【2024年】VR事業を展開する日本企業一覧|全13社
関連技術の進歩などを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるVR。
その注目度の高さから、すでに多くの日本企業がVR事業を展開しています。
一方で、「VRのビジネス活用を検討しているが、どのように活用したらいいか悩んでいる」という方も多いのではないでしょうか?
そこで今回は、VRのビジネス活用のヒントを得るために、VR事業を展開する日本企業の事例をご紹介します。
本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。
- VRのビジネスへの活用を検討している
- VR事業を展開している企業の事例を知りたい
- VRをビジネスに活用するメリットをおさえておきたい
本記事を読めば、VRをビジネスに活用するためのヒントを得られると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。
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領域別 VR事業を展開している企業13選
領域別のVR事業を展開している企業13選は以下の通りです。
<VRプラットフォーム提供企業5選>
- ①cluster:累計動員数2,000万人超の日本最大のVRプラットフォーム
- ②REALITY:アバターを用いたライブ配信プラットフォーム
- ③DOOR:100万人が利用するVR空間プラットフォーム
- ④XR CLOUD:多人数同時接続可能なバーチャル空間プラットフォーム
- ⑤XR World:マルチデバイス型VRプラットフォーム
<VRコンサルティング企業2選>
- ⑥MoguraVR:国内最大のニュースメディア運営とコンサルティングを提供
- ⑦メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援
<VR制作企業6選>
- ⑧ホロラボ:XRシステムやアプリの研究・開発
- ⑨面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
- ⑩ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
- ⑪積木製作:建築に特化し、豊富なナレッジを蓄積
- ⑫VRPartners:VR領域での豊富な実績とメンバー
- ⑬ハコスコ:脳科学の知見を活かしたVR開発
それぞれについてわかりやすく紹介していきます。
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VRプラットフォーム提供企業5選
①cluster:累計動員数2,000万人超の日本最大のVRプラットフォーム
clusterとは、ワールド(=バーチャル空間)を作ったり、ワールドで遊ぶことができるVRプラットフォームです。ユーザーによって作られたワールドが40,000以上あり、そのワールドに入って遊ぶことができます。
また、総ダウンロード数100万回以上、バーチャル渋谷などの大規模イベントが開催されていること、ポケモンやディズニーなどの有名企業とコラボしていることなどから、日本最大のVRプラットフォームと言われています。
2017年にリリースされたclusterは、現在総ダウンロード数100万回以上、累計総動員数は800万人と、国産のVRプラットフォーム内では圧倒的なユーザー数をかかえるVRへと発展しています。また、clusterの合計資金調達金額は15億円を超えており、テレビ朝日ホールディングス、Wright Flyer Live Entertainment、グローバル・ブレイン、KDDIなどが出資しています。
②REALITY:アバターを用いたライブ配信プラットフォーム
REALITYは、アバターを用いたライブ配信を軸としたVRプラットフォームです。
自分だけのオリジナルアバターを作成し、モーションキャプチャー技術を用いたリアルなライブ配信で視聴者とコミュニケーションを取ったり、アバターが受け取るギフトでマネタイズするなど、簡単操作で楽しめるスマートフォン向けVRです。5GやVR/ARを見据えたエンタテインメントの未来像を実現しています。
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③DOOR:100万人が利用するVR空間プラットフォーム
DOORは、NTTが提供するVR空間メタバースプラットフォームです。
特徴として、簡単にVR空間を作成することができる点、スマートフォンやウェブブラウザなど様々なデバイスに対応している点が挙げられます。
作成したVR空間には専用のURLが発行されるので、そのURLを知っている特定の人だけが参加できるようなプライベート空間を作ることも可能です。
DOORは、個人利用だけでなく、企業のイベントやバーチャルショップ、バーチャル学校、Vtuberによるライブなど様々な用途で活用されており、ユーザー数は100万人を突破しています。
