VRの自動車業界への活用事例9選|5大メリットも解説

VR 自動車

本記事では、VR×自動車業界に関心のある方向けに、VRの基本から自動車業界での活用事例までわかりやすくご紹介します。

 

こんな方におススメ

 

  • VRを自動車業界で活用したい
  • VRを自動車業界で活用するメリットが知りたい
  • 具体的な活用事例を知りたい

 

本記事を読めば、自動車業界でのVR活用の検討に必要な最新情報を、一気に理解することができますのでぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもVRとは?

そもそもVRとは? 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス、ゴーグル等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

 

日本バーチャルリアリティ学会ではVRを「みかけや形は原物そのものではないが、本質的あるいは効果としては現実であり原物であること」と定義しています。すなわち、VRは、現実世界そのものではないが、実質は現実世界とほとんど変わらないという意味です。

 

VRの定義についてはこの他にも色々な考え方がありますが、いずれにしても、本質的には現実とほとんど変わらないというところがポイントになります。

 

様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

 

また、最近ではゲームだけでなく、仮想現実に出店し商品を販売したり、仮想空間上で社員研修や教育を行ったり、建築のシミュレーションを行ったりするなど、様々な分野でVRが活用されています。

VRを自動車業界に活用する5つのメリット

VRを自動車業界に活用する5つのメリット

VRを自動車業界のビジネスに活用する代表的なメリットとして、以下の5つが挙げられます。

 

  • ①シミュレーションへの活用による自動車設計の高度化
  • ②シミュレーションへの活用による製造ラインの効率化
  • ③自動車の新たな販売チャネルとしての活用
  • ④車内をVR空間化することによる体験価値向上
  • ⑤NFTと組み合わせた活用による顧客ロイヤリティの向上

 

それぞれのメリットをわかりやすく紹介していきます。

 

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①シミュレーションへの活用による自動車設計の高度化

シミュレーションへの活用による自動車設計の高度化 Ansys
(画像:Ansys)

VRを利用したシミュレーションを行うことで、従来の物理的なシミュレーションのみの時と比べ、自動車設計の質を高めることが可能です。

 
デジタルツインと呼ばれる技術を活用し、自動車の完成図を3DモデルとしてVR空間上に構築することで、物理的なシミュレーションの一部を代替することができます。
そのため、従来のシミュレーションに比べ、低コストで何度も試行錯誤が可能であり、より質の高い設計をすることに繋がります。

②シミュレーションへの活用による製造ラインの効率化

VRを利用したシミュレーションを行うことで、製造ラインの故障を未然に防いだり、全体のワークフロー効率を改善したりすることができます。

 
工場に設置されたIoTセンサーからの情報を常時または一定時間ごとにデジタルツインに送信することで、予知保全を行うことができ、円滑な製造ライン操業の維持に役立ちます。
例えば、仮想空間上でのシミュレーションにより、製造ラインにおける様々な変数が生産量や生産効率にどのように影響するかを確認し、設計や運用方針に活用することが可能です。

③自動車の新たな販売チャネルとしての活用

ハイブランドなどの他業界と同様、国内外の自動車メーカーにも、製品のプロモーションにVRを活用する動きが出てきています。
もちろん、実店舗で購入し、実物を手に取って確認するという体験はできませんが、これまでデジタルでのプロモーションやECでの販売が難しかった商品のプロモーションという観点では、新しいプロモーションチャネルとしての活用が期待できるのではないでしょうか。

 
例えば、2Dの画像だけでは特徴や魅力が伝わりにくい自動車の販売において、VR上で試乗して3Dでデザインや内装を確認できれば、お客様の自動車に対する興味も高まり、実際に試乗に行く人数の増加に繋がるかもしれません。

 
コロナウイルスの蔓延で実店舗での販売が制限される中、この技術をプロモーションに活用する動きが活発化していくと考えられます。

④車内をVR空間化することによる体験価値向上

車内をVR空間化することによる体験価値向上 テスラ
(画像:テスラ)

近年テスラなどの世界中の自動車メーカーが自動運転の実用化に向けて取り組んでいますが、自動運転が実現するとなるとドライバーが車内で自由に過ごせる時間が生まれます。その時間で搭乗者にサービスを提供することが出来れば、自動車業界にとって新たなビジネス機会となります。
その提供サービスの候補として車内空間のVR空間化が検討されています。

