広告にXRを活用する7つのメリットとは?活用事例10選とともに解説

XR 広告

近年、Microsoft社、Meta社やAppleなどのビッグテック企業によるXR関連のデバイスの発表によって、人々の生活にXR技術が徐々に浸透しています。

特に広告やマーケティングの分野では、XRによる広告の質の向上や新しい取り組みが徐々に進んできています。

 

一方で、様々なXR技術を紹介されるけど、実際に導入するには理解が足りておらず、導入に踏み切れないという方も多いのではないでしょうか。

 

そこで今回は、広告・プロモーションへのXRの活用に参考となる活用事例を、メリットとともにわかりやすくご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 他の企業でどのようにXR技術が広告・プロモーション活用されているのかリサーチしたい
  • 実際にXRを活用することでどのようなメリットがあるのか知りたい
  • おススメのXR開発会社を知りたい

 

本記事を読めば、そもそもXRとはどんなものなのか、からXRの広告への活用事例、おススメの開発会社まで一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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XRとは?

XRとは?

XRとはExtented Realityの略称で、リアルの世界とバーチャルの世界を融合した技術を指す、広い概念です。XRに含まれる代表的な技術としてVR・AR・MRなどの先端技術があります。新たな技術開発が多数行われている分野であり、明確にVRやARに分類できない技術をXR技術と表現することもあります。

VR・AR・MRとは?違いを解説

VR・AR・MRとは?違いを解説

XRの代表的な技術であるVR・AR・MRですが、上の表のような違いがあります。それぞれについて簡単に紹介していきます。

VR(Virtual Reality:仮想現実)とは

VR(Virtual Reality:仮想現実)とは バーチャル秋葉原
(画像:バーチャル秋葉原)

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

toC向けにはゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

AR(Augumented Reality:拡張現実)とは

AR(Augumented Reality:拡張現実)とは クリークアンドリバー
(画像:クリーク・アンド・リバー)

ARとはAugumeted Realityの略称で、別名拡張現実とも呼ばれます。

現実世界にデジタルの情報を視覚的に重ね合わせ情報を追加することで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。ARを活用することで、リアルの街にキャラクターが存在するかのようなゲームを楽しんだり、リアルの街に道順を示す矢印などの情報が表示され、スムーズに目的地にたどり着くことができたりと、私たちの暮らしをより豊かに・便利にすることができます。

MR(Mixed Reality:複合現実)とは

MR(Mixed Reality:複合現実)とは 東急建設
(画像:東急建設)

MRとはMixed Realityの略称で、別名複合現実とも呼ばれます。

ARとVRをかけあわせた概念で、リアルの世界にデジタルのオブジェクト(情報/コンテンツ)が表示された上で、手などを使ってオブジェクトを直観的に操作できる技術のことを指します。名前の通り、現実世界と仮想世界がミックスされたような体験をすることができます。

XRを広告・マーケティングに活用する7つのメリット

XRを広告・マーケティングに活用するメリットは、活用する技術によって以下の通り整理することができます。

 

<①ARを広告・マーケティングに活用する3つのメリット>

  • 1.SNS等でのバズマーケティングに繋がりやすい
  • 2.コンバージョン率が高い
  • 3.ブランドへのロイヤリティを強化しやすい

 

<②VRを広告・マーケティングに活用する4つのメリット>

  • 1.幅広い顧客へのリーチ
  • 2.VRならではの体験による訴求力向上
  • 3.VRを活用し新たなブランド体験の提供
  • 4.高い費用対効果への期待

 

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①ARを広告・マーケティングに活用する3つのメリット

ARを広告・マーケティングに活用する3つのメリット

AR広告を活用する代表的なメリットとして以下の3つが挙げられます。

 

  • 1.SNS等でのバズマーケティングに繋がりやすい
  • 2.コンバージョン率が高い
  • 3.ブランドへのロイヤリティを強化しやすい

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

1.SNS等でのバズマーケティングに繋がりやすい

1つ目のメリットはSNS等でのバズマーケティングに繋がりやすいという点です。AR広告は他の画像や動画をベースとした一般的なWeb広告と比べ、m珍しさがあることや、アニメーションやゲーミフィケーションを取り入れることで、コンテンツとしての魅力があることなどからSNS等でシェアされやすい傾向があります、

