VRの内見への活用事例8選|4つのメリットや費用相場も紹介

vr 内見

関連技術の進歩やMetaやAppleのデバイス発売などに伴い、多くの企業がVRの活用を進めています。

 

最近では、東急不動産や大和ハウスなどの大手企業をはじめとする多くの不動産会社がVRを内見に活用し、集客率・成約率向上などの成果を挙げています。

 

そこで今回は、VRの内見への活用事例8選を、メリットや費用相場、成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 内見へのVR活用を検討している
  • 他社による内見へのVRの活用事例を押さえておきたい
  • VRを内見に活用するメリットが知りたい

 

本記事を読めば、内見へのVR活用を進める上で押さえておきたい知識を、一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

VRを内見に活用する4つのメリット

VRを内見に活用する4つのメリット

VRを内見に活用するメリットとして以下の4つが挙げられます。

  • ①住宅訪問の手間が解消され集客力が向上
  • ②視覚的に魅力を伝え、成約率が向上
  • ③コロナ禍でも安全に内見が可能
  • ④時間短縮により業務効率が改善

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①住宅訪問の手間が解消され集客力が向上

試しに物件を見たいだけなのに、いちいち現地に足を運ぶ手間が省けるため、顧客はVRを導入している不動産会社を好んで利用するようになることが想定されます。特に遠方の別荘などの物件は、VRによって集客力向上が期待できます。

②視覚的に魅力を伝え、成約率が向上

視覚的に魅力を伝え、成約率が向上 大和ハウス
(画像:大和ハウス)

VRを活用することで家に居ながらにして、実際に内見に訪れたかのような体験ができます。また、VR空間上では、家具をレイアウトした後のインテリアのイメージを視覚的に確認することができます。これにより、口頭や文章で説明するよりも、より具体的な入居後のイメージを掴むことができます。

③コロナ禍でも安全に内見・住宅展示場訪問が可能

新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、あらゆる対面の営業活動が制限されるようになりました。そんな状況下でもVRを活用することで、非対面で内見を実施することが可能です。

④時間短縮により業務効率が改善

時間短縮により業務効率が改善 東急不動産
(画像:東急不動産)

VRにより、不動産会社は様々な時間的制約を解消し、業務効率を向上させることができます。従来の方法では、不動産会社は顧客を物件に案内する必要がありましたが、VRを利用することで、この時間のかかる作業を省くことができます。不動産会社は「物件訪問」「物件への移動」の時間を省くことで、成約までの工数を大幅に削減することができます。

内見へのVRの活用事例8選

内見へのVRの活用事例8選

内見へのVRの活用事例として、以下の8つが挙げられます。

 

  • ①住友不動産:VR空間上で物件の内見から販売まで完結
  • ②東急不動産:複数人での同時参加が可能なVRモデルルーム
  • ③大和ハウス:VR上の住宅展示場を自由に見学
  • ④神稲建設:VR上のモデルハウスを自社で開発
  • ⑤JIBUN HAUS:ゲーム感覚で内見でよりリアルな暮らしをイメージ可能に
  • ⑥リビン・テクノロジーズ:全国のVRモデルハウスを内覧できるプラットフォームを提供
  • ⑦LIVRA WORLD:住宅業界初のバーチャル住宅展示場
  • ⑧ModelingX:富山発のVR空間上の住宅展示場

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

①住友不動産:VR空間上で物件の内見から販売まで完結

住友不動産:VR空間上で物件の内見から販売まで完結
(画像:住友不動産)

住友不動産はメタバースショッピングモール「メタパ」上に住宅販売拠点「メタマンションギャラリー」を開設し、物件情報を3次元映像として見せるだけでなく新築分譲マンションの販売を行っています。VR空間での内見では窓ガラスの計上などを詳しく把握でき、自宅に居ながらにして実際の部屋にいるかのように内見できます。

 

また、現在入居者のいる物件や未完成の物件もVR空間上では内見可能です。住友不動産は、「将来は要望があれば大半の業務をメタバース空間で実施する」としており、今後さらに注力する模様です。

②東急不動産:複数人での同時参加が可能なVRモデルルーム

東急不動産:複数人での同時参加が可能なVRモデルルーム
(画像:東急不動産)

東急不動産は、複数人が同時に参加できるモデルルームをブランズシティ湘南台マンションギャラリーにて公開しました。こちらのVRモデルルームはVR企画制作を行うハシラス社のVRソリューションである「キネトスケイプ」を活用しています。

 

これまでのVRモデルルームは体験人数が1人に限定されていましたが、こちらのソリューションを活用することにより、複数人で同時にVRを視聴することが可能になり、ご家族と話をしながらのリアルな内見さながらの体験をすることが可能です。

 

こちらの物件は若い世代がターゲットであることから、VRでの物件提案が有効と考え導入を決定したとのことです。今後も他のマンションギャラリーへの活用を進める方針です。

