関連技術の進歩やオンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるVR。

VRはイベントとの相性が非常に良く、バーチャルマーケットやサンリオバーチャルフェスなどのVRイベントが既に多く開催されています。

そんななか、「VRイベントをビジネスにどう活用するのかイメージが沸かない」、「具体的にどのようなVRイベントの活用事例があるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、VRイベントの活用事例をメリットや活用のポイントとともにわかりやすくご紹介します。

本記事をお読みいただければ、VRイベントをビジネスに活用するためのヒントが得られるかと思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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そもそもVRイベントとは？

VR(仮想現実)とは

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間やサービスのことを指します。

　
様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

企業がVRイベントを活用する３つの方法

VRイベントとは、VR（仮想空間）上で開催されるイベントのことです。企業にとってのVRイベントへの関わり方は以下の3種類が挙げられます。

• ①自社独自のVRイベントを開催し、出展企業やアーティストを募る
• ②他社のVRプラットフォームを活用しイベントを開催する方法
• ③開催されるイベントに対して出展する方法

それぞれのメリット、デメリットをわかりやすく紹介します。

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①自社独自のVRイベントを開催し、出展企業やアーティストを募る

イベントの運営主体となる場合、VR空間をイベントの目的やターゲットのニーズに応じて自由にカスタマイズできるメリットがあります。一方で、VR空間の制作費、PRやアーティストへのギャランティーなど、費用負担が大きくなる点がデメリットです。

具体例として、阪急阪神HDの「JM梅田ミュージックフェス」やぴあ社による「NeoMe」でのバーチャルライブが挙げられます。

②他社のVRプラットフォームを活用しイベントを開催

企業やアーティストは既に存在するVRプラットフォームを利用してその中でイベントを開催することも可能です。

この場合、VR空間を1から設計することなく、関係者とのイベントのスケジュール調整を行うことなくイベントを自分達で企画できるメリットがあります。一方で、デメリットとしてVR空間のカスタマイズは利用するVRプラットフォームによって制限される点があります。

具体例としては米津玄師や星野源による「Fortnite」でのバーチャルライブの開催が挙げられます。

③開催されるイベントに対して出展する

開催されるイベントに企業が出展する場合、VR空間の製作費やイベント自体のPR費用が抑えられるメリットがあります。一方で、見込まれる参加者の数やセグメントを分析し、自社のVRイベント活用の目的と合致するかどうかを慎重に判断する必要があります。

具体例として、多くの企業によるバーチャルマーケットやバーチャル秋葉原への出展が挙げられます。

企業がVRイベントを活用する４つのメリット

企業がVRイベントを活用するメリットとして以下の4つの点が挙げられます。

• ①イベント会場費や物理的な工事・運営費を削減可能
• ②世界中どこからでもイベントへの集客が可能
• ③イベントへの人数制限が不要
• ④VRならではのリアルでは実現不可能な体験を提供可能

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介します。

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①イベント会場費や物理的な工事費を削減可能

VRイベントはバーチャル空間上のみで提供できるため、イベント会場費や物理的な工事費を削減することが可能です。リアルでは時間や費用がかさみがちなシーズン毎の演出の切り替えもソフトウェア上で行うため、費用・時間ともに節減できます。

これにより企業は限られた予算内で、施設工事に時間をかけず、コンテンツ制作やマーケティング活動にその分のリソースを投下できます。また、物理的な構造物やインフラが不要なため、リアルでの大規模イベントで近年問題となっている環境への影響を最小限に抑えることができます。

②世界中どこからでもイベントへの集客が可能

VRイベントでは、ユーザーはデバイスさえあればどこからでもイベントに参加が可能なので、リアルでのイベントの集客でネックとなる地理的制約から解放されるメリットがあります。

開催者側は集客の上で地理的問題を考える必要がなくなり、いかにイベントの目的とユーザーのニーズに合わせて顧客体験の質を向上させ、PRするかという本質的な課題に取り組むことができます。

ユーザー側としても自宅にいながらにしてイベント参加が可能なため、会場までの交通費や宿泊費を節約できるというメリットがあります。

③イベントへの人数制限が不要

VRイベントでは、物理的なキャパシティがないため、来場者の人数を制限不要という大きなメリットがあります。企業側は機会損失を被ることなく、ニーズの全量に対して顧客体験を提供できます。近年問題となっているイベントチケットの転売も防ぐことができます。

ユーザーにとっても、参加したいイベントの抽選に落選して参加できない、複数の有料アカウントを作成し複数口で抽選を行うなどの事態を避けられるというメリットがあります。