そのため、広告宣伝費以上の広告効果が得られたり、SNS上でのトレンドになれば、ユーザーに対し強力なインパクトを残すことができます。

2.コンバージョン率が高い

コンバージョン率が高い IKEA
(画像:IKEA)

2つ目のメリットは、コンバージョン率が高い点です。AR広告は他の画像や動画をベースとした一般的なWeb広告と比べ、3Dの立体的なコンテンツで商品を訴求できるため、コンバージョンに繋がりやすいという特徴があります。

また、アパレルや家具など、実物を確認してから商品を購入したいという理由でEC化が遅れている業界での活用は大きなインパクトが期待されています。

3.ブランドへのロイヤリティを強化しやすい

ブランドへのロイヤリティを強化しやすい アサヒビール
(画像:アサヒビール)

3つ目のブランドへのロイヤリティを強化しやすいという点です。AR広告は、見て終わることの多い既存のWeb広告と比べ、ゲーミフィケーションなどを取り入れることで、コンテンツを体験してもらうことのできる広告手法であるため、短期的な売上だけでなく、中長期的なブランドへのロイヤリティ向上に向けた効果も期待できます。

②VRを広告・マーケティングに活用する4つのメリット

VR広告を活用するメリットとして、以下の4つが存在します。

 

  • 1.幅広い顧客へのリーチ
  • 2.VRならではの体験による訴求力向上
  • 3.VRを活用し新たなブランド体験の提供
  • 4.高い費用対効果への期待

 

それぞれのメリットについてわかりやすく説明していきます。

1.幅広い顧客へのリーチ

幅広い顧客へのリーチ BEAMS
(画像:ビームス)

メリットの1つ目は、幅広い顧客へのリーチができる点です。

VR広告の特徴の1つとして、「いつでも、どこからでもアクセスしてもらえる」という点があります。従来のリアルな空間でのプロモーションイベントでは、ターゲットとなる人が地理的に大きく制限されているため、一定程度ターゲットが密集している都心部など以外で施策を実施しづらいという課題がありました。そこで、VR上でマーケティング施策を行うことで、幅広い地域のターゲットにチー利することが可能です。

 

また、VRを活用することで、従来若者世代との接点獲得に苦戦していた企業・商材のマーケティングを加速させることもできます。VRがデジタルネイティブの比較的若い世代から人気を集めていることや、人気のコンテンツなどとコラボしたりゲーミフィケーションを取り入れたプロモーション施策との相性が良いことから、若者世代の顧客獲得への打ち手としての活用が進んでいくことが考えられます。

2.VRならではの体験による訴求力向上

VRならではの体験による訴求力向上 日産自動車
(画像:日産自動車)

メリットの2つ目は、VRならではの体験による訴求力向上ができる点です。

VR広告を活用することで、オンラインでの商材の訴求力を向上することができます。訴求力向上に繋がるポイントは大きく2点あります。

 

1点目は、3Dモデルを活用した訴求力の向上です。顧客が商材や店舗、施設を目の前にしているような体験を提供でき、従来オンラインで商材の魅力が伝わりづらく、オンラインプロモーションに苦戦していた商材の訴求力を向上することができます。

 

2点目は、VRならではの体験を通じた、新たな購買体験による訴求力の向上です。オンラインでありながら、友人と一緒に買い物が出来る環境を構築したり、リアルでは簡単に提供できない非現実的な体験型のプロモーション施策を低コストで実施したりすることができます。

3.VRを活用し新たなブランド体験の提供

VRを活用し新たなブランド体験の提供 GUCCI
(画像:Gucci)

メリットの3つ目は、VRを活用し新たなブランド体験を提供できる点です。

広告・マーケティング活動をWebやSNSで行う場合とVR上で行う場合の最も大きな違いは、ブランドがユーザーに対し3次元の空間上でインタラクションを交えた体験を設計できることです。そのため、従来は各ブランドがリアルで開催していたイベントや、リアルでは実現の難しいゲーミフィケーションを交えた体験設計などを通じて、ブランドの世界観を体験してもらう取り組みが可能です。

 

既に世界最大級のVRゲームプラットフォームである「Roblox(ロブロックス)」ではGUCCIやNIKEなどの世界を代表するブランドが、ブランドの常設エリアを開設しています。