④XR CLOUD:多人数同時接続可能なバーチャル空間プラットフォーム
XR CLOUDは、monoAI technology株式会社が提供するVRプラットフォームです。
多人数同時接続に優れており、1000人規模のイベントも開催可能なので、企業向け展示会や社内懇親会など大規模なイベントの利用に適しています。
スマートフォンやウェブブラウザからでも参加可能なので、利用環境による障壁が少なく、誰でも手軽に参加することができる点もメリットの一つです。
バーチャル商業施設など、個人がアバターを通じて参加し、楽しむことができるイベントも開催しており、今後も様々なイベントなどで活用されると考えられます。
2023年春に行われた大阪駅をバーチャル化したイベントでは、期間中の累計来場者数が約600万人を超えました。
⑤XR World:マルチデバイス型VRプラットフォーム
XR Worldは、DOORと同様、NTTが提供し、ウェブブラウザから手軽に無料で参加することができるVRプラットフォームです。
ユーザーは、VR空間においてアバターを通して他のユーザーとコミュニケーションをとったり、音楽・アニメ・ダンスなどのエンタメコンテンツを楽しんだり、スポーツ・教育・観光などにも活用したりすることができます。
スマートフォンやパソコンから気軽に参加できるため、初心者でも始めやすいサービスとなっています。
DOORとの違いとして、DOORはMeta Questのようなヘッドセットからアクセスできるのに対しXR Worldはヘッドセット未対応である点や、DOORは個人でもVR空間を作成することができるのに対しXR Worldは法人のみが作成することができるといった点が挙げられます。
もっとも、XR Worldは2022年11月にリリースされたばかりなので、今後、続々と新しい機能が実装されていくと考えられます。
VRコンサルティング企業2選
⑥MoguraVR:国内最大のXR・Vtuberのニュースメディアを運営
MoguraVRは、国内最大のXR・VtuberのニュースメディアであるMoguraVRを運営しています。また、同社はメディア以外にもPodcastやイベントなど幅広いチャネルでの情報発信も行っています。
Moguraは、国内最大のメディア運営を通じて得たメタバースに関する知見を強みに、リサーチや開発、運用などのメタバースコンサルティングを提供しています。
⑦メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援
メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。
メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。
- 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
- 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
- 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力
1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。
そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。
2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。
そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。
3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援
メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。
そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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VR制作企業6選
⑧ホロラボ:XRシステムやアプリの研究・開発
ホロラボは、Microsoft HoloLensの日本発売日である2017年1月18日に設立されました。マイクロソフトが開発している複合現実プラットフォームであるWindows Mixed Realityなどのシステムやアプリケーションの研究・開発を行っています。また、Windows Mixed Realityなどの最新技術を簡単に理解できるような教育プログラムの開発も行っています。
新しい技術の研究だけでなく、展示やデモ、カンファレンスなどを通じて、他者と協力して新しい技術の普及や技術者同士の交流を促進しています。
⑨面白法人カヤック:数多くのクリエイターが在籍