④VRならではのリアルでは実現不可能な体験を提供可能

VRを活用したイベントでは、リアルだけのイベントでは実現の難しい体験をユーザーに提供することができます。

開催者側は、シーンを一瞬で切り替える、ライブでのアクロバティックなパフォーマンスの実現など演出の幅を広げられます。

ユーザー側は音楽ライブでアーティストの目線でライブへ参加できたり、イベント会場内での移動に時間がかからなかったりと、VR空間上ならではの顧客体験が可能です。

企業がVRイベントを活用する６つのポイント

企業がVRイベントを活用する際のポイントとして以下の6つが挙げられます。

• ①VRを活用する目的やターゲットの明確化
• ②有力IP・コンテンツとのコラボ
• ③キャンペーンの実施
• ④Web・SNS広告・インフルエンサーの活用
• ⑤直感的に操作できるUI設定
• ⑥自社/他社の顧客基盤の活用

それぞれについてわかりやすく紹介します。

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①VRを活用する目的やターゲットの明確化

VRをイベントに活用する際は、イベントの目的とターゲットのニーズを明確にすることが、どんなVRの機能や体験を実装するべきか考えるにあたり重要なポイントとなります。

例えば新製品の発表会のイベントでは、ブランドの認知度向上や顧客エンゲージメントの促進に資するVR体験を実装する必要があります。また、ターゲットの年齢や性別、よく使用するデバイスに応じてVR体験を提供するプラットフォームを決定する必要があります。

目的とターゲットを明確にすることで、そのVRイベントはよりユーザーに魅力的なものとなり、活用する企業にとってよりリターンの大きいものとなります。

②有力IP・コンテンツとのコラボ

有力IP・コンテンツとコラボを行うことはVRイベントを成功させる上で重要なポイントです。有名キャラクターなどのIPやコンテンツとのコラボレーションを行うことで、それらのファン層がVRイベントに参加するきっかけをつくることができます。

闇雲に有名IP・コンテンツとコラボを試みるのではなく、①の目的やターゲットのニーズを明確にしたうえで、ターゲットと親和性の高いIP・コンテンツとコラボを行うことが重要です。

また、VRはデジタルの画面の姿をそのままVR空間上に映し出すことが可能であるため、リアルイベントでは再現の難しいキャラクターであってもコラボレーションが行いやすいという特徴があります。

③キャンペーンの実施

イベントに合わせてキャンペーンを行うこともイベントへの集客を行う上で重要なポイントです。キャンペーンの例としては、イベントに来場すると、来場者限定のグッズやコラボしたIP・コンテンツが貰えるといったものが挙げられます。

また、単にイベントに来場するだけでなく、全てのVR体験を回り切る、メインターゲットがイベントに来場しにくい曜日・時間帯での来場など特定のアクションに対して報酬を与えることで、集客力を高めつつユーザーがVRイベントを深く楽しむきっかけをつくることができます。

④Web・SNS広告・インフルエンサーの活用

Web・SNS広告やインフルエンサーの活用もイベントへの集客には重要です。今後、VRでのイベントが増え希少性が低くなっていくにつれ、SNSと同様に、よりニッチなイベントが多数登場するようになっていくと考えられます。

そのため、ターゲットとなるセグメントの属性に合わせたインフルエンサーの活用や、WebやSNSでのターゲット広告によるプロモーションを行うことで、費用対効果の高い集客を実現することが可能です。

⑤直感的に操作できるUI設計

直感的に操作できるUI設計も、VRをイベントに活用するために考慮するべきです。没入感の高さが顧客体験の質向上につながるため、VR空間上での移動や操作も自分の身体を動かすように直感的に行えることが望ましいです。

他にも、障がいや年齢による制約があるユーザーを想定しアクセシビリティに配慮したUI設計を行う、プロトタイプを実際のユーザーを対象としたテストを行ってUIに問題がないかフィードバックを得て改良するなど、ターゲットのセグメントに対して快適かつ直感的に操作できるものにする必要があります。

⑥自社/他社の顧客基盤の活用

自社/他社の顧客基盤の活用により、大規模なユーザーへのVRイベントへの利用促進を図ることが出来ます。

また、自社で顧客基盤を抱えていない場合でも、自社のイベントのターゲットとなる顧客基盤を有する企業やIP・コンテンツとの提携による送客が可能です。

企業によるVRイベント活用事例７選

企業によるVRイベント活用の代表的事例として以下の7つが挙げられます。

• ①サンリオ：VR上で大規模なライブイベントを開催し有名アーテイストを誘致
• ②大日本印刷：VR上に秋葉原の街並みを再現し「第3のチャネル」を開拓
• ③ぴあ：VR上にバーチャルライブ向けの独自PFを構築
• ④阪急阪神百貨店：バーチャルマーケットに出店し、VR上でアバター接客を実施
• ⑤みずほ銀行：バーチャルマーケットに出店し、決済機能提供などを検討
• ⑥フォートナイト：米津玄師、星野源がバーチャルライブ開催
• ⑦日産自動車：VR chat上で新車発表・試乗会を開催

それぞれについてわかりやすく紹介します。

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①サンリオ：VR上で大規模なライブイベントを開催し有名アーテイストを誘致

