の看板等も地元企業の協力のもと、バーチャルリアリティ上で再現します。一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。

 

バーチャル秋葉原は、ユーザーの分身であるアバターが集まり、動画視聴や商品購入、バーチャルゲームへの参加などを同時に行うことができる空間です。現実の特性を踏まえ、企業はコンテンツを提供・実施するだけでバーチャル秋葉原の世界に参加できます。

 

また、クリエイターが同一IPの二次創作を行い、スペース内で展示・販売できるよう、新たなビジネススキームを準備しています。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。

金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

金融業界:みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討
(画像:みずほ銀行)

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

 

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

 

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現

自治体:吉本興行×養父市がかつての日本一の鉱山をVR上に再現
(画像:吉本興行)

吉本興業は人口約2万人、兵庫県北部に位置する養父市の観光名所を再現したVR空間をリリースしました。

ユーザーは、かつて日本一のすず鉱山として栄えた明延鉱山の坑道後を観光したり、吉本興行所属のタレントコラボした採掘ゲームを楽しんだり、市役所を訪れ、デジタル住民票交付してもらったりすることができます。

 

バーチャル養父のオープニングイベントには、吉本興業所属のお笑い芸人である、野生爆弾くっきー!さんやとろサーモンの村田さんらが参加し、その様子は吉本の映像配信サービス「FANCY」によってライブ配信されました。

 

また、イベントで養父市市長がアバター姿で登場し、「メタバースには無限の可能性があると思います。世界中どこからでも来ていただけるので、いろんな国の方々に来てもらって、養父市の自然や観光名所を楽しみ、市民とも交流してもらいたい。そして、ゆくゆくは現実世界でも体験しに来ていただければ。バーチャルでは100万人都市を目指しています」とコメントしました。

⑫自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション

自治体:熊本県玉名市が防災VRコンテンツを導入し、水害時の避難行動をシミュレーション
(画像:株式会社キャドセンター)

熊本県玉名市では、実際の街並みを使った水害時の避難シミュレーションを体験できる防災VRコンテンツを導入する取り組みが進められています。玉名市は過去大規模な水害に見舞われた歴史があり、VRにより臨場感のある水害シーンを体験することで、災害を”自分の身に起こること”として考えてもらうことを目的に行われています。
 
2023年2月には、玉名市の住民向けに防災VR体験会が実施されており、体験会後のアンケートでは、85%の方が「実際に水害を体験しているような怖さを感じた」「VRゴーグルならではの没入感があった」「内水氾濫する街の様子がリアルで臨場感があった」と回答しており、地域住民の防災意識向上に寄与していることが確認されています。

ARのビジネスへの活用事例

アパレル業界:NIKEがアプリで計測された足のサイズから靴をレコメンド

アパレル業界:NIKEがアプリで計測された足のサイズから靴をレコメンド
(画像:NIKE)

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

アパレル業界:WarbyparkerはARでメガネを試着できるアプリをリリース

アパレル業界:WarbyparkerはARでメガネを試着できるアプリをリリース
(画像:Warbyparker)

アメリカのメガネブランドであるWarbyparkerは、いつでもどこでもARを活用して眼鏡を試着できるサービスを提供しています。

こちらのサービスでは、iPhoneのFace ID等に活用されるカメラ機能を用いて、自分の顔にメガネをかけるとどうなるかをリアルにシミュレーションすることができます。

 

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化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリで顧客体験向上

化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリで顧客体験向上
(画像:資生堂)

資生堂は、自社の総合美容サイト「ワタシプラス」内でARを活用したメイクのシミュレーション機能を導入しました。

様々なブランドのアイシャドウを組み合わせてシミュレーションすることができ、手持ちの商品との相性なども、店舗を訪れずに手軽に確認できます。

化粧品業界:ZOZOCOSMEがARメイクで自分の顔で化粧品を試してECの活用

化粧品業界:ZOZOCOSMEがARメイクで自分の顔で化粧品を試してECの活用
(画像:ZOZOCOSME)

ZOZOTOWNはZOZOTOWN上のコスメ専門モール「ZOZOCOSME」でバーチャルにメイクアップアイテムを試せる新機能「ARメイク」を提供しています。
ZOZOTOWNの「ARメイク」機能は、商品詳細ページからワンタップで起動し、簡単な操作でにメイクを施すシミュレーションを行うことができます。