面白法人カヤックは、広告やPRの受託開発を行う「面白プロデュース事業」やソーシャルゲームの開発・運用を行う「ゲーム・エンタメ関連事業」やゲームやeスポーツのコミュニティに特化した「eスポーツ関連事業」などの事業を展開する企業です。
面白法人カヤックの強みは次の3点です。
- 1.クリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点
- 2.広告的なVRコンテンツが得意な点
- 3.VRのニュースを語るポッドキャストを運営している点
1点目のクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えている点に関して、「つくる人を増やす」の経営理念のもと会社経営を行っているため、社内にクリエイティビティのあるクリエイターを多く抱えているのが特徴で面白いサービスを次々にリリースしてきました。
2点目の広告的なVRコンテンツが得意な点に関して、VR領域においては、企業の課題を解決する広告的なVRコンテンツなど、様々なシーンでVRコンテンツの企画・実装・演出を行い、世の中にまだない新しい体験を次々と生み出しています。
3点目のVRのニュースを語るポッドキャストを運営している点に関して、「カヤックVR部VRadio」をSoundCloudとYouTubeで配信中しており、運営を通じて蓄積されたナレッジをVR制作に活かしています。
面白法人カヤックは、沢井製薬やソニー・ミュージックエンタテインメントやスクウェア・エニックスや明治などの大手企業の支援をしています。
⑩ハシラス:VRアトラクションの実績が豊富
ハシラスは、VRコンテンツ専門の制作会社です。なかでもハイエンドVRデバイスと独自のハードウェア・ソフトウェアを組み合わせたVRアトラクションの企画・制作の実績が豊富です。
ハシラスの強みは次の3点です。
- ①豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数
- ②オリジナル体感ハードウェアの作成
- ③ハイエンドVRの豊富なノウハウ
1点目の豊富な導入実績・事例と圧倒的な体験ユーザー数に関して、ハシラスは2014年からVRアトラクションの開発を行なっており、国内外問わず多数の施設にコンテンツを納入しています。多くの実績と、圧倒的な体験ユーザー数から得られるフィードバックにより、豊富な技術・知見を育んでいます。
2点目のオリジナル体感ハードウェアの作成に関して、VR向けライドなどの体感ハードウェアを自主制作している点がハシラスのコンテンツ制作の特徴であり、良好な体感性やアテンド性、酔い防止などの最新の知見を盛り込んだハードウェアを継続的に開発しています。
3点目のハイエンドVRの豊富なノウハウに関して、ハシラスはハイエンドなVR機器をフル活用した体験価値の高いコンテンツ制作を得意としています。一般的な360度動画と異なり、現実の身体とVR空間が相互作用するコンテンツを実現可能です。アニメやマンガなどのIP活用においても、原作そのままの世界観に体験者自身が入り込んで活躍できるリッチなコンテンツ制作が可能です。
ハシラスは、株式会社サンシャインシティや株式会社リクルートテクノロジーズなどのハイエンドVRの制作支援をしています。
⑪積木製作:建築に特化し、豊富なナレッジを蓄積
積木製作は、建築用 CG 制作と VR コンテンツ制作を 2 本柱に事業を展開している企業です。積木製作は、大林組や鹿島建設や九州旅客鉄道や大和ハウス工業などの支援をしています。一級建築士でもある城戸太郎氏が2003年9月に設立した企業で、建築に特化したノウハウが豊富に蓄積されています。
建築の専門知識に加え、画像やCGのクオリティーにも定評があり、建築に特化したVR制作会社としてマンションやオフィス、公共事業などの支援を行っています。マイクロソフト社から「Microsoft Mixed Realityパートナー」として正式に認定されており、技術力の高さも評価されています。
また、「安全体感VRトレーニング」というサービスは160社以上に採用されたVR体感教育で、1台38,500円(税込)という低価格で利用可能です。
⑫VRPartners:VR領域での豊富な実績とメンバー
VRPartnersは、VRコンテンツのプランニングから撮影、編集、配信、効果測定までをワンストップで提供する総合VRプロデュース企業です。VRPartnersは、東京観光財団や損害保険ジャパン株式会社や公益社団法人能楽協会や株式会社フジテレビジョンなどの支援をしています。
VRPartnersの強みは次の3点です。
- 1.豊富な実績
- 2.VRに特化した経験豊富なメンバー
- 3.VR動画配信プラットフォーム「360Channel」での配信
1.豊富な実績
VRPartnersは年間500本以上のVRコンテンツ制作・配信、システム開発の経験があり、蓄積したノウハウを活かし、一気通貫したソリューションを提供します。
2.VRに特化した経験豊富なメンバー
実写VR映像撮影・編集やCG・XR制作やシステム・アプリケーション開発などの支援の際に、VR映像に特化した経験豊富なメンバーが担当します。
