関連技術の進歩などを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるXR。
XRとは、VR・AR・MRを組み合わせた言葉であり、その注目度の高さから、すでに多くの企業がXR事業を展開しています。

　
一方で、「XRの事業への活用を検討しているが、どのように活用したらいいか悩んでいる」という方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、XRの事業への活用のヒントを得るために、XR事業を展開する企業の事例をご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

• XRの事業への活用を検討している
• XR事業を展開している企業の事例を知りたい
• XRを事業に活用するメリットをおさえておきたい

本記事を読めば、XRを事業に活用するためのヒントを得られると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

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XRを事業に活用する７つのメリット

XRの事業への活用によって企業にもたらされるメリットとして以下の7つが挙げられます。

• ①XR領域での新たなビジネスの創出
• ②XRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
• ③作業現場のサポートのよる品質と作業効率の向上
• ④新たな顧客接点の獲得
• ⑤シミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化
• ⑥社内コミュニケーションの円滑化
• ⑦研修への活用による社員のスキル向上

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

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➀XR領域での新たなビジネスの創出

1つ目のメリットはXR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているXRですが、多様な業界の企業がXR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。

XRがより人々に普及し、XR上で過ごす時間が増えるようになると、XR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。

②XRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善

2つ目のメリットはXRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。XR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。

XR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。そのため、XR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。

③作業現場のサポートによる品質と作業効率の向上

3つ目のメリットは作業現場のサポートによる品質と作業効率の向上です。XR上に工場などの作業員がゴーグル等を用いてアクセスすることにより、作業指示や図面などの情報を適宜確認しながら作業を進めることで、品質と作業効率を向上させることができます。

これまでは紙の作業手引書やタブレットの情報を基に作業をしていたものが、XR×ゴーグルを活用することで、両手をふさぐことなく適切な情報を取得できるというインパクトは非常に大きいものです。また、各作業員がどのような作業を行い、どこでミスが起こっていたかなどのデータを収集することにも繋がり、企業全体としての作業効率を高めることもできます。

④新たな顧客接点の獲得

4つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。XR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。

XRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。

⑤シミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化

5つ目のメリットはシミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化です。XR/デジタルツインを活用することで、現実世界に存在するもの/しないものを含め、都市や建物、設備を仮想空間上に再現し、シミュレーションを行うことで、現実世界でモックアップ作成や試運転をするコストをかけずに最適な設計や運用を算出することができます。

このシミュレーションにより、企画・生産・物流・販売・アフターサービスといった一連のバリューチェーンを効率化することで、大幅なコスト削減やリードタイムの短縮などに繋げることができます。

⑥社内コミュニケーションの円滑化

6つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。

一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。それらの課題をXR空間上のオフィス「メタバースオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。

⑦研修への活用による社員のスキル向上

7つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。XRを企業の研修に活用することで、コンテンツが３Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。

【業界別】XRの事業への活用事例９選

XRを事業に活用した代表的な事例として、AR・VR・MRそれぞれ以下の3つずつが挙げられます。

＜VRの活用事例３選＞

• ①小売業界：三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現
• ②広告業界：博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始
• ③金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

＜ARの活用事例３選＞

• ④小売業界：IKEAが自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト
• ⑤アパレル業界：NIKEが計測された足のサイズから靴をレコメンド
• ⑥物流業界：DHLが倉庫でのピッキング作業の効率化

＜MRの活用事例３選＞

• ⑦自動車業界：TOYOTAが車両整備の研修・効率化に活用
• ⑧建設業界：東急建設が建物の完成イメージの共有に活用
• ⑨医療業界：メディカロイドが遠隔での手術の実現に活用

それぞれの事例を分かりやすく紹介していきます。

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VRの活用事例３選

①小売業界：三越伊勢丹がVR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のメタバース上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