4.高い費用対効果への期待

メリットの4つ目は、VRを活用した広告は高い費用対効果が期待されている点です。

広告の費用対効果を決める要素として、どれだけ商品・サービスにマッチするユーザーをターゲティングし配信できるかと各ユーザーに対して最適な訴求方法を取ることができるかというものがあります。これらの精度を大きく左右する要素がユーザーデータです。このユーザーデータの活用が大きく進んだことによりインターネット広告の市場は急拡大を続ける一方で、データの取得・活用が難しいテレビ・新聞広告の市場は縮小を続けています。

 

一方、VRが人々の生活に普及しより多くの時間を過ごすようになると、Web/SNS広告に比べ、より多くのユーザーデータを獲得できる可能性を秘めています。具体的には、各ユーザーのサービスを横断したこれまでの行動履歴や広告配信後の購買行動等が挙げられます。これらのデータを活用することで、従来のWeb/SNS広告に比べROIの高い広告・マーケティングソリューションを提供し得ると考えられています。

XRの広告・マーケティングへの業界別活用事例10選

XRの広告・マーケティングへの活用事例として、活用されている技術と業界別に以下の10選が挙げられます。

 

<ARの広告・マーケティングへの活用事例>

  • ①食品業界:ドミノピザがAR上で世界中のチーズをめぐる旅を体験
  • ②飲料業界:アサヒビールが乃木坂46の限定トークをARで
  • ③飲料業界:コカ・コーラがプレゼントキャンペーンとARを組み合わせた広告
  • ④アパレル業界:NIKEが計測された足のサイズから靴をレコメンド
  • ⑤化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリを提供

 

<VRの広告・マーケティングへの活用事例>

  • ⑥小売業界:三越伊勢丹が独自のVR空間上に百貨店を再現
  • ⑦アパレル業界:BEAMSがVR上に仮想店舗を出店し実店舗への送客も
  • ⑧自動車業界:日産がVR上で新車の発表・試乗会を開催
  • ⑨金融業界:SMBC日興証券がVR上で金融を身近に感じられるイベントを開催
  • ⑩地方創生:吉本鉱業がVR上に鉱山跡地を再現し観光客獲得へ

 

それぞれの事例をわかりやすく紹介します。

 

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ARの広告・マーケティングへの活用事例

①食品業界:ドミノピザがAR上で世界中のチーズをめぐる旅を体験

ドミノ・ピザ l ワールド10チーズ・クワトロ – ドミノ ”世界のチーズをめぐる旅”AR​ 体験動画
(動画:ドミノピザ)

ドミノピザ社は、AR上で世界のチーズをめぐる旅を体験してもらいながら、チーズピザの購買に繋げるというプロモーションを行いました。

チラシや特設サイトからARカメラ起動ページにアクセスすると、目の前に地球儀が登場し、世界中のチーズの名産地が表示されます。ユーザーは各産地のチーズの特徴や楽しみ方を確認することができました。

②飲料業界:アサヒビールが乃木坂46の限定トークをARで

飲料業界:アサヒビールが乃木坂46の限定トークをARで
(画像:アサヒビール)

アサヒビールは、缶の記載されたコードを読み取ると、乃木坂46の限定トークがARで楽しめるというプロモーションを行いました。

読み取った缶の数によって登場するメンバーの数が変化し、全部で20種類以上あるトークがランダムに出現するというゲーミフィケーションも取り入れられており、より多くのビールを買いたくなる仕掛けが施されています。

③飲料業界:コカ・コーラがプレゼントキャンペーンとARを組み合わせた広告

飲料業界:コカ・コーラがプレゼントキャンペーンとARを組み合わせた広告
(画像:コカ・コーラ)

コカ・コーラ社は、プレゼントキャンペーンとARを組み合わせたプロモーションを行いました。

キャンペーン期間中に、コカ・コーラのラベルに記載されているQRコードを読み取ると、スマホのカメラ画像に女優の綾瀬はるかさんが登場し、おみくじの結果を教えてくれるというもので、おみくじの結果に合わせて綾瀬はるかさんオリジナルカードやLINEポイントを獲得することができました。

④アパレル業界:NIKEが計測された足のサイズから靴をレコメンド

アパレル業界:NIKEが計測された足のサイズから靴をレコメンド
(画像:NIKE)

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

 