③大和ハウス:VR上の住宅展示場を自由に見学

大和ハウス:VR上の住宅展示場を自由に見学
(画像:大和ハウス)

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「VR住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからVRにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。

④神稲建設:VR上のモデルハウスを自社で開発

神稲建設:VR上のモデルハウスを自社で開発
(画像:神稲建設)

総合建設業の神稲建設がVR上に同社の住宅展示場「くましろハウジング」を開設しました。ユーザーは同社HPより無料の専用アプリをダウンロードすることで見学が可能。住宅展示場ではCADデータを基に再現されたオリジナルの企画住宅をアバター姿で見学することができ、リビングや寝室、天井の高さなどの幅を確かめることができ、実際にモデルハウスを訪れているかのような臨場感を味わうことが可能です。

 

こちらの「くましろハウジング」はコロナ禍でモデルハウスを訪れる事が難しい、県外から移住したいといった要望を受け開発されました。今後は、イベントの開催などにより、来訪者同士でコミュニケーションが取れる場にしていきたいとのことです。

⑤JIBUN HAUS:ゲーム感覚で内見でよりリアルな暮らしをイメージ可能に

JIBUN HAUS:ゲーム感覚で内見でよりリアルな暮らしをイメージ可能に
(画像:JIBUN HAUS.)

JIBUN HAUS.株式会社は2022年3月、仮想空間上で暮らしの疑似体験ができるバーチャルモデルハウスをリリースしました。

ユーザーはゲームコントローラーを使って家の中や外を歩き回ったり、壁紙を変えて雰囲気を変えたりすること、日の傾きや天候まで変えることもできます。

 

今回のバーチャルモデルハウスは、ゲーム開発エンジンの「Unreal Engine(アンリアル エンジン)」によって作成された3DCGモデルです。自由に動き回って視点を操作できる点が、VRの360度のパノラマ視点とは異なります。

ゲーム感覚で、仮想空間上のモデルハウス見学をリアルで行う内見以上の体験として提供することで実世界において本当に望む住まいづくりにつなげられると期待されています。

⑥リビン・テクノロジーズ:全国のVRモデルハウスを内覧できるプラットフォームを提供

リビン・テクノロジーズ:全国のVRモデルハウスを内覧できるプラットフォームを提供
(画像:メタ住宅展示場)

リビン・テクノロジーズは、VR空間上に全国の住宅会社のVRモデルハウスを一堂に集めたバーチャル住宅展示場を開設し、ゴーグル要らずでスマホやPCから内覧できる「メタ住宅展示場」をリリースしました。

メタ住宅展示場には全国の住宅会社のVRモデルハウスが一堂に集まるため、ユーザーは時間や場所の制限なく、住宅会社を比較検討することができます。実際に建築された住宅の屋内を高画質4Kデジタル撮影するため、リアルな質感で室内を歩いているように内覧することが可能です。

一方で、出展する住宅会社側のメリットとして多くの住宅購入希望者にリーチできること、超高画質のVRにより3Dパースよりも大幅に訴求力が向上すること、実際の住宅展示場と比較して大幅にコストが抑えられることなどが挙げられます。

⑦LIVRA WORLD:住宅業界初のバーチャル住宅展示場

LIVRA WORLD:住宅業界初のバーチャル住宅展示場
(画像:LIVRA WORLD)

岡田工業株式会社はパソコンやスマートフォン で24時間好きな時に、いつでもどこからでも内覧できるバーチャル住宅展示場「LIVRA(リブラ) WORLD」を一般公開しました。

 

VRの特徴を活かし、従来の住宅展示場では難しい、ニーズに合わせた間取りの変更が可能であり、また複数の住宅を見比べるといったことも、家に居ながらにして可能です。さらに今後は、外壁や内装などの色合いを納得がいくまで試せるカラーシミュレーションや、素材やオプションをアレンジした際の費用を確認する価格シミュレーション機能なども随時実装予定とのこと。

出展する中小工務店のメリットとしては、顧客は、実際の住宅展示場やモデルハウスを訪れる前に、当サービスを利用し、シミュレーションを行うことで、戸建住宅を建てるイメージを家族で共有し、概算価格などの情報を把握したうえで、来店予約やオンライン相談となるため、購入確度の高い顧客の送客ができること、実物のモデルハウスを建築することよりもコストが抑えられることなどが挙げられます。

今後は、住宅購入に併せて検討される家具についても、バーチャルでサイズ感の確認や配置のシミュレーション行った後、気に入ったものをワンストップで購入できるサービスの実装など、顧客のライフスタイルをサポートできる様々なサービスの提供を実現するプラットフォームを目指しているとのことです。

⑧ModelingX:富山発のVR空間上の住宅展示場

ModelingX:富山発のVR空間上の住宅展示場
(画像:株式会社ModelingX)

株式会社ModelingXは、複数のハウスメーカーを見学できる交流型バーチャル展示場PLANNERZを提供しています。ユーザーはアバター姿で住宅の専門家や自身と同様に住宅を検討するユーザーと共にVR空間上の住宅展示場を訪れ、ボイスチャットで交流ができます。