また、メタバース上ではバーチャルファッションショーを楽しんだりや人気格闘漫画『刃牙』シリーズに登場する“地下闘技場”をモデルとしたイベントスペースが設けられ、アバターとなった一部の人気キャラクターに会えたり、関連するデジタルアイテムを入手したりすることもできます。

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がメタバース上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のメタバース空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のメタバース活用をリードする存在といえます。

②広告業界：博報堂がVR空間上での広告枠の販売を開始

博報堂は国内企業としては初となる、VR空間内の広告枠の販売事業を開始しました。博報堂傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）社は、デイリーアクティブユーザー約5,000万人を誇る、世界最大級のゲーム型メタバース「Roblox(ロブロックス)」内での広告枠の販売を開始しました。

広告主はRoblox内の建物や看板に画像や動画の広告を掲載することが可　所やサイズによるものの、2週間の掲載枠が80万円〜とのことです。

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③金融業界：みずほ銀行がVR空間上に店舗を開設し、決済機能提供などを検討

みずほフィナンシャルグループは、2022年8月に開かれる世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2022」への出展を発表しました。

銀行店舗をイメージした出店ブースでは、ボルダリング体験やオリジナル3Dモデルの配布をはじめ、ゲストを招いた金融知識に関する座談会が行われる予定です。座談会では、金融知識を有するみずほ社員と、アバターを介したコミュニケーションを取ることも可能となっています。

同社は、将来的にはVR空間上の店舗にて資産形成の相談や商談を実施したり、決済手段の提供などを含めたVR空間上での新たな経済活動に対するソリューションの提供を目指すとのことです。また、現状VR空間には統一された決済手段が存在しないため、みずほの決済サービス「Jコインペイ」の技術を応用した決済サービスの提供が検討されています。

ARの活用事例３選

④小売業界：IKEAが自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト

IKEAは自宅の部屋にIKEAの家具をレイアウトしコーディネートできるアプリ「IKEA Studio」を発表しました。IKEA Studioは、LiDARを搭載したiPhone 12 Proおよび12 Pro Max以降向けのアプリケーションで、部屋の形状を測定し、窓やドアを認識し、必要に応じて家具やオブジェクトを配置し、床に転がっているおもちゃなどのオブジェクトを消したり、白く塗ったりすることも可能です。

　
また、壁紙の色を変えたり、様々なIKEAの家具を置いたりして、実際にどのように見えるかを確認したり、オブジェクトを重ねるたりすることもできます。例えば、ARで表示されるイスの上に、ランプや植木鉢のオブジェを置くことができるのです。

IKEA Studioはβ版のみのリリースとなっており、スペインとスウェーデン、韓国のみで利用可能となっています。

⑤アパレル業界：NIKEが計測された足のサイズから靴をレコメンド

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

⑥物流業界：DHLが倉庫でのピッキング作業の効率化

ドイツの大手物流企業のDHL社はグーグルのスマートグラス「Glass Enterprise Edition 2」を倉庫での配送業務に導入しています。従業員はピッキング作業の現場でグラス型デバイスを着用することで、適宜必要な情報を確認することができます。荷物を持ったまま視線を移動させる必要がないため、作業の精度と効率の向上に繋がります。

MRの活用事例３選

⑦自動車業界：TOYOTAが車両整備の研修・効率化に活用

トヨタ自動車は、全国56の販売店で車両整備の研修・作業のサポートにHololens2の導入を行いました。

従来の作業整備の研修や作業時に参考にする情報は、2Dの図面などによって共有されていましたが、立体的な作業が求められる現場には不十分でした。そこで、Hololens2を活用することで、車両の各所に合わせて表示されるデジタルオブジェクトを参考にしながら点検・修理作業を行うことで、作業ミスの抑制や作業の効率化を実現しました。

また、Hololens2の導入により、円滑な遠隔地と現場のコミュニケーションが行えるため、専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

