Googleのメタバース参入状況とは?GAFAM各社の動向も解説

MetaのXRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年GAFAM各社のメタバース関連動向が注目を集めています。

  

そんななか、MetaやAppleに比べ、大きく報じられることの少ないGoogleのメタバースの参入状況が気になるという方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、Googleのメタバース参入状況について、その戦略や代表的な5つの取り組みをGAFAM各社の動向とともに解説します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • Googleのメタバースに参入しているのか気になる
  • Googleのメタバース領域での戦略や取り組みを抑えておきたい
  • GAFAM各社のメタバースに関する動向を知りたい

 

本記事を読めば、Googleを含むGAFAM各社のメタバース戦略・動向を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

Googleのメタバース参入状況とは

Googleのメタバース参入状況とは
(画像:Google)

結論から言うと、Googleは他のGAFAM各社と同様、既にメタバースに参入しています。

 

近年、XRヘッドセットを大々的に販売しているMetaやAppleと比べると、メタバース領域で遅れを取っている印象を受けるGoogleですが、実は2013年とかなり早期に独自のARグラス「Google Glass」の開発・テスト販売という形で参入を果たしています。

  

Google Glassはテスト販売の後、当時の需要の小ささやカメラによる盗撮問題などから、一般向けの販売を中止しており、その後後継機の発表などは行われていません。

 

一方で、2020年、2022年と相次いで、ARグラス関連のスタートアップを買収するなど、引き続き新型Google Glassの開発を進めていると見られています。

Googleの戦略は”リアルに根ざしたARメタバース”

Googleの戦略は”リアルに根ざしたARメタバース”
(画像:Google)

Googleのメタバース戦略は、リアルの世界をデジタルコンテンツで拡張するARメタバースにフォーカスするというものです。

ARメタバースの例として、目の前の風景にスマホをかざすと道案内が表示されるGoogleMapの機能や、街中にポケモンが出現したかのような体験を楽しめるポケモンGOなどが挙げられます。

 

このARメタバースにフォーカスするという戦略は、VR/MRメタバースを展開するMetaやAppleの戦略と大きく異なっています。

 

GoogleがARメタバースにフォーカスする理由として、Googleがリアルの世界に根ざした強力な情報基盤を持っていることが挙げられます。

Googleはグーグルマップの地図的な2次元データに加え、専用の車両が世界中の道を走り撮影した世界中の画像データ、また各施設等に対するレビューなど、リアルの世界に関する圧倒的な情報基盤を持っており、この強みをメタバースに活用しようとしていると考えられます。

Googleのメタバース領域での5つの取り組み

Googleのメタバース領域での5つの取り組み

Googleのメタバース領域での代表的な取り組みとして以下の5つが挙げられます。

  • ①2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売
  • ②2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売
  • ③2013年~現在:新型Google Glass”Project Iris”の開発
  • ④2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収
  • ⑤2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表

それぞれの取り組みについてわかりやすく紹介していきます。

 

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①2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売

2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売
(画像:Google)

1つ目の取り組みは、2013年の元祖ARグラスである”Google Glass”のテスト発売です。

ユーザーはGoogle Glassを装着することで、リアルの世界の上に様々なデジタルコンテンツが投影され、スマホのアプリと同様に、Google検索やチャット、マップ機能などが利用できます。

 

Google Glassは、XRデバイスとして大きく小型軽量化に成功した点や、スマホの次のデバイスとしての期待感などから大きな注目を集めました。

 

一方で、一部のユーザーに対するテスト販売の結果、盗撮などのプライバシーに関する問題や、わき見運転に関するリスクなどが取り沙汰され、結局一般販売には至らないまま発売中止となってしまいました。

②2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売

2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売
(画像:Google)

2つ目の取り組みは、2017年の企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売です。

こちらのARデバイスは、元々消費者用に開発されていたGoogle Glassを企業の業務効率化というユースケースに切り替えて開発・販売されたものです。

初代Google Glassに比べ、プロセッサー性能の向上やバッテリー駆動時間の延長などの改良が行われました。

 

具体的な活用方法として、倉庫での荷物の運搬や保守・メンテナンスなどの現場での業務の効率化・ミスの削減などが挙げられます。

③2013年~現在:新型Google Glass”Project Iris”の開発

3つ目の取り組みは、新型Google Glass”Project Iris”の開発です。

初代Google Glassの失敗後も、新型のARグラスの開発を続けていると、様々なメディアから報道されています。

 