3.VR動画配信プラットフォーム「360Channel」での配信
360Channelとは、LIVE配信を含め、映画・バラエティ・音楽・スポーツなど、多彩な360度VRコンテンツが楽しめる動画配信サービスであり、360Channelでのライブ配信などの支援をしています。
⑬ハコスコ:脳科学の知見を活かしたVR開発
ハコスコは、脳科学をベースにしたワンストップなソリューションの開発・提供を行っている企業です。ハコスコは、株式会社ソニー・ミュージックレーベルズやキングレコード株式会社やトヨタ自動車株式会社や和歌山県などの支援をしています。
ハコスコの強みは次の3点です。
- 1.仮想現実を使った脳科学の知見
- 2.手軽にVRを体験できるスマホを使ったVRサービス
- 3.ハコスコのVRプラットフォーム
1.仮想現実を使った脳科学の知見
ハコスコの代表取締役 CEO の藤井さんは適応知性および社会的脳機能解明を研究する医学博士・脳科学者であり、「つながる脳」(毎日出版文化賞 受賞)などの書籍も出版しています。また、ハコスコは2014年7⽉に理化学研究所の理研ベンチャー制度により創業された会社です。
2.手軽にVRを体験できるスマホを使ったVRサービス
箱+スコープ=「ハコスコ」の名前のとおり、ダンボールにレンズをつけ、スマートフォンを利用しただけのミニマルなつくりのHMDを提供しており、累計141万台を販売しています。
3.ハコスコのVRプラットフォーム
ハコスコはECメタバース、VRゴーグル、360°カメラを提供しており、VRを体験する・配信をする・映像を作るというVRをワンストップで体験できるプラットフォームを実現しています。
VRが企業にもたらす5つのメリット
VRが企業にもたらすメリットとして以下の5つが挙げられます。
- ①VR領域での新たなビジネスの創出
- ②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
- ③新たな顧客接点の獲得
- ④社内コミュニケーションの円滑化
- ⑤研修への活用による社員のスキル向上
それぞれのメリットを分かりやすく解説していきます。
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①VR領域での新たなビジネスの創出
1つ目のメリットはVR領域での新たなビジネスの創出です。検索エンジン、EC、SNSに並ぶ次なるキラーサービスになるとも言われているVRですが、多様な業界の企業がVR領域に参入しており、サービス構築を目論んでいます。VRがより人々に普及し、VR上で過ごす時間が増えるようになると、VR領域でのビジネスの市場規模も拡大していくと考えられます。
②VRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善
2つ目のメリットはVRから得られたデータの活用による商品・サービスの改善です。VR上の人々の行動データはWebサイトやSNS上のものに比べ圧倒的にリッチになると考えられています。VR上ではいつ、誰と、どのような行動を取っていたかはもちろん、ウェアラブルデバイスの発展によりどのような感情になっていたかなどの多様なデータを取得できるようになると考えられています。
そのため、VR上のユーザーに商品やサービスを試してもらい、その反応をデータとして収集することで、商品やサービスの改善につなげることが可能です。
③新たな顧客接点の獲得
3つ目のメリットは新たな顧客接点の獲得です。VR空間にはいつでもどこからでもアクセスできるという特徴があり、コロナウイルス感染拡大の影響で実店舗での顧客との繋がりが希薄化するなか、新たな顧客接点としての活用が期待されています。
VRの特徴である、3Dのコンテンツで、スタッフが説明しながら商品やサービスを訴求できるという点を活かし、今までEC化に苦戦していた業界の企業にとって、貴重なオンラインでの接点になり得ると考えられます。
④社内コミュニケーションの円滑化
4つ目のメリットは社内コミュニケーションの円滑化です。コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの企業がリモートワークへの移行を進めています。
一方で、リモートワーク環境下ではホワイトボードを用いた共同作業ができない、相手の細かな表情や声色が読み取れずコミュニケーションが停滞する、自然発生的なコミュニケーションが減ってしまうなどの課題が存在します。
それらの課題をVR空間上のオフィス「VRオフィス」で一緒に働くことで解決することができるのではないかと期待されています。
⑤研修への活用による社員のスキル向上
5つ目のメリットは研修への活用による社員のスキル向上です。VRを企業の研修に活用することで、コンテンツが3Dで表示されるため学習効率が向上する、非常時のシチュエーションを簡単に再現できる、学習の時間的・地理的制約から解消されるなどのメリットがあり、社員のスキル向上に繋げることができます。
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