関連技術の進歩やオンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるVR。

　

VRは現状ゲームやエンタメ業界を中心に活用されていますが、今後は業種を問わず、プロモーションやサービス開発など幅広い領域でのビジネス活用が進んでいくと考えられており、多くの企業が相次いでVR市場への参入を発表しています。

　

そんななか、VRを活用した新規事業を検討している方のなかでも、「既に新規事業にVRの活用を進めている企業の取り組みを知りたい」といった方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、VRを活用した業界別の新規事業５選をメリットとともにわかりやすくご紹介します。

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VRを活用した新規事業の３つのメリット

VRを活用した新規事業に取り組むメリットとして以下の3つが挙げられます。

　

• ①新たな顧客接点の獲得
• ②新たな収益源の獲得
• ③VRから得られたデータの活用

　

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

　

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①新たな顧客接点の獲得

1つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、特に今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの顧客接点になり得ると考えられます。

②新たな収益源の獲得

2つ目のメリットは、新たな収益源の獲得です。VR上でのユーザーのゲーム・ライブなどのサービス利用料や利用する武器・アバターなどのデジタルコンテンツへの課金を新たな収益源とすることができます。

　

その背景として、人々の消費対象がモノからコトにシフトしていることや、VRの利用時間増加にあたり、アバターや洋服などのデジタルアセットがより高い価値を持つようになること、NFTを活用することで唯一無二の価値を持ち取引が容易になることなどが挙げられます。

③VRから得られたデータの活用

3つ目のメリットは、VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。

業界別VRを活用した新規事業５選

業界別のVRを活用した新規事業として以下の5事例が挙げられます。

　

• ①小売業界：三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現
• ②アパレル業界：BalenciagaがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売
• ③エンタメ業界：サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結
• ④広告業界：電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供
• ⑤不動産業界：大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン

　

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

　

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①小売業界：三越伊勢丹が独自VR空間上に百貨店を再現

三越伊勢丹は、独自のVR上の仮想都市である「レヴ ワールズ」を構築し提供しています。来場者はアバターの姿で、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができます。店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられます。

　

現在は婦人服や食品など180ブランドを扱っていますが、今後は家具や日用品にも対象を広げる方針です。友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化する予定です。

　

他社がVR上で開催されるイベントへの出展が中心のなか、三越伊勢丹は既に独自のVR空間を構築・提供しており、小売・百貨店業界のVR活用をリードする存在といえます。

②アパレル業界：バレンシアガがVRゲーム「Fortnite」向けのスキンを販売

ラグジュアリーブランドのバレンシアガは、人気オンラインゲームであり近年メタバース化が進みつつある「Fortnite（フォートナイト）」とコラボレーションを行いました。

　

バレンシアガがゲーム用のデジタルファッションアイテムを制作し、同様のデザインのリアルのアイテムをバレンシアガの一部店舗やオンラインショップにて販売しました。リアルのアイテムの価格は約5万〜17万円ほどです。

　

フォートナイトのゲーム内では、バレンシアガの仮設店舗をオープンし、ウェアやスキンを取りそろえました。それらのアイテムはバレンシアガの2020〜2021年のコレクションアイテムをスキャンし3Dモデル化して制作されています。

　

また他にも、ゲーム内にバレンシアガが2021年秋コレクションのために制作したオンラインゲーム「アフターワールド：ザ・エージ・オブ・トゥモロー」に着想を得たエリアを特設するなど、ユーザーが楽しみながらバレンシアガのブランドに触れられる取り組みが行われました。

　

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③エンタメ業界：サンリオが開催したVR上のフェスに有名アーティストが集結

サンリオバーチャルフェストは、VR上で開催された、リアル/バーチャルのアーティスト総勢52組が集まったライブイベントです。

　

アーティストは、AKB48などのリアルアーティストから、Vtuber、VRChat上で活動するアーティストまで、幅広いジャンルのアーティストが一堂に会することで、大きな話題を呼びました。

　

この取り組みのポイントは、ユーザーが求めるものを実現するために、企業や団体の垣根を超えたコラボレーションを実現させた点です。このように、ユーザーを特定の企業やプラットフォームに囲い込もうとするWeb2.0的な発想とは違った取り組みが、今後のVR市場の盛り上がりに繋がっていくでしょう。

④広告業界：電通が東京ゲームショウVRに基盤システムを提供

電通はバーチャル空間上で行われるイベント「東京ゲームショウVR」向けに、大型イベントのVR化を推進するシステムを開発・提供しました。

　

東京ゲームショウVRでは、ゲーム関連企業のみならず、飲料メーカーやアパレル企業などのブランドを体験できる特設ブースが設けられ、各ブースでの体験を通じて、リアルでは提供が難しいバーチャルならではのブランド体験の実現を目指しています。

　

同社は出資を行っているVR関連のスタートアップであるabmr社とともに、基盤プロダクトの改善を通じ、広告機能はもちろんのこと、VR空間ならではのブランド体験の構築やイベントでの体験全体の質向上を目指していくとのこと。

　

「東京ゲームショウVR2021」では、バーチャル会場の総来場者数は約21万人を記録、参加者の98.8%が再来訪意向を示すなど、大きな反響を呼びました。

　

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⑤不動産業界：大和ハウスが自由に見学できるVR上の住宅展示場をオープン

大和ハウスはアバターを用いて担当者と見学者がコミュニケーションを図りながら仮想空間上の住宅展示場を自由に見学できる「VR住宅展示場」を公開しました。ユーザーはスマホやタブレット・PCからVRにアクセスでき、最大6名の見学者とともに担当者にリアルタイムに質問や相談を実施することが可能です。

　

VR上にある住宅展示場という特徴を活かし地面から屋根の上までさまざまな角度から見学できることに加え、室内では子どもやペットなどの視点でも見学が可能です。また、見学者が床や壁紙・天井等の色や素材、インテリアなどを瞬時に切り替えて、イメージを検討することもできます。今後、対応する住宅商品ラインナップを拡充していく方針とのことです。　

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