2021年末のFacebookからの社名変更やメタバースへの年間1兆円の投資の発表により世界中から注目を集めるMeta社。

　

そんななか、開発者向けカンファレンス「Meta Connect 2022」にて、次世代VR/MRデバイスであるMeta Quest ProやMicrosoftとの提携など様々なビックニュースが発表されました。

　

そこで今回は、MetaConnect2022から見えるMeta社が描くメタバースの未来をわかりやすく解説します。

本記事を読めば、メタバース市場の現在地と今後の展望について理解を深められると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。

また、メタバース総研では、1000社以上のご担当者様からご好評をいただいている、国内外の最新のメタバース/XR活用事例101選をまとめたレポートを無料で配布しております。

ご興味のある方は、以下リンクからダウンロードしてご活用ください。

⇒【担当者必見】メタバース/XR活用事例101選の資料ダウンロードはこちら(無料)

MetaConnect2022とは

MetaConnectとは、Meta社が毎年開催している開発者向けのカンファレンスです。

2022年10月12日に開催されたMetaConnect2022では、次世代VR/MRデバイスであるMeta Quest Proの発売や、Microsoftなどの大手企業との提携、新たなSDKのリリース、各種技術開発などについて発表が行われました。

Metaが描くメタバースの４つの未来

MetaConnect2022から見えた、Metaが描くメタバースの未来として以下の４つが挙げられます。

　

• ①ユースケースや利用デバイスの多様化
• ②グラス型軽量ARデバイスの開発
• ③ブレインマシンインターフェース (BMI)の実現
• ④オープンメタバースの実現

　

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

　

※メタバース/XRの基礎知識からビジネス活用方法と最新事例、進め方までをまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒【ゼロから分かる】メタバース/XRのビジネス活用ガイドブックのダウンロードはこちら(無料)

①ユースケースや利用デバイスの多様化

1つ目は、ユースケースや利用デバイスの多様化です。現在普及しているメタバースの主流のユースケースはVRゲームで、利用するデバイスはMetaQuest2などのVRHMDとなっています。

　

一方で今回の講演でザッカーバーグ氏は、「今後メタバースのユースケースや利用デバイスは多様化し、幅広い人の生活のあらゆる場面に浸透していく」というビジョンを何度も強調していました。

　

具体的には、ユースケースとしては、業務・ビジネス向けVR/MRデバイス Meta Quest Proの登場により仕事での利用が、FacebookやInstagramなどの既存SNSでのアバター活用、メタバース向けの新たなSNSの開発によりSNSとしての利用を促進するとのこと。

　

また、デバイスもVRHMDに限らず、スマホやPCでの利用を促進することで、利用者の裾野を広げる狙いがあると考えられます。

②グラス型軽量ARデバイスの開発

2つ目は、グラス型軽量ARデバイスの開発です。Meta社がこれまでQuestシリーズなどのVRHMDをリリースしてきましたが、Meta社はARメタバースの可能性を評価し、グラス型ARデバイスの開発を進めていると発表しました。

　

小型軽量のグラス型ARデバイスが開発されると、人々は屋外の様々な場面でメタバースを活用できるようになります。例えば、道や建物、商品の情報が表示されたり、屋外を移動しながら各種アプリを操作できたりするようになると考えられます。

　

※メタバース/XRの活用を検討する際に、必ず抑えておきたい、Apple Vision Proの概要や7つのビジネスチャンス、その掴み方をまとめた資料をダウンロード頂けます。
⇒【3分で分かる】Apple Vision Pro徹底解説の資料ダウンロードはこちら(無料)

③ブレインマシンインターフェース (BMI)の実現

3つ目は、ブレインマシンインターフェース (BMI)の実現です。Metaは過去に一度断念したと報じられていた、BMIの実現に向けた研究開発を進めていると発表しました。

　

BMIとは、脳から発せられる電気信号などの情報を利用することで、脳と機械を直接つなぐ技術のこと。BMIが実現すると、人はキーボードへのタイピングやハンドジェスチャーなどをせずに、自由自在にアプリケーションを操作できるようになります。