このProject Irisに関する情報は、Google社内でも厳密に管理されており、入室するのに特別なカードキーと秘密保持契約を必要とする建物内で管理されているとのことです。

 

このARグラス開発には、既に約300名のコアメンバーが関与しており、今後数百名の雇用を行うともされています。

④2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収

2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収
(画像:Raxium)

4つ目の取り組みは、2020年と2022年の、AR関連スタートアップ2社の買収です。

2020年には、ARグラスを製造するカナダのスタートアップ”North”を、2022年には、AR端末向けディスプレイ技術を有するアメリカのスタートアップ”Raxium”をそれぞれ買収しています。

 

これらの取り組みからも、現在もGoogleが新型のARグラスの開発を進めていると考えられます。

⑤2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表

2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表
(画像:Google)

5つ目の取り組みは、3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型の発表です。

Project Starlineとは、相手がまるでそこにいるかのように感じられるビデオ会話システムです。

 

このシステムの特徴は、ユーザーが専用のメガネなどをかける必要がないにも関わらず、本人とほぼ同じサイズの極めてリアルな3D映像が目の前に映し出される点です。

 

それを実現するのが、通常のディスプレイと異なり、自分の見る角度によって相手の映像がリアルに変わる技術です。この技術は、話している相手の様子を即座に3Dデータとして取り込み、AIを活用し動く3Dモデルとして投影するという画期的な仕組みにより実現しています。

メタバース市場におけるGAFAMのエコシステム戦略とは

メタバース市場におけるGAFAMのエコシステム戦略とは

今後加速度的に普及・発展していくと考えられているメタバースにおいて、AppleやMetaなどのビッグテックら各社は、自社プラットフォーム上でのエコシステム構築を目指し投資を加速させています。エコシステム内で参入企業数・サービス数・ユーザー数が連鎖的に増加することで、市場全体が加速度的に成長していくと考えられます。

 

彼らにとってエコシステムの構築が重要なのは、AppleやGoogleがスマホ市場においてエコシステムの構築に成功し、高額の手数料を徴収するなど、大きな利益を得ることができたことからも明らかといえます。

(前提)メタバース市場でのエコシステムを構成する5つの要素

前提として、メタバース/XR市場でのエコシステムを構成する要素は以下の5つです。

  • ①ハードウェア:Vision ProなどのXRデバイス
  • ②ソフトウェア:Vision OSなどのXRデバイス向けOSや開発ツール
  • ③開発者:XRデバイス向けのサービス/コンテンツを開発する企業やエンジニア
  • ④サービス/コンテンツ:XRデバイスで利用できるアプリケーションやコンテンツ
  • ⑤ユーザー:XRデバイスを通じてサービスやコンテンツを利用する一般ユーザー

今後のメタバース/XR市場でのエコシステムの発展の仕組み

Step1:多くの開発者を惹きつける魅力的なハード・ソフトウェアを提供

AppleやMetaは開発者がサービス/コンテンツを提供しやすいハードウェア・ソフトウェアのプラットフォームを提供することで、多くの開発者を惹きつけようとしています

また、Appleが提供するプラットフォームなら、今後多くのユーザーを集めるだろうという期待感もそれに貢献するでしょう。

Step2:多数の開発者が豊富なサービス/コンテンツをリリース

AppleやMetaのプラットフォームに魅力を感じた多くの開発者は、AppleやMetaのプラットフォーム上で豊富なサービス/コンテンツを開発し、リリースします。

Step3:多くのユーザーがAppleやMetaのプラットフォームを利用

ユーザーがどのXRデバイスを購入するかを検討する際に、どれだけ魅力的なサービスやコンテンツを利用できるのかは非常に重要であり、結果として多くの人々がAppleやMetaの販売するXRデバイスを購入する流れが生まれると考えられます。

Step4:多くのユーザーを求め、より多数の開発者がサービス/コンテンツをリリース

Step3で多くのユーザーを集めたAppleやMetaのプラットフォームは、開発者にとってより魅力的な選択肢となり、より多くの開発社がサービス/コンテンツをリリースするようになります。

このように、自社のプラットフォーム上で開発者・サービス/コンテンツ・ユーザーのポジティブスパイラルを生み出し、先行者ならではの競争優位性を築き上げることで、メタバース/XR市場の覇権を握ろうとしているのです。

