VRの農業への活用事例8選|2つのメリットや費用相場も紹介

vr 農業

関連技術の進歩やMetaやAppleのデバイス発売などに伴い、多くの企業がVRの活用を進めています。

 

最近では、農業の分野でもVRの活用が進んでおり、VR空間上での農業体験や農作物販売など新しい取り組みが行われています。

 

そこで今回は、農業へのVRの活用事例8選を、メリットや費用相場、成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 農業へのVR活用を検討している
  • 他社による農業へのVRの活用事例を押さえておきたい
  • VR活用を成功させるためのポイントを押さえておきたい

 

本記事を読めば、農業へのVR活用を進める上で押さえておきたい知識を、一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもVRとは?

そもそもVRとは? 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス、ゴーグル等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

 

日本バーチャルリアリティ学会ではVRを「みかけや形は原物そのものではないが、本質的あるいは効果としては現実であり原物であること」と定義しています。すなわち、VRは、現実世界そのものではないが、実質は現実世界とほとんど変わらないという意味です。

 

VRの定義についてはこの他にも色々な考え方がありますが、いずれにしても、本質的には現実とほとんど変わらないというところがポイントになります。

 

様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

 

また、最近ではゲームだけでなく、仮想現実に出店し商品を販売したり、仮想空間上で社員研修や教育を行ったり、建築のシミュレーションを行ったりするなど、様々な分野でVRが活用されています。

VRを農業に活用する2つのメリット

VRを農業に活用する2つのメリット

VRを農業に活用する代表的なメリットとして、以下の2つが挙げられます。

 

  • ➀プロモーションチャネルとしての活用
  • ②若手新規就農者の獲得

 

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

➀プロモーションチャネルとしての活用

VRがより人々の生活に浸透していけば、あらゆる商品のプロモーションがVR空間上でも行われると考えられ、農作物も例外ではありません。

 

VRでのプロモーションの特徴はインタラクティブ性であり、実際に生産された農地が再現されたVR空間での販売や、農家の方々と消費者が直接アバターを介したコミュニケーションを取れるなど、従来の広告よりも訴求力の高い形でのプロモーションが期待できます。

 

また、NFTと組み合わせることにより、産地の情報や環境負荷の情報などのトレーサビリティ向上への活用も考えられ、製品の高付加価値化に繋がる可能性もあります。

 

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②若手新規就農者の獲得

ほぼすべての農家が直面していると言っても過言ではない問題が、若手新規就農者不足です。そこで、VR空間上で農家の情報発信や就農希望者との交流会を行い、遠隔地から若手新規就農者を獲得できるのではないかと考えられています。

 

もちろん、VR空間上での採用は世界的に見てもまだまだ実績が少ない一方で、深刻な採用難に陥る業界だからこそ実証的な取り組みを行う意義は大きいと言えるでしょう。

農家がVRの活用に取り組んでいるという姿勢が、先進的な取り組みをしている農家に就職したいという若者に対するアピールに繋がるということは容易に想像できます。

VRの農業への活用事例8選

VRの農業への活用事例8選

VRの農業への活用事例として、以下の8つが挙げられます。

  

  • ①カンジュクファーム:VR空間でフルーツを販売
  • ②農情人:VRを農業に活用する実証を開始
  • ③日本農業新聞:鹿児島の牛の審査会をVR空間上に再現
  • ④Web 活用経営株式会社:VR空間での田植え体験会を開催
  • ⑤Metagri研究所:VR空間上で農業の未来に関するトークイベントを開催
  • ⑥one rare:農作物の栽培・販売が可能なVR空間
  • ⑦Happy Quality:農業用デジタルツインのサービス提供
  • ⑧Farm VR:VRを活用した農業体験

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①カンジュクファーム:VR空間でフルーツを販売

カンジュクファーム:VR空間でフルーツを販売
(画像:カンジュクファーム)

山梨県で果物の生産・販売を行う株式会社カンジュクファームは、VR空間「ガイアタウン」内に設計した自社独自のVR空間で、果物の販売を開始しました。販売だけでなく、現在利用者が急増しているVR空間でアバターと直接会話することで、フルーツ王国・山梨の素晴らしさを国内外の消費者に伝えることを目的としています。

同社は、VRを活用した新たなコミュニケーションにより、農家と消費者の関係性を進化させようとしています。生産者や他のお客さまとのボイスチャットを通じて、お客さまが果物のさまざまな食べ方を楽しめる体験を提供しています。また専用フロアでは、桃の生産工程を見学することができます。

 

自社専用フロアでは、すでに初日からアバターによるコミュニケーションのみで注文を獲得しています。今後は、桃に続き、キウイフルーツ、さらにシャインマスカットや山梨の秋の名産品「あんぽ柿」などを季節に合わせて販売する予定です。

