近年、国内外で多くの企業がXRの活用に取り組み始めており、注目を集めています。ゲームなどエンターテインメント業界のサービス展開に限らず、各業界で業務効率化など社内システムとしてもXRを導入している企業が増えてきています。

一方で、「そもそもXRとは何か詳しく説明はできない」、「XRが注目を集めている背景を知りたい」という方も多いのではないでしょうか？

そこで、今回はXRとは何か、また注目を集める理由について、活用するメリットや事例と合わせてわかりやすく紹介します。

本記事を読むことで、XRをビジネスに活用するうえでの基礎知識をまとめてキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までお読みください。

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XRとは？

XRとはExtented Realityの略称で、リアルの世界とバーチャルの世界を融合した技術を指す、広い概念です。XRに含まれる代表的な技術としてVR・AR・MRなどの先端技術があります。新たな技術開発が多数行われている分野であり、明確にVRやARに分類できない技術をXR技術と表現することもあります。

VR・AR・MRとは？違いを解説

XRの代表的な技術であるVR・AR・MRですが、上の表のような違いがあります。それぞれについて簡単に紹介していきます。

VR(Virtual Reality：仮想現実)とは

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

toC向けにはゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

AR(Augumented Reality：拡張現実)とは

ARとはAugumeted Realityの略称で、別名拡張現実とも呼ばれます。

現実世界にデジタルの情報を視覚的に重ね合わせ情報を追加することで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。ARを活用することで、リアルの街にキャラクターが存在するかのようなゲームを楽しんだり、リアルの街に道順を示す矢印などの情報が表示され、スムーズに目的地にたどり着くことができたりと、私たちの暮らしをより豊かに・便利にすることができます。

MR(Mixed Reality：複合現実)とは

MRとはMixed Realityの略称で、別名複合現実とも呼ばれます。

ARとVRをかけあわせた概念で、リアルの世界にデジタルのオブジェクト（情報/コンテンツ）が表示された上で、手などを使ってオブジェクトを直観的に操作できる技術のことを指します。名前の通り、現実世界と仮想世界がミックスされたような体験をすることができます。

XRが注目を集める６つの理由

XRが注目を集めており、企業による活用が増えている理由として、以下の6つが挙げられます。

• ①XR関連デバイスの進化
• ②通信環境の進歩
• ③リモートコミュニケーションの普及
• ④「モノ消費」から「コト消費」への変化
• ⑤市場の成長性の高さ
• ⑥SDGsの目標達成への貢献

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

①XR関連デバイスの進化

XRは様々な領域のテクノロジーによって構成されているサービスですが、特に近年のXR関連デバイスの進化により体験価値が大幅に向上しています。GAFAMのようなビッグテック企業もVR/MRヘッドセットやARゴーグルの開発に力を入れており、XR空間内でよりスムーズかつ没入感のある体験を楽しむことができるようになりました。

②通信環境の進歩

デバイスとともに、通信環境の進歩もXR体験の向上に貢献しています。XRは旧来の画像や動画コンテンツ以上に大量のデータをリアルタイムで処理する必要がありますが、5Gの普及によりそれが可能となりました。今後も更なる通信環境の高速化、安定化により、XR体験の導入コストが小さくなっていくと期待されています。

③リモートコミュニケーションの普及

リモートコミュニケーションの普及も、XRの活用への追い風となっています。コロナウイルス感染拡大の影響で、人々のコミュニケーションの機会が対面からリモートに移行し、プライベートはもちろん仕事上のコミュニケーションも、SlackやZOOMなどのチャットやビデオ会話で行われるのが当たり前となりました。デジタルを介したコミュニケーションの需要が拡大しているのはもちろん、人々が抵抗感なくデジタルコミュニケーションを利用するようになっているというのが非常に大きなポイントといえます。

④「モノ消費」から「コト消費」への変化

近年の消費行動における大きなトレンドである「モノ消費」から「コト消費」への変化も、XRコンテンツの増加に寄与しています。特に若い世代では、物質的な豊かさよりも体験を通じた思い出作りを重視する人が増えており、それに応じて消費の対象も変化しています。XRはまさに「コト消費」に当たり、リアルではできない刺激的な体験を提供できるため、今後広がる新たな消費ニーズに応えるうえで重要な技術の1つとなるでしょう。

⑤市場の成長性の高さ

XRの市場の成長性の高さも注目を集める理由の1つです。XR市場は国内・海外ともに今後大きな成長を見せると考えられています。世界のXR市場は2023年に401億ドル（約5.5兆円）に達し、年平均22.7%の成長で2026年には1115億ドル（約15.3兆円）に増加する見込み。日本国内のXR市場規模も2026年度には約1兆円にまで成長すると予想されています。

⑥SDGsの目標達成への貢献

XR技術は、SDGs（持続可能な開発目標）の達成にも貢献しています。XRを活用したバーチャルトレーニングや、プロトタイプの作成により、リアルな物質の廃棄を出すことなく研修、実証などを行うことができます。各企業にSDGsへの取り組みが求められているなかで、XRの活用は不可欠になっていくと言えるかもしれません。