「ARメイク」機能では、メイクの濃淡を調整したり、メイクのオンオフを切り替えることができ、実際にコスメアイテムを使用した際の色や質感を容易に想像することができます。また、「ARメイク」画面下部の「カートに入れる」ボタンから直接商品の購入に進むことができます。

日用品業界:花王がヘアカラー剤の色選びサポートにARを活用

日用品業界:花王がヘアカラー剤の色選びサポートにARを活用
(画像:花王)

花王は、ヘアカラー材の色選びのサポートにARを活用する取り組みを進めています。

この取り組みにより、従来のリアルな毛束見本を用いたサポートと比較し、いつでもどこでもイメージを確認できたり、毛束見本に使われるプラスチックが削減できたりするなどの成果を上げました。

食品業界:ジャックダニエルが歴史や製造方法を学べるAR絵本でマーケティング

Jack Daniel's | Augmented Reality
(動画:ジャックダニエル)

ウイスキーメーカーであるジャックダニエルは、自社の歴史やウイスキーの製法を学べるARアプリをリリースしました。

アプリにてウイスキーボトルを読み取ると、ボトル上に飛び出す絵本のような立体的なコンテンツが表示され、楽しみながらジャックダニエルの歴史やウイスキーの製法を学ぶことができます。

このARアプリの提供は、短期的な売上だけでなく、中長期的なブランドへのロイヤリティ向上に向けた効果がある取り組みと言えます。

食品業界:ドミノピザがAR上で世界中のチーズをめぐる旅を体験できるアプリでプロモーション

ドミノ・ピザ l ワールド10チーズ・クワトロ – ドミノ ”世界のチーズをめぐる旅”AR​ 体験動画
(動画:ドミノピザ)

ドミノピザ社は、AR上で世界のチーズをめぐる旅を体験してもらいながら、チーズピザの購買に繋げるというプロモーションを行いました。

チラシや特設サイトからARカメラ起動ページにアクセスすると、目の前に地球儀が登場し、世界中のチーズの名産地が表示されます。ユーザーは各産地のチーズの特徴や楽しみ方を確認することができました。

家具業界:IKEAが自宅の部屋で家具を自由にレイアウト可能

家具業界:IKEAが自宅の部屋で家具を自由にレイアウト可能
(画像:IKEA)

IKEAは自宅の部屋にIKEAの家具をレイアウトしコーディネートできるアプリ「IKEA Studio」を発表しました。IKEA Studioは、LiDARを搭載したiPhone 12 Proおよび12 Pro Max向けのアプリケーションで、部屋の形状を測定し、窓やドアを認識し、必要に応じて家具やオブジェクトを配置し、床に転がっているおもちゃなどのオブジェクトを消したり、白く塗ったりすることも可能です。
また、壁紙の色を変えたり、様々なIKEAの家具を置いたりして、実際にどのように見えるかを確認することができます。また、オブジェクトを重ねることができるのも特徴です。例えば、ARで表示されるイスの上に、ランプや植木鉢のオブジェを置くことができるのです。IKEA Studioはβ版のみのリリースとなっており、スペインとスウェーデン、韓国のみで利用可能となっています。

家具業界:ニトリが家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消

家具業界:ニトリが家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消
(画像:ニトリ)

ニトリは公式アプリ上で、家具やそれらの設置場所のサイズをスマホのAR機能を使って計測できるサービスを提供しています。顧客はこのサービスを活用することで、家具や家電を選ぶ際に重要なサイズの計測が簡単にできるようになり、サイズ違いの心配をすることなく家具をECで購入できるようになりました。

顧客は公式アプリを起動した状態でスマホカメラで家具や設置場所を撮影すると、大きさなどが記載された画像が生成され、その画像は編集・保存ができメモとしても活用できます。

不動産業界:東急住宅リースが内見にARを活用

不動産業界:東急住宅リースが内見にARを活用
(画像:東急住宅リース)

東急住宅リースは、同社が管理する賃貸マンションにおいて、ARを活用した内見サービス「AR内見」の実証実験を開始しました。同社では、内見客に本サービスを利用してもらい、成約が増えれば本格的な導入に踏み切る考えです。x garden社のメガネ型デバイス「AR glasses」を使い、家具などのバーチャル映像を内見する部屋に重ね合わせることで、家具のレイアウトや入居後の生活スタイルがイメージしやすくなります。