 

また、このようなフルーツの販売にVRを活用する先進的な取り組みにより、若手の新規就農者増加へのきっかけづくりを目指しています。今後同社は、果樹栽培の可能性や就農希望者向けの説明会を開催していきたいと考えているとのことです。

 

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②農情人:VRを農業に活用する実証を開始

農情人:VRを農業に活用する実証を開始
(画像:株式会社農情人)

農業ブランディングサービスを提供する株式会社農情人が新しい農業の形を模索する「島田スイカ農園」と共同で、日本最大のメタバースプラットフォームであるcluster上に専用の農業メタバーススペースをオープンしました。

 

同社は「農家がVR空間上でアバターを立てて広告する」、「VR空間上で農地情報を登録し、ボタン一つで農家のもとに移動できる」といった構想を描いており、その構想実現に向けた第1弾として、農業メタバーススペースをオープンしたとのことです。

 

また、世界に1つだけのNFTである「スイカNFT」を限定20個で発行。スイカとNFTのセット販売では、NFT保有者の基に、収穫される通常のスイカ19個と限定版のスイカ1個が届けられるとのこと。NFT販売収益は、島田スイカ農園のスイカ購入代金、NFTの生産費用、Metagri研究所の研究費用など、今後の活動資金として活用されます。

 

同社は今後、VR空間上での実験企画や講演イベント、NFTによる農業支援プラットフォーム、NFTの2次流通・3次流通による収益化システムなどの取り組みも予定しています。

 

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③日本農業新聞:鹿児島の牛の審査会場をVR空間上に再現

日本農業新聞:鹿児島の牛の審査会場をVR空間上に再現
(画像:日本農業新聞)

日本農業新聞は東武トップツアーズと共同で、VR空間上に第12回全国和牛能力共進会(鹿児島全共)の会場を再現しました。
参加者はアバター姿で、鹿児島全共の審査会場や出品牛の立ち姿を観賞できます。

 

この取り組みにより、コロナウイルス対策で現地を訪れることができなかった人も、会場の雰囲気を楽しめるようになりました。

④Web 活用経営株式会社:VR空間での田植え体験会を開催

Web 活用経営株式会社:VR空間での田植え体験会を開催
(画像:Web活用経営株式会社)

Web活用経営株式会社は、新潟県新発田市の農家と共に、VR空間上での田植え体験プログラムを開催しました。
23名の参加者は、広大なVR空間上の田んぼに3Dの苗を植えて育てる作業を半月かけて実施しました。期間中は、各参加者は仕事の合間にログインし、苗を並べていったとのことです。

体験会終了後には、参加者には記念写真のNFTと参加農家が実際に栽培した新潟県産コシヒカリがプレゼントされました。

⑤Metagri研究所:VR空間上で農業の未来に関するトークイベントを開催

Metagri研究所:VR空間上で農業の未来に関するトークイベントを開催
(画像:cluster

Metagri研究所は、日本最大のメタバースプラットフォームであるcluster上で農業の未来に関するトークイベントを開催しました。

これらの取り組みを通じて、高齢化が進み耕作放棄地が増えていく中で、「キツい・汚い・危険」3K農業から「カッコよくて・稼げる・感動」の新3Kを実現する農業に変革することを目指しているとのことです。

⑥one rare:農作物の栽培・販売が可能なVR空間

one rare:農作物の栽培・販売が可能なVR空間
(画像:one rare

食に特化したVRのone rareでは、仮想空間上で作物を育てることや農場の運営、農作物の販売を行うことができます。農場の運営では、独自の通貨を使ってVR空間の土地を購入し、作物を育て収入を得ることが可能です。VRを通じて農業に触れることは若年層の農業への関心を高めることができるでしょう。

 

one rareは今後、NFTを使って直接食事ができる仕組みや、飢餓に対する活動などを現実世界での取り組みに繋げていこうとしています。

⑦Happy Quality:農業用デジタルツインのサービス提供

Happy Quality:農業用デジタルツインのサービス提供
(画像:Happy Quality

農業支援および青果卸売業を手がける株式会社Happy Qualityと、農業分野における画像解析技術の研究開発を手がける株式会社フィトメトリクスは仮想空間上で農作物栽培環境を再現する、デジタルツイン環境のプラットフォーム開発に成功しました。

 

本プラットフォームの活用によって、モニタリング、分析・シミュレーション、フィードバックをすることができます。これらの機能を活用し、遠隔地でも仮想空間上でほとんど現実と遜色なく農地の確認を行うことができたり、果実の個数計測、熟度の推定、病害虫診断に必要なデータを生成することができます。