 

具体的には、車内にVRディスプレイを設置し高度な音響設備と共に没入感のあるVRコンテンツを提供したり、窓ガラスをARディスプレイ化し、移動中の車からの景色に有益な情報を付与したりすることが考えられます。

 
個室かつ様々な設備を搭載しやすいという観点から、車内空間のVR化は今後多くの自動車関連企業が検討する事となりそうです。

⑤NFTと組み合わせた活用による顧客ロイヤリティの向上

NFTとVRを組み合わせ、顧客ロイヤリティ向上を狙う取り組みが進んでおり、特にルイヴィトンやグッチなどの多くのハイブランドがNFTを活用した顧客マネジメントに取り組んでいます。

 

具体的には、NFT保有者だけがアクセス可能なVR空間を提供し、新商品を先行販売したり、限定商品を販売したりするなど、VIP向けのサービスを行うことで、顧客ロイヤリティを高めることができます。

 

自動車業界も、高級アパレル業界と同様、顧客単価は高い一方で来店する頻度はそこまで高くなく、来店されない期間にどう顧客と接点を持ち、ロイヤリティを高めるかという課題を抱えているため、VRのNFT組み合わせた活用も進んで行くと考えられます。

VRの自動車業界での活用事例9選

VRの自動車業界での活用事例9選

VRの自動車業界での代表的な活用事例として以下の9つが挙げられます。

 

  • ① BMW:世界中の自動車工場を3DスキャンしVR化
  • ② 東芝デジタルソリューションズ:MR活用による現場作業の効率化
  • ③ 日産自動車:VR上での試乗会を開催
  • ④ 日産自動車:VRを活用し全く新しいドライブ体験の提供へ
  • ⑤ トヨタ:都市やサービス開発にデジタルツインを活用
  • ⑥ ベントレー:専用NFTを発売し、顧客管理に活用へ
  • ⑦ホンダ:バーチャルショールームで新車をPR
  • ⑧富士通:デジタルツイン活用による車両開発の効率化
  • ⑨日産自動車:自動車のVR上での販売の実証実験を開始

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①BMW:世界中の自動車工場を3DスキャンしVR化

BMW:世界中の自動車工場を3DスキャンしVR化
(画像:BMW)

BMWは世界各地の自動車向上を3Dスキャンし、デジタルデータ化することを発表しました。
工場の生産ラインにデジタルツインを活用することで、生産効率の向上を図ります。
BMWは生産プロセスのDXを進める戦略的な取り組みである「BMW iFACTORY」の中核に工場にデジタルツインを活用する「バーチャル工場」を位置づけています。

 

工場の敷地内の全領域を可搬式3Dレーザースキャナーやドローンを用いてスキャン予定で、2023年の上半期に完了予定とのこと。
その後、NVIDIAの提供するVR空間ツールである「Omniverse」によってスキャンしたデータを使ってバーチャル工場を作成します。

 

同社はバーチャル工場の取り組みを数年前から実施しており、データを活用した設備改善、複数の関係者がリアルタイムCGによるコミュニケーションの円滑化、最新データの多くの関係者への共有などにより生産ラインの生産性向上に繋がっているとのことです。

②東芝デジタルソリューションズ:MR活用による現場作業の効率化

東芝デジタルソリューションズ:MR活用による現場作業の効率化
(画像:東芝デジタルソリューションズ)

東芝デジタルソリューションズのMRソリューションは、2019年より自動車業界の企業で活用されています。

例えば、溶接作業において、従来は溶接箇所に穴を開けた紙を重ね合わせて、溶接箇所がずれていないかを手作業で確認する必要がありました。また、設計に変更があった場合にも、紙を作り直した上で再度確認する必要がありました。

 

そこで、MRを活用することで、設計変更のたびに用紙を作り直す手間を省くことができます。また、現場の作業員はデジタルガイダンスを見ながら、直感的に溶接箇所が正しいかどうかを確認することができます。その結果、溶接作業のスピードと精度の向上に繋がっています。

③日産自動車:VR上での試乗会を開催

日産自動車:VR上での試乗会を開催
(画像:日産自動車)