不動産業界:不動産SHOPナカジツでは完成予定図をARで確認

不動産業界:不動産SHOPナカジツでは完成予定図をARで確認
(画像:不動産SHOPナカジツ)

愛知県岡崎市で戸建住宅を販売する株式会社不動産SHOPショップナカジツは、お客様が検討している住宅が建設後にどのようになるかをイメージしやすいように、ASATEC株式会社の「build+」サービスを採用しました。販売前の未開発の土地に、現在の分譲地の様子をイメージした画像を重ねることで、着工前のお客様に新しい住まいのイメージをより鮮明にお伝えすることができます。広さや間取りのイメージを着工前にお客様にシェアすることが可能なため、購買意欲の促進が期待されています。

物流業界:DHLが倉庫でのピッキング作業を効率化

DHL:倉庫でのピッキング作業の効率化
(画像:DHL)

ドイツの大手物流企業のDHL社はグーグルのスマートグラス「Glass Enterprise Edition 2」を倉庫での配送業務に導入しています。従業員はピッキング作業の現場でグラス型デバイスを着用することで、適宜必要な情報を確認することができます。荷物を持ったまま視線を移動させる必要がないため、作業の精度と効率の向上に繋がります。

MRのビジネスへの活用事例

㉕東急建設:建物の完成イメージの共有に活用

東急建設:建物の完成イメージの共有に活用
(画像:東急建設)

東急建設は、設計者や現場の作業員、また外部の発注者など様々な関係者が共通の建物の完成イメージを持つことで、施工の品質や効率を高めるためにHololensの活用を進めています。本取り組みには、Hololens上でAzure Remote Renderingという、3Dモデルをクラウド上でレンダリングし、それをストリーミングすることで、リアルタイムにHoloLensのデバイスに表示できるサービスが活用されています。

 

この活用により、発注者、設計者、施工者間での認識のズレを防ぐことができ、施工品質の向上や無駄な手戻りの削減による業務効率化を実現することができます。

㉖TOYOTA:車両整備の研修・効率化に活用

TOYOTA transforms its business with Microsoft HoloLens
(動画:TOYOTA)

トヨタ自動車は、全国56の販売店で車両整備の研修・作業のサポートにHololens2の導入を行いました。

従来の作業整備の研修や作業時に参考にする情報は、2Dの図面などによって共有されていましたが、立体的な作業が求められる現場には不十分でした。そこで、Hololens2を活用することで、車両の各所に合わせて表示されるデジタルオブジェクトを参考にしながら点検・修理作業を行うことで、作業ミスの抑制や作業の効率化を実現しました。

 

また、Hololens2の導入により、円滑な遠隔地と現場のコミュニケーションが行えるため、専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

 

※300事例の分析に基づく、企業のメタバース/XR活用でよくある失敗とベストプラクティスをまとめた資料をダウンロード頂けます。
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㉗ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入

ベンツ:トレーニングセンターに100台以上を導入
(画像:ベンツ)

ベンツは、研修の学習効率向上やコスト削減のため、自社のトレーニングセンターに100台以上のHololensを導入しています。

 

ベンツのトレーニングセンターでは、修理作業員の修理技術の取得や販売員の新車の特徴の理解のために、Hololensを通じたMR教育コンテンツを活用しています。このコンテンツを利用することで、車両の内部構造を3Dのデジタルオブジェクトとして確認でき、複雑な構造を直観的に理解することができるとのことです。

㉘サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用

サントリー:研修や現場での作業の効率化に活用
(画像:サントリー)

サントリーは新入社員の研修や現場での作業の効率化にHololensを活用する試みを進めています。

 

サントリーは商品需要の増加による多くの新入社員のスキルアップと、複雑化する作業工程への対応を進める必要がありました。そこで、Hololensを活用することで200段階に渡る作業手順をMRで学ぶことのできるアプリケーションを新入社員向けに実証的に開発しました。実証の成果として、従業員がタスクを習得するまでの時間を最大で70%削減する可能性があるとのことです。

㉙メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用

メディカロイド:遠隔での手術の実現に活用
(画像:メディカロイド)