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⑤化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリを提供

化粧品業界:資生堂がARメイクで複数のアイシャドウを試せるアプリを提供
(画像:資生堂)

資生堂は、自社の総合美容サイト「ワタシプラス」内でARを活用したメイクのシミュレーション機能を導入しました。

様々なブランドのアイシャドウを組み合わせてシミュレーションすることができ、手持ちの商品との相性なども、店舗を訪れずに手軽に確認できます。

VRの広告・マーケティングへの活用事例

⑥小売業界:三越伊勢丹が独自のVR空間上に百貨店を再現

小売業界:三越伊勢丹が独自のVR空間上に百貨店を再現
(画像:三越伊勢丹)

三越伊勢丹は、独自のVR上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

 

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。他社がVR上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のVR空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のVR活用をリードする存在といえます。

⑦アパレル業界:BEAMSがVR上に仮想店舗を出店し実店舗への送客も

アパレル業界:BEAMSがVR上に仮想店舗を出店し実店舗への送客も
(画像:ビームス)

ファッション大手であるビームスは世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット」に4度出展を行っています。バーチャルマーケットとはVR上にある会場で、アバターなどのさまざまな 3D アイテムや、リアル商品(洋服、PC、飲食物など)を売り買いでき、日本はもとより世界中から100万人を超える来場者を誇る世界最大のVRイベントです。

 

バーチャルマーケットでは、アバター用の洋服であるデジタルアイテムの販売やライブなどのイベントの開催が行われました。アバター用の洋服であるデジタルアイテムは、ビームスの2022年の秋冬商品を3Dモデルに起こした、Tシャツやワンピースなどの全7種類が販売されました。また、ライブでは池田エライザさんがバーチャルライブを開催し、VRに着想を得た新曲の発表も行われました。一方でリアルでの商品販売も行われ、バーチャルマーケットの出展を記念したリアルな洋服の商品もビームスの公式オンラインショップにて販売されました。4度目の参加の際には、関西のショップスタッフも含む約50名の社員が交代でバーチャル接客にあたり、VR上での接客を通じてリアル店舗への来客に繋がっている事例も生まれてきているとのことです。

⑧自動車業界:日産がVR上で新車の発表・試乗会を開催

自動車業界:日産がVR上で新車の発表・試乗会を開催
(画像:日産自動車)

自動車業界では、ディーラーでの試乗会や接客をVR上で行い、多くの顧客との接点獲得を狙う取り組みが進んでいます。従来はわざわざ店舗に足を運び、契約書などの手続きを行う必要のあった試乗を、いつでも、どこからでも気軽に体験することができます。

日産自動車は、軽電気自動車「日産サクラ」の試乗会をVR上で開催しました。試乗会は、世界最大のVR SNS「VRChat」上で行われ、四季を感じられるドライブコースでバーチャルな日産サクラを運転することができました。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ったりと現実の試乗に近い体験ができ、新車の特徴を立体的に確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが最大の強みです。

同社によると、「今回の取り組みにより営業担当者にアバターの操作経験がないことや、仮想空間でのリアルな商品訴求の難しさが明らかになった」とのこと。今回のような実証を重ねることで、将来的にVRのマーケティングのチャネルとしての活用が本格的に進んでいくことが期待されます。

 

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⑨金融業界:SMBC日興証券がVR上で金融を身近に感じられるイベントを開催

金融業界:SMBC日興証券がVR上で金融を身近に感じられるイベントを開催
(画像:SMBC日興証券)

SMBC日興証券は、2021年末に開催された、世界最大のVRイベントである「バーチャルマーケット2021」に特設ブースを出展しました。リーマンショックやアベノミクスなどの相場変動を疑似体験できる株価連動ジェットコースターや、証券アナリストなどの専門家とアバターを通して直接話せるバーチャル座談会など、VRならではの金融を身近に感じられるようなコンテンツを提供しました。

株価連動ジェットコースターでは、走行中に当時の株価の変動と関連した金融・経済トピックが目の前に現れるなど、VRならではの演出で金融の世界を楽しむことができました。さらに、コースター乗車中に撮影した写真が乗車後にブース内に表示されるなど、現実世界の某有名遊園地のアトラクションのような演出も用意されました。