⑧Farm VR:VRを活用した農業体験

Farm VR:VRを活用した農業体験
(画像:Farm VR

オーストラリアで開発されたFarm VRでは、VRを活用した農業体験をすることができます。仮想空間でユーザーが農業や生産施設を見学できるバーチャルツアーや、農業関連イベントの開催、農業研修や食育に活用されています。

 

南オーストラリア州政府は、最先端の農業技術を活用した実験農場を紹介するバーチャル農業ツアーをFarm VRで実装しています。

農業へのVR活用を成功させるための5つのポイント

農業へのVR活用を成功させるための5つのポイント

農業へのVR活用を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

 

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②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

 

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【項目別】農業へのVR活用にかかる費用相場

【項目別】農業へのVR活用にかかる費用相場

VR開発は、企画から撮影、システム開発まで様々な工程が存在し、そのうちどの工程を外注するかで費用が大きく変わってきます。そこで、VR開発にはどのような工程が存在し、それぞれにどの程度の費用がかかるのかを解説していきます。

①企画・構成費:5万円~50万円

VR活用の目的達成のため、どのようなVR動画を制作するのかの企画・構成を考えてもらう費用として5万円~50万円ほどがかかります。この費用には、VR制作の一連のプロジェクトマネジメント費用も含まれることが多いです。

②撮影費:5万円~50万円

VRコンテンツの素材となる360°映像を撮影する費用として5万円~50万円ほどがかかります。一般的な撮影と比較して、全方位を収める必要があるため費用が高くなる傾向にあります。また、撮影場所、撮影スタッフの人数、撮影機材のグレード等によって費用が変わります。

③編集費:5万円~40万円

撮影したVRコンテンツの素材を編集する費用として5万円~40万円ほどかかります。複数のカメラで撮影した映像のつなぎ目(ステッチ)を違和感がないように処理する作業(ステッチワーク)に技術と時間がかかるため、一般的な動画編集と比べると費用が高くなります。

④3DCG作成費:30万円~

VRゲームやアニメーション内のキャラクターや背景や各種オブジェクトなどの3DCGを制作する費用として30万円~ほどかかります。モーションキャプチャーを使ってキャラクターを動かしたり、細部まで細かく作り込む3DCG等は費用が高くなります。

⑤音響・ナレーション費:5万円~20万円

編集済みのVRコンテンツに音響やナレーションを加える費用として5万円~20万円ほどかかります。声優を起用したり、録音スタジオや有料音源を利用する場合は費用が高くなります。一方で、Web上のフリー音源などを活用すれば、コストを抑えることができます。

⑥専用アプリ・システム開発費:30万円~200万円

専用アプリ・システムを開発する費用として30万円~200万円ほどかかります。アプリの機能を高度なものにしたり、複数機能を追加する場合などは費用が高くなります。一方で、一般的な機能を用いたアプリであれば、コストを抑えることができます。

おすすめのVR活用支援会社3選

おすすめのVR活用支援会社3選

おすすめのVR活用支援会社として、以下の3社が挙げられます。

 

  • ①クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
  • メタバース総研:戦略/企画策定が強みのXRコンサル・開発企業
  • ③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

 

それぞれの会社の支援内容や特徴を分かりやすく紹介していきます。

①クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営

クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
(画像:クラスター)

クラスター株式会社は、VRを活用したメタバースプラットフォームclusterの運営と、同プラットフォームを活用したい企業の支援を行っています。

クラスターの強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営
  • 2.自社プラットフォームと連携した開発支援
  • 3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営

運営するclusterはアプリダウンロード数が100万を超えており、多くのユーザーを集めるVRプラットフォームとなっています。

 

そのため、VR活用の初心者にとって、clusterは有効な選択肢と言えます。

2.自社プラットフォームと連携した開発支援

clusterは、自社プラットフォーム上にVR空間を展開したい企業向けのコンサル・開発支援も行っています。

 

そのため、cluster上でのVRの企画・開発の支援におけるスムーズな連携が特徴です。

3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

clusterは、これまでに幅広い業界の企業のclusterの活用支援実績を有しています。

 

そのため、企業のcluster活用に関する豊富なノウハウを活かした支援が強みとなっています。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバース/XRの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援が可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する、12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

ハシラスの強みとして以下の3点が挙げられます。

  • ①豊富なハードウェア導入実績
  • ②オリジナル体感ハードウェアの作成
  • ③ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

メタバース/XR活用の個別無料相談会実施中

メタバース総研では、メタバース/XR活用の個別無料相談会を実施しています。

各社様のメタバース/XR活用に関する課題解決に向け、最新の市場動向や具体的な活用アイデアなどを、個別のオンラインMTGにて、無料でご紹介させていただきます。

 

以下のようなお悩みをお持ちのご担当者様は、この機会にぜひお申込みください。

  • 興味はあるが、そもそも活用するかどうか迷っている
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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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