 

β版では、富山エリアのハウスメーカー4社・リフォーム会社1社、計5社15棟が掲載され、今後全国展開を予定しています。

ユーザーの理想の生活スタイル・住宅が見つかる場所を目指し、新築やリフォーム、マンション、トレーラーハウス、3Dプリント住宅など、様々な形の暮らしを想像できるコンテンツやユーザーの好みや予算から分析し、モデルハウスをリコメンドする機能を追加予定とのことです。

企業が内見へのVR活用を成功させるための5つのポイント

企業が内見へのVR活用を成功させるための5つのポイント

企業が内見へのVR活用を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

 

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②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

 

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【項目別】VR内見の活用にかかる費用相場

【項目別】VR内見の活用にかかる費用相場

VR開発は、企画から撮影、システム開発まで様々な工程が存在し、そのうちどの工程を外注するかで費用が大きく変わってきます。そこで、VR開発にはどのような工程が存在し、それぞれにどの程度の費用がかかるのかを解説していきます。

①企画・構成費:5万円~50万円

VR活用の目的達成のため、どのようなVR動画を制作するのかの企画・構成を考えてもらう費用として5万円~50万円ほどがかかります。この費用には、VR制作の一連のプロジェクトマネジメント費用も含まれることが多いです。

②撮影費:5万円~50万円

VRコンテンツの素材となる360°映像を撮影する費用として5万円~50万円ほどがかかります。一般的な撮影と比較して、全方位を収める必要があるため費用が高くなる傾向にあります。また、撮影場所、撮影スタッフの人数、撮影機材のグレード等によって費用が変わります。

③編集費:5万円~40万円

撮影したVRコンテンツの素材を編集する費用として5万円~40万円ほどかかります。複数のカメラで撮影した映像のつなぎ目(ステッチ)を違和感がないように処理する作業(ステッチワーク)に技術と時間がかかるため、一般的な動画編集と比べると費用が高くなります。

④3DCG作成費:30万円~

VRゲームやアニメーション内のキャラクターや背景や各種オブジェクトなどの3DCGを制作する費用として30万円~ほどかかります。モーションキャプチャーを使ってキャラクターを動かしたり、細部まで細かく作り込む3DCG等は費用が高くなります。

⑤音響・ナレーション費:5万円~20万円

編集済みのVRコンテンツに音響やナレーションを加える費用として5万円~20万円ほどかかります。声優を起用したり、録音スタジオや有料音源を利用する場合は費用が高くなります。一方で、Web上のフリー音源などを活用すれば、コストを抑えることができます。

⑥専用アプリ・システム開発費:30万円~200万円

専用アプリ・システムを開発する費用として30万円~200万円ほどかかります。アプリの機能を高度なものにしたり、複数機能を追加する場合などは費用が高くなります。一方で、一般的な機能を用いたアプリであれば、コストを抑えることができます。

おすすめのVR活用支援会社3選

おすすめのVR活用支援会社3選

おすすめのVR活用支援会社として、以下の3社が挙げられます。

 

  • クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
  • メタバース総研:戦略/企画策定が強みのXRコンサル・開発企業
  • ③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

 

それぞれの会社の支援内容や特徴を分かりやすく紹介していきます。

①クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営

クラスター:メタバースプラットフォームclusterを運営
(画像:クラスター)

クラスター株式会社は、VRを活用したメタバースプラットフォームclusterの運営と、同プラットフォームを活用したい企業の支援を行っています。

クラスターの強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営
  • 2.自社プラットフォームと連携した開発支援
  • 3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

1.100万アプリダウンロードを超えるメタバースプラットフォームを運営

運営するclusterはアプリダウンロード数が100万を超えており、多くのユーザーを集めるVRプラットフォームとなっています。

 

そのため、VR活用の初心者にとって、clusterは有効な選択肢と言えます。

2.自社プラットフォームと連携した開発支援

clusterは、自社プラットフォーム上にVR空間を展開したい企業向けのコンサル・開発支援も行っています。

 

そのため、cluster上でのVRの企画・開発の支援におけるスムーズな連携が特徴です。

3.cluster上での多数の企業の取り組み支援による知見

clusterは、これまでに幅広い業界の企業のclusterの活用支援実績を有しています。

 

そのため、企業のcluster活用に関する豊富なノウハウを活かした支援が強みとなっています。

②メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発・運用まで支援

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバース/XRの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援が可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する、12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社

ハシラス:VRコンテンツ専門の制作会社
(画像:ハシラス)

ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。

ハシラスの強みとして以下の3点が挙げられます。

  • ①豊富なハードウェア導入実績
  • ②オリジナル体感ハードウェアの作成
  • ③ハイエンドVRの豊富なノウハウ

1.豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数

ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます

2.オリジナル体感ハードウェアの作成

VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。

3.ハイエンドVRの豊富なノウハウ

ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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