バーチャル座談会では、投資や資産運用に関する情報を提供するパネルや動画を見ることができました。また、普段なかなか直接話せる機会のないSMBC日興証券のアナリストなどと相場解説などのスモールトークセッションも実施されました。

⑩地方創生:吉本鉱業がVR上に鉱山跡地を再現し観光客獲得へ

地方創生:吉本鉱業がVR上に鉱山跡地を再現し観光客獲得へ
(画像:吉本鉱業)

吉本興業は兵庫県北部に位置する、人口約2万人の養父市の観光名所を再現したVRをリリースしました。来場者は、かつて日本一のすず鉱山として栄えた明延鉱山の坑道後を観光したり、吉本興行のタレントとコラボした採掘ゲームを楽しんだり、市役所を訪れデジタル住民票交付してもらったりすることができます。

 

バーチャル養父のオープニングイベントには、吉本興業所属のお笑い芸人である、野生爆弾くっきー!さんやとろサーモンの村田さんらが参加し、その様子は吉本の映像配信サービス「FANCY」によってライブ配信されました。

 

また、イベントで養父市市長がアバター姿で登場し、「VRには無限の可能性があると思います。世界中どこからでも来ていただけるので、いろんな国の方々に来てもらって、養父市の自然や観光名所を楽しみ、市民とも交流してもらいたい。そして、ゆくゆくは現実世界でも体験しに来ていただければ。バーチャルでは100万人都市を目指しています」とコメントしました。

XRを広告・マーケティングに活用する際の2つの注意点

XRを広告・マーケティングに活用する際の2つの注意点

XR広告の活用を検討する際に注意すべき点として以下の2つが挙げられます。

 

  • ①XRでしかできない体験が設計できているか
  • ②ユーザーの手間・負担が大きくないか

 

それぞれの注意点についてわかりやすく紹介していきます。

①XRでしかできない体験が設計できているか

1つ目の注意点は、XRでしかできない体験が設計できているかです。なんとなく流行っているからXR広告を活用してみようといった流れで、XRの特徴が活かせていない体験を設計してしまうと、従来のWeb広告と比べ、制作費が高く、ユーザーの負担も大きいという結果になりかねません。「カメラの先の物理空間上に3Dの情報を付与できる」という特徴を最大限生かした体験設計・企画が重要になります。

②ユーザーの手間・負担が大きくないか

2つ目の注意点は、ユーザーの手間・負担が大きくないかという点です。一般的にユーザーがAR広告を体験する際は、QRコードを読み取ったり、XRコンテンツを操作したりと、従来のWeb広告に比べユーザーに求める手間が大きい傾向にあります。そのため、ユーザーの体験したいというインセンティブを高める企画体験の手間を最小限に抑えるUI/UX設計が重要になります。

おススメのXR広告支援会社3選

おススメのXRマーケティング会社として、以下の3社が挙げられます。

 

  • ①面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援
  • ③ネクストシステム:AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

 

それぞれについて、わかりやすく解説します。

①面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍

面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
(画像:面白法人カヤック)

面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」やゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。

 

面白法人カヤックの強みは次の3点です。

  • ①クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
  • ②広告的なVRコンテンツが得意な点
  • ③VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点

1点目のクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点に関して、「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で面白いサービスを次々にリリースしてきました。

 

2点目の広告的なVRコンテンツが得意な点に関して、VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。

 

3点目のVRのニュースを語るポッドキャストを運営している点に関して、「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。

 

面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメントやスクウェア・エニックスや明治などの大手企業の支援をしています。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援

メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研 強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③ネクストシステム:AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

ネクストシステム AR 開発
(画像:ネクストシステム)

ネクストシステムは、AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業です。

ネクストシステムの強みとして以下の2点が挙げられます。

  • 1.AR(拡張現実)技術者が20名在籍
  • 2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

1.AR(拡張現実)技術者が20名在籍

ネクストシステムは20名ものAR(拡張現実)技術者が在籍しています。また、技術社員は大手メーカー開発部隊出身者や小・中学生時代からプログラミングを行っていた者がほとんどで、技術力が高いのが強みです。

2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

ネクストシステムはAIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える会社です。AIもしくはXRのみの開発ができる企業は数多くございますが、その両方を融合した開発ができるという点で国内でも希少な会社です。

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強力なパートナーシップによる最適なアプローチ設計

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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