⑧建設業界：東急建設が建物の完成イメージの共有に活用

東急建設は、設計者や現場の作業員、また外部の発注者など様々な関係者が共通の建物の完成イメージを持つことで、施工の品質や効率を高めるために、Hololensの活用を進めています。本取り組みには、Hololens上でAzure Remote Renderingという、3Dモデルをクラウド上でレンダリングし、それをストリーミングすることで、リアルタイムにHoloLensのデバイスに表示できるサービスが活用されています。

この活用により、発注者、設計者、施工者間での認識のズレを防ぐことができ、施工品質の向上や無駄な手戻りの削減による業務効率化を実現することができます。

⑨医療業界：メディカロイドが遠隔での手術の実現に活用

2020年、川崎重工業とシスメックスの合弁会社であるメディカロイド社が初の国産遠隔手術支援ロボットである「hinotori」を実用化しました。同年12月に前立腺がん手術の1例目が行われ、その後も実績を積み上げています。

　
Hitonoriは4本のロボットアーム、内視鏡カメラ、手術器具を搭載した手術ユニットで構成されており、医師は3D画像を見ながら、内視鏡カメラと手術器具を搭載したアームをコントローラーで遠隔操作します。

　
手術支援ロボットを活用した手術は患者側、医師側双方に多く存在します。患者側のメリットとしては手術の出血や手術後の少なさ、感染症のリスクの低さなどが挙げられ、医師側のメリットとしては直観的な操作が可能、手術部位を拡大して確認できる、手の震えが伝わらないなどのメリットが挙げられます。

XRを事業に活用する３つの方法

企業がXRを事業に活用する方法として大きく以下の3つが挙げられます。

• ①新規事業の創出
• ②マーケティング・ブランディングの強化
• ③企業の社内業務の効率化

それぞれの活用方法についてを分かりやすく紹介していきます。

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①新規事業の創出

１つ目の活用方法は、XRサービスやイベントなどの新規事業の創出です。

XRを活用し新たなサービスを構築することで、ユーザーに対し現実に存在するもの/しないものを含め、仮想空間上に3Dの世界を構築することができるというXRならではの特徴を活かし、ユニークな体験を提供するサービスを提供することができます。

また、XR上でアーティストや企業を集めたイベントをすることで、入場券やデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネスを展開できることが挙げられます。

②マーケティング・ブランディングの強化

2つ目の活用方法は、XRを活用したマーケティング・ブランディングの強化です。

XRが人々の生活に普及するにつれ、オフラインからオンラインへ、WebからSNSへと起こってきたのと同様の顧客接点のシフトが、XRでも起こると考えられます。

XRをマーケティング・ブランディングに活用することで、従来はオンラインでの実施が難しかった商品・サービスの販促やXRならではの体験を通じた強力なブランディングを行うことができます。XRは従来のWebページや動画と比べ伝えられる情報がリッチかつインタラクティブな体験を提供可能なため、ユーザーを惹きつけやすく幅広い業種での活用が進んでいます。

③企業の社内業務の効率化

3つ目の活用方法は、企業の社内業務の効率化です。

XR・デジタルツインを社内業務の効率化に活用することで、バリューチェーン全体や工程全体の最適化や社員の作業のサポート、研修の効率化をすることができます。

XR上で現状存在しない施設や設備を設計し、シミュレーションを行うことで、最適な製造ラインや運用方法を特定したり、XRの特徴である３Dでの情報の表示により、AR/MRグラスで現場の作業員の作業をサポートしたり、VRグラスにより様々なシチュエーションを想定した研修を行ったりと多岐にわたる活用方法が存在します。

XRのビジネス活用で成果を上げるための５つのポイント

企業がXR活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

• ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
• ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
• ③ユーザーファーストなUX設計
• ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
• ⑤強力な開発・運用体制の構築

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

XR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、XRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、XR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

その結果、活用のPDCAが回らない、XR活用が小粒な施策の１つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか？」「課題解決の打ち手としてなぜXRではないといけないのか？」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなXRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がXRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなXRが多く存在します。それらのXRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

そのため、「XRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

XR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なXR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するXRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

XR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

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