XRをビジネスに活用する７つのメリット

XRのビジネス活用によって企業にもたらされるメリットとして以下の7つが挙げられます。

• ①XR/メタバース領域での新たなビジネスの創出
• ②XR/メタバースから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
• ③作業現場のサポートのよる品質と作業効率の向上
• ④新たな顧客接点の獲得
• ⑤シミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化
• ⑥社内コミュニケーションの円滑化
• ⑦研修への活用による社員のスキル向上

XRおよびメタバースをビジネス活用に活用するメリットについて、詳しくは以下の関連記事で解説しています。

※関連記事：メタバースのメリット・デメリットとは？できることや事例も紹介

企業によるXRの業界別活用事例９選

企業がXRを活用した代表的な事例として、AR・VR・MRそれぞれ以下の３つずつが挙げられます。

• VRの活用事例３選
  • ①三越伊勢丹：VR空間上に百貨店を再現
  • ②博報堂：VR空間上での広告枠の販売を開始
  • ③金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

• ARの活用事例３選
  • ④IKEA：自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト
  • ⑤NIKE：計測された足のサイズから靴をレコメンド
  • ⑥DHL：倉庫でのピッキング作業の効率化

• MRの活用事例３選
  • ⑦TOYOTA：車両整備の研修・効率化に活用
  • ⑧東急建設：建物の完成イメージの共有に活用
  • ⑨メディカロイド：遠隔での手術の実現に活用

それぞれの事例を分かりやすく紹介していきます。

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VRの活用事例３選

①三越伊勢丹：VR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

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②博報堂：VR空間上での広告枠の販売を開始

博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社は、デイリーアクティブユーザー約5,000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可能です。広告費用は場所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円〜とのことです。

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③金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

ARの活用事例３選

④IKEA：自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト

IKEAは自宅の部屋にIKEAの家具をレイアウトしコーディネートできるアプリ「IKEA Studio」を発表しました。IKEA Studioは、LiDARを搭載したiPhone 12 Proおよび12 Pro Max以降向けのアプリケーションで、部屋の形状を測定し、窓やドアを認識し、必要に応じて家具やオブジェクトを配置し、床に転がっているおもちゃなどのオブジェクトを消したり、白く塗ったりすることも可能です。
また、壁紙の色を変えたり、様々なIKEAの家具を置いたりして、実際にどのように見えるかを確認することができます。また、オブジェクトを重ねることができるのも特徴です。例えば、ARで表示されるイスの上に、ランプや植木鉢のオブジェを置くことができるのです。IKEA Studioはβ版のみのリリースとなっており、スペインとスウェーデン、韓国のみで利用可能となっています。

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⑤NIKE：計測された足のサイズから靴をレコメンド

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

⑥DHL：倉庫でのピッキング作業の効率化

ドイツの大手物流企業のDHL社はグーグルのスマートグラス「Glass Enterprise Edition 2」を倉庫での配送業務に導入しています。従業員はピッキング作業の現場でグラス型デバイスを着用することで、適宜必要な情報を確認することができます。荷物を持ったまま視線を移動させる必要がないため、作業の精度と効率の向上に繋がります。

MRの活用事例３選

⑦TOYOTA：車両整備の研修・効率化に活用

トヨタ自動車は、全国56の販売店で車両整備の研修・作業のサポートにHololens2の導入を行いました。

従来の作業整備の研修や作業時に参考にする情報は、2Dの図面などによって共有されていましたが、立体的な作業が求められる現場には不十分でした。そこで、Hololens2を活用することで、車両の各所に合わせて表示されるデジタルオブジェクトを参考にしながら点検・修理作業を行うことで、作業ミスの抑制や作業の効率化を実現しました。

また、Hololens2の導入により、円滑な遠隔地と現場のコミュニケーションが行えるため、専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

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⑧東急建設：建物の完成イメージの共有に活用

東急建設は、設計者や現場の作業員、また外部の発注者など様々な関係者が共通の建物の完成イメージを持つことで、施工の品質や効率を高めるために、Hololensの活用を進めています。本取り組みには、Hololens上でAzure Remote Renderingという、3Dモデルをクラウド上でレンダリングし、それをストリーミングすることで、リアルタイムにHoloLensのデバイスに表示できるサービスが活用されています。

この活用により、発注者、設計者、施工者間での認識のズレを防ぐことができ、施工品質の向上や無駄な手戻りの削減による業務効率化を実現することができます。

⑨メディカロイド：遠隔での手術の実現に活用

2020年、川崎重工業とシスメックスの合弁会社であるメディカロイド社が初の国産遠隔手術支援ロボットである「hinotori」を実用化しました。同年12月に前立腺がん手術の1例目が行われ、その後も実績を積み上げています。
Hitonoriは4本のロボットアーム、内視鏡カメラ、手術器具を搭載した手術ユニットで構成されており、医師は3D画像を見ながら、内視鏡カメラと手術器具を搭載したアームをコントローラーで遠隔操作します。
手術支援ロボットを活用した手術は患者側、医師側双方に多く存在します。患者側のメリットとしては手術の出血や手術後の少なさ、感染症のリスクの低さなどが挙げられ、医師側のメリットとしては直観的な操作が可能、手術部位を拡大して確認できる、手の震えが伝わらないなどのメリットが挙げられます。

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