サンリオは、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベント「サンリオバーチャルフェス」を開催しました。

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するバーチャルアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVRイベントの盛り上がりに繋がっていくと予想されます。

②大日本印刷：VR上に秋葉原の街並みを再現し「第３のチャネル」を開拓

大日本印刷とAKIBA観光協議会は、2022年4月に「バーチャル秋葉原」をオープンしました。仮想空間には、ショッピングができる店舗やギャラリースペース、広告看板などが設置されており、コンテンツホルダーをはじめとする様々な企業が、情報発信や販促活動を行う「第3のチャネル」として利用することができます。

一部のバーチャル店舗の中には、商品などを展示するスペースがあり、ECサイトへ誘導して購入に繋げることができます。コンテンツはNFTで管理し、クリエイティブビジネスの健全な循環を実現するとのことです。

加えて、北米を中心としたアニメファンが交流するMyAnimeListと連携し、海外のアニメファンを取り込み、世界中のアニメファンが交流できる場を創出します。海外のクリエイターとファンが集うMediBangと連携し、クリエイターによる二次創作の展示・販売を行い、海外ユーザーへの認知拡大を図っています。

③ぴあ：VR上にバーチャルライブ向けの独自PFを構築

ぴあ株式会社は、バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」（ネオミー）をスマートフォンアプリのサービスとして提供開始しました。「NeoMe」は、ユーザーがアバターとなってバーチャル空間に入り、バーチャルライブを中心に、ユーザー同士の交流やアバターのコーディネートを楽しむことができるスマートフォンアプリです。

ぴあは、「NeoMe」を通じて、次世代を担う若手パフォーマーに対して、バーチャルを起点とした新たな表現や活動の場を提供しています。ユーザーやファンは、同じ趣味の人とつながる場を提供し、パフォーマーとユーザーの新たなコミュニティづくりを支援します。

バーチャルライブの第1弾となる「NeoMe Live Vol.1」には、ヤバイTシャツ屋さんが出演しました。

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④阪急阪神百貨店：バーチャルマーケットに出店し、VR上でアバター接客を実施

阪急阪神百貨店は、世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」へ出店しました。来場者は自身のアバターの姿で、百貨店内を自由に歩き回り、洋服や食品、家電などの買い物を楽しむことができます。リアルからバーチャルへと人々の行動の場が移転することに備え、仮想空間上での経済活動に参入することが目的です。

洋服コーナーでは、アバターのスタッフによる接客を受け、実物の靴下をECから購入できるのはもちろん、実物と同様のデザインのアバターが着用できるデジタルアイテムとしての靴下も購入可能です。

食品コーナーでは、関西の名物グルメである「551HORAI」「阪神名物いか焼き」「クラブハリエ」「フジマル醸造所」などのショップが、阪神梅田本店内のショップをイメージした内装でVRに登場しました。ECサイトとも連携しており、購入後日本全国に発送可能です。

家電コーナーでは、人気の生活家電ブランド「バルミューダ」のコーヒーメーカーやケトルなどを3DCGで再現しました。ケトルを手に持って好きな角度から眺めたり、椅子に座るなど人気のインテリアアイテムをバーチャル上で試すことが可能です。

⑤みずほ銀行：バーチャルマーケットに出店し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれた世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」へ出展しました。銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めた仮想空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

⑥フォートナイト：米津玄師、星野源がバーチャルライブ開催

米津玄師や星野源は、VRゲーム「フォートナイト」上でバーチャルライブを開催しました。

米津玄師は2020年に開催中であったライブツアー「米津玄師 2020 TOUR / HYPE」の中断等に伴い「フォートナイト」での全世界同時バーチャルライブを開催し、世界中から多くのプレイヤーが観客として参加しました。米津玄師は「STRAY SHEEP」のジャケットに描かれた羊のマスクを被った3DCGの姿で、ゲーム内の様々な場所に移動しながらパフォーマンスを披露しました。

星野源は2022年に「フォートナイト」内で開催されたバーチャルイベント「Soundwave Series」に参加し、世界中のアーティストとともにバーチャルライブを披露しました。

物理的距離を超えて、クオリティの高いパフォーマンスを顧客に提供することのできたイベントとなりました。

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⑦日産自動車：VR chat上で新車発表・試乗会を開催

日産自動車はメタバース上で、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表・試乗会を開催しました。イベントは参加者は世界最大のVR SNSプラットフォーム「VRChat」で開催されました。

発表会では日産副社長のアバターが登場し、ボイスレターが再生されました。また、試乗会では日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルなサクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ってみたりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが強みです。

今回の取り組みにより、販売スタッフのアバター操作経験不足やリアルな商品を仮想空間上でプロモーションする難しさなどが明らかになったとのことです。このような試験的な取り組みを重ねるなかで、将来的に製品のプロモーションチャネルとしてVRイベントが本格的に活用できるユースケースが確立されていくことが期待されます。

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