日産自動車は、新型軽電気自動車「日産サクラ」の発表会および試乗会をVR上で開催しました。

試乗会は、世界最大級の参加型VR SNS「VRChat」上で行われ、日本の四季を感じられるドライブコースでバーチャルな日産サクラを運転することができます。自分で運転席に座って運転したり、後部座席に座ったりと、現実の試乗さながらの体験ができ、新車の特徴を立体的に確認することができます。VR上での試乗は通常の試乗とは違い、書類での手続きなども不要で、いつでもどこからでも体験可能なのが最大の強みです。

 

今回のようなトライアルを重ねることで、将来的にVRの商品プロモーションのチャネルとしての活用が本格的に進んでいくことが期待されます。

 

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④日産自動車:VRを活用し全く新しいドライブ体験の提供へ

日産自動車:VRを活用し全く新しいドライブ体験の提供へ
(画像:日産自動車)

日産自動車は、リアル(現実)とバーチャル(仮想)の世界を融合することでドライバーに「見えないものを可視化」し、VRを活用した、全く新しいコネクテッドカー体験を生み出す技術である「Invisible-to-Visible(I2V)」を発表しました。

 

I2V技術は利用者に、➀より安心安全なドライブの実現と②車内で過ごす時間の高付加価値化という、大きく2つのメリットを提供することを目指しています。

メリット➀より安心安全なドライブの実現

車内外のセンサーが収集した情報とクラウド上のデータを統合することにより、クルマの周囲の状況把握だけではなく、クルマの前方の状況を予測したり、通常では見ることができない建物の裏側やカーブの先の状況を、ドライバーの視野に投影したりすることを可能とします。

 

その他の具体的な機能として、「渋滞の先頭で何が起こっているのかを確認し、最適な車線がレコメンドされる」、「カーブが連続する山道で、見えないカーブの先や対向車が可視化して投影される」などが挙げられています。

メリット②車内で過ごす時間の高付加価値

VRとドライバーや乗員がつながることで、離れた場所にいる家族や友人などが3Dのアバターとして車室内に現れ、一緒にドライブしたり、エンタメや教育など様々なコンテンツを楽しむことを可能とします。

 

その他の具体的な機能として、「初めて訪れた場所のドライブ中に、ローカルガイドがアバターの姿で車内に登場し、観光案内をしてくれる」、「遠く離れた家族や友人をアバターとして同乗させ、会話をしながら移動を楽しめる」、「語学講師をVRから呼び出しレッスンを受けられる」などが挙げられています。

 

同社は、これらの技術の2030年代の実用化を目指し、研究開発を進めています。

⑤トヨタ:都市やサービス開発にデジタルツインを活用

トヨタ:都市やサービス開発にデジタルツインを活用
(画像:トヨタ)

トヨタはあらゆるモノやサービスが繋がる実証都市である「Woven City」を、静岡県に開設することを発表しました。
このプロジェクトでは、実際に人々が生活を送る環境で、自動運転やMaaS、パーソナルモビリティやロボットなど、幅広い先端テクノロジーの実証実験を行うとのこと。

 

このプロジェクトで計画されている多数の実証の鍵となるのがデジタルツインです。
デジタルツインは建物や人やモビリティから得られたデータから、それらをバーチャル空間上で再現し、様々なシミュレーションを行う技術です。

 
WovenCityでは、これらの街のあらゆる箇所から得られた多用なデータを統合し、デジタルツインを構築することで、都市開発の計画や新たなサービス開発に活用することを計画しています。
例えば、テナントにどのような店舗を誘致するか検討している際に、テナント周辺の人流データを基に、最適な店舗を推定したり、新たなサービスを検討している際に、街のどのような場所でどんな人が使ってくれそうかをシミュレーションしたりするといった活用が考えられます。

 

Woven Cityは2021年初頭から開発を進めており、2024年の完成を目指しています。

 

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⑥ベントレー:専用NFTを発売し、顧客管理に活用へ

ベントレー:専用NFTを発売し、顧客管理に活用へ
(画像:ベントレーモーターズジャパン)

2022年6月に、世界的高級車メーカーであるベントレーがNFTの発売を予定していることを発表しました。2022年9月に専用のNFTを208本限定でのドロップが予定されています。
ベントレーのNFTの保有者には、限定の体験へのアクセス権や特典が付与されるとのこと。