　

実現までには時間が要しそうですが、メタバース市場を牽引するMeta社が開発に成功すれば、あらゆる業界のビジネスはもちろん、私たちの生活における常識が大きく変わるほどのインパクトを持つでしょう。

④オープンメタバースの実現

4つ目は、オープンメタバースの実現です。オープンメタバースとは、特定の企業や組織によって支配下にあるのではなく、複数の企業や組織によって相互運用されているメタバースのことを指します。

　

Meta社がオープンメタバースを目指す理由として大きく以下の３つが考えられます。

1.メタバース市場の拡大

メタバース市場の拡大に向けては、メタバース上で利用できるサービス・コンテンツが充実していることや複数のメタバース間で同一のアバターなどのデジタルアセットを利用できることが重要とされています。

　

そんななか、ビックテックやEpicGamesなどの大手ゲーム会社が各々のメタバースとそれに向けたサービス・コンテンツを分断して提供する状況となると、ユーザー体験価値は高まらず、メタバースの本格普及の実現には至らないでしょう。

　

そこでMeta社は、今回の講演でこれまで競合関係にあった企業を巻き込みながら、メタバース市場を協創していく姿勢を何度も強調しました。

2.Appleなどのクローズドなプラットフォームに苦しめられた経験

Meta社の主力事業であるFacebookは、AppleやGoogleなどのプラットフォームに大きく依存しているという課題を抱えています。そのため、AppleやGoogleらの意向次第では、サービス提供すらままならない状況にあるのです。実際に、FortniteとAppleがApple側のアプリストア利用料の高さなどを理由に、闘争となり、Appleのプラットフォームから排除されたという事例もあり、Facebookも他社プラットフォームへの依存に強い危機感を抱いていると考えられます。

　

また、近年Appleを中心に個人情報保護の動きが進んでおり、個人情報をもとにパーソナライズした広告が制限をうけたことで、Meta社の広告収入は減少しました。

3.FaceBook時代から続く「人と人を繋ぐ」という企業としてのDNA

今回の講演の中でザッカーバーグ氏は、Meta社が提供する主要サービスが「人と人を繋ぐ」ことに重点をおいていることを強調しました。実際Meta社が提供する主要サービスである「Facebook」、「Instagram」、「Whatsapp」は全て人々の繋がりやコミュニケーションをサポートするものであり、今後展開するメタバースでもより多くの人を繋げるよう、企業間の争いにより繋がりが阻まれることを避けたいというメッセージと言えます。

　

これらの理由から目指すオープンメタバースを実現すべく、Meta社は今回の講演にて、従来は競合関係にあったMicrosoftやZOOM、EpicGame社との提携を発表しました。

費用対効果・実現性が高いメタバース活用方法

メタバースの知見が不足しており、メタバース活用の企画や開発に課題を抱えていませんか？

そのような課題はメタバース総研のコンサルティング・開発支援サービスで解決することができます。

是非メタバース総研にお問い合わせください。

豊富な経験・ナレッジを活かした戦略・企画策定

数多くの企業様に対するコンサルティングや国内最大級のビジネス特化型メタバースメディアの運営で培った豊富な知見を活用し、成果につながる戦略・企画を策定します。

強力なパートナーシップによる最適なアプローチ設計

各領域の業界を代表するソリューション提供企業とのパートナーシップを構築。案件毎に中立的な立場から、費用対効果の高いアプローチを設計します。

経験豊富なクリエイター・エンジニア・コンサルタントによる並走支援

業界トップクラスの経験/スキルを有するクリエイター・エンジニア・コンサルタントから、最適なメンバーをアサイン。戦略立案から実行まで並走し、社内のリソース不足を解決します。

「課題や依頼内容が明確になっていない」、「社内で合意が取れていない」場合でも問題ございません。メタバース総研へのお問い合わせをお待ちしております。