2020年、川崎重工業とシスメックスの合弁会社であるメディカロイド社が初の国産遠隔手術支援ロボットである「hinotori」を実用化しました。同年12月に前立腺がん手術の1例目が行われ、その後も実績を積み上げています。

 
Hitonoriは4本のロボットアーム、内視鏡カメラ、手術器具を搭載した手術ユニットで構成されており、医師は3D画像を見ながら、内視鏡カメラと手術器具を搭載したアームをコントローラーで遠隔操作します。

 
手術支援ロボットを活用した手術は患者側、医師側双方に多く存在します。患者側のメリットとしては手術の出血や手術後の少なさ、感染症のリスクの低さなどが挙げられ、医師側のメリットとしては直観的な操作が可能、手術部位を拡大して確認できる、手の震えが伝わらないなどのメリットが挙げられます。

 

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㉚東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用

東芝デジタルソリューションズ:溶接作業の効率化に活用
(画像:東芝デジタルソリューションズ)

東芝デジタルソリューションズの提供する工場の現場での作業効率化に向けたMRソリューションが自動車メーカーに活用されています。

 

例えば、溶接作業において、従来は溶接箇所に穴を開けた紙を重ね合わせて、溶接箇所がずれていないかを手作業で確認する必要がありました。また、設計に変更があった場合にも、紙を作り直した上で再度確認する必要がありました。

 

そこで、MRを活用することで、設計変更のたびに用紙を作り直す手間を省くことができます。また、現場の作業員はデジタルガイダンスを見ながら、直感的に溶接箇所が正しいかどうかを確認することができます。その結果、溶接作業のスピードと精度の向上に繋がっています。

企業がメタバース/XR活用を成功させるための5つのポイント

企業がメタバース/XR活用を成功させるための5つのポイント

企業がメタバース/XR活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

メタバース/XR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、メタバース/XRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在メタバース/XR活用に取り組む企業には、メタバース/XR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、メタバース/XR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜメタバース/XRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなメタバース/XRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がメタバース/XRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなメタバース/XRが多く存在します。それらのメタバース/XRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「メタバース/XRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

メタバース/XR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なメタバース/XR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するメタバース/XRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

メタバース/XR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

おすすめのXR/メタバース活用支援会社3選

おすすめのXR/メタバース活用支援会社3選

おすすめのXR/メタバース活用支援会社として、以下の3社が挙げられます。

 

  • クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援
  • ③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

 

それぞれの会社の支援内容や特徴を分かりやすく紹介していきます。

①クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営

クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
(画像:クラスター)

クラスター株式会社は、メタバースプラットフォームclusterの運営と、同プラットフォームを活用してXR/メタバースサービスを提供したい企業の支援を行っています。

 

クラスターの強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営
  • 2.自社プラットフォームと連携した開発支援
  • 3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営

運営するclusterはアプリダウンロード数が100万を超えており、多くのユーザーを集めるメタバースプラットフォームとなっています。

 

そのため、より多くのユーザーにリーチしたい企業にとって、clusterの活用は有効な選択肢と言えます。

2.自社プラットフォームと連携した開発支援

clusterは、自社プラットフォーム上でXR/メタバースを提供したい企業向けのコンサル・開発支援も行っています。

 

そのため、cluster上でのXR/メタバースの企画・開発の支援におけるスムーズな連携が特徴です。

3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

clusterは、これまでに幅広い業界の企業のclusterの活用支援実績を有しています。

 

そのため、企業のcluster活用に関する豊富なノウハウを活かした支援が強みとなっています。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力 メタバース総研

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能 メタバース総研

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援 メタバース総研

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

 

ハシラスの強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.豊富なハードウェア導入実績
  • 2.オリジナル体感ハードウェアの作成
  • 3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

メタバース/XR活用の個別無料相談会実施中

メタバース総研では、メタバース/XR活用の個別無料相談会を実施しています。

各社様のメタバース/XR活用に関する課題解決に向け、最新の市場動向や具体的な活用アイデアなどを、個別のオンラインMTGにて、無料でご紹介させていただきます。

 

以下のようなお悩みをお持ちのご担当者様は、この機会にぜひお申込みください。

  • 興味はあるが、そもそも活用するかどうか迷っている
  • 自社に合った活用方法へのアドバイスが欲しい
  • 自社の企画の参考になる活用事例を知りたい
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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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