 

ベントレーとしては、ルイヴィトンやグッチなどのハイブランド各社と同様、自社のコアファンとの新たなコミュニケーション手段として、NFTを活用することを模索しているのではないかと考えられます。

 

マーケティング担当の取締役は、「ベントレーはNFTだけでなく、オンラインゲームやVRアプリケーション、組織全体のブロックチェーン技術の活用など、様々な取り組みを予定している」と発言しています。同社の今後の動向から目が離せません。

⑦ホンダ:バーチャルショールームで新車をPR

ホンダ:バーチャルショールームで新車をPR
(画像:Acure)

ホンダの海外市場向け高級自動車ブランドアキュラは、VR上に「Acure of Decentraland」と呼ばれるバーチャルショールームを開設しました。来場者は、次世代自動車モデルであるインテグラとアキュアブランドをテーマとした仮想空間を体験できます。また、今回新型インテグラを予約した先着500名には、新型インテグラのフォルムを再現したデジタルデータのNFTが進呈されました。

⑧富士通:デジタルツイン活用による車両開発の効率化

富士通:デジタルツイン活用による車両開発の効率化
(画像:富士通)

富士通のデジタルツイン活用により、現実世界のデータをデジタル世界上でリアルタイムに再現・分析・予測し、車両開発を効率化することができます。例えば、発生し続ける車両や信号などの各データやその関係性を仮想空間上でリアルタイムに処理することで、故障予防や運転分析を効率化します。データを仮想的に統合し管理するので、コストも大幅に削減することができます。

 

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⑨日産自動車:自動車のVR上での販売の実証実験を開始

日産自動車:自動車のVR上での販売の実証実験を開始
(画像:日産自動車)

日産自動車は自動車販売を行うVR「NISSAN HYPE LAB」の実証実験を開始しました。同VRでは、車選びから新車の契約購入までを仮想店舗で行うことができます。さらに、常駐しているバーチャルスタッフを通して営業スタッフの対応予約を取ることも可能です。

 

若年層の車離れや、新車購入までに販売店に訪れる来店回数の減少などを受け、実際の販売店よりも気軽にクルマに触れることのできる場として役割を果たすことが期待されています。

VRコンテンツの制作を成功させるための5つのポイント

VRコンテンツの制作を成功させるための5つのポイント

企業がVRコンテンツの制作を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

企業がVRコンテンツを制作するための4つのステップ

企業がVRコンテンツを制作するための4つのステップ

企業がVRコンテンツの制作を進めるステップとして、大きく以下の4つのステップが挙げられます。

 

  • Step1:市場動向・知見のキャッチアップ
  • Step2:戦略/企画の立案
  • Step3:事業計画の策定
  • Step4:開発・運用

 

それぞれのステップについて分かりやすく紹介していきます。

Step1:市場動向・知見のキャッチアップ

1つ目のStepとして取り組むべきは、最先端の市場動向・知見のキャッチアップです。MetaやApple、Microsoftなどのビックテックやユーザーの動向・先行活用事例など、日々変化する市場動向やナレッジへのキャッチアップが必要です。

このステップが、成果に繋がる骨太な戦略/企画策定の基盤となります。

Step2:戦略/企画の立案

2つ目のStepはVRコンテンツ制作の戦略/企画です。活用目的を踏まえ、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方、実現に向けた企画を立案しましょう。

ユーザーバリューと自社の事業性の両方を満たす、質の高い戦略/企画の立案が、成果につながるVRコンテンツ制作の実現に向け最も重要なポイントとなります。

Step3:事業計画の策定

3つ目のStepは事業計画の策定です。事業に期待する成果や開発・運用のアプローチやタイムライン、必要な投資額などを検討しましょう。

VR制作といっても、プロジェクト毎に求められるケイパビリティは様々であるため、自社にマッチするツール・ベンダーの選定が非常に重要です。

Step4:開発・運用

4つ目のStepが開発・運用です。VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを有効活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完しつつ、ユーザーに届けたい体験を実現するVRコンテンツの制作とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。 

 

4つのフェーズで取り組むべき35のステップに関しては、以下の関連記事で詳しく解説しています。

 

※関連記事:メタバースを活用した事業を作る方法|全4フェーズと35ステップ【担当者必見】

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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