GAFAM各社のメタバース領域での動向

GAFAM各社のメタバース領域での動向は以下の通りです。

  • ①Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入
  • ②Meta:Questシリーズが2,000万台以上のメガヒットを記録するなど業界を牽引
  • ③Microsoft:toBに特化しリモートワーク向けメタバースなどを提供

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

 

⇒関連サービス:メタバース総研のApple Vision Pro向けサービス開発支援の概要はこちら

①Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入

Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入
(画像:Apple)

Appleは2023年6月に、ゴーグル型XRヘッドセットデバイスである、”Vision Pro”を2024年より発売することを発表しました。

 

Appleは、このデバイスをPC、スマートフォンにとって変わる「空間コンピューティング」デバイスと位置づけています

 

デモ動画の中では、Apple Vision Proを装着してデスクワークや映画視聴やゲームなどのエンターテインメントを楽しみながら、子供と触れ合うといった場面が描かれ、Apple Vision Proを装着しながら日常生活を送ることを想定していると考えられます。2024年初頭にアメリカで発売開始された後、2024年中に60以上の国と地域で販売開始される予定です。

 

※関連記事:AppleのVision Proでできること5選から戦略まで徹底解説

②Meta:Questシリーズが2,000万台以上のメガヒットを記録するなど業界を牽引

Meta:Questシリーズが2,000万台以上のメガヒットを記録するなど業界を牽引
(画像:Meta)

Meta社は人々がメタバースにアクセスするための幅広いハードウェアを提供すべく、相次ぐ企業買収と自社での研究開発に、年間約1兆円規模と、GAFAMの中でも最も多額の資金を投入しています。

 

その筆頭が2014年に2200億円超で行ったOculas社の買収です。Meta社はOculas社の買収後も改良を重ねリリースしたMeta Quest2は累計販売台数1400万台を突破するなど、VR/メタバース市場を大きく牽引する存在となっています。

 

その後もハイエンドモデルであるVR/MRデバイスである”Meta Quest Pro”を発売し、クリエイターを巻き込んだエコシステム構築を進めています。

 

※関連記事:Facebook改めMetaがメタバースに社運を賭けるワケとは?

③Microsoft:toBに特化しリモートワーク向けメタバースなどを提供

Microsoft:toBに特化しリモートワーク向けメタバースなどを提供
(画像:Microsoft)

マイクロソフトは、メタバースを①コンシューマー向け②ハイブリッドワーク向け③インダストリアル向けの3つに分類しており、その中でも②③のtoB向けメタバースに注力しています。  

 

その理由として、マイクロソフトの既存事業との相性の良さが挙げられます。同社はExcelやOutlookなどのOffice製品やMicrofost Azureなどのクラウドサービスに強みを持ち、それらをメタバースによる企業の業務効率化に活用する狙いがあると考えられます。

 

同社の代表的なメタバースサービスとして、リモートワーク向けのメタバース空間であるMicrosoft Meshが挙げられます。

Microsoft Meshとは、まるで対面しているかのような感覚でコミュニケーションや共同作業を行える、リモートワーク向けのメタバ―スサービスです。

 

リモートワーク向けのメタバースサービスは多数存在しますが、同サービスの特徴としてマイクロソフトの誇るOfficeアプリケーションとの連携が可能な点が挙げられます。

 

※関連記事:マイクロソフトはメタバースから撤退するのか?戦略や参入状況を解説

メタバースの普及がもたらす3つのビジネスチャンス

メタバースの普及がもたらす3つのビジネスチャンス

メタバースの普及がもたらすビジネスチャンスとして以下の3つが挙げられます。

 

  • ①新規事業の創出
  • ②マーケティング・ブランディングの強化
  • ③企業の社内業務の効率化

 

それぞれのビジネスチャンスを分かりやすく紹介していきます。

①新規事業の創出

新規事業の創出 バンダイナムコ
(画像:バンダイナムコ)

1つ目のビジネスチャンスは、メタバースサービスやイベントなどの新規事業の創出です。

メタバースを活用し新たなサービスを構築することで、ユーザーに対し現実に存在するもの/しないものを含め、仮想空間上に3Dの世界を構築することができるというメタバースならではの特徴を活かし、ユニークな体験を提供するサービスを提供することができます。

 

また、メタバース上でアーティストや企業を集めたイベントをすることで、入場券やデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネスを展開できることが挙げられます。

②マーケティング・ブランディングの強化

マーケティング・ブランディングの強化 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

2つ目のビジネスチャンスは、メタバースを活用したマーケティング・ブランディングの強化です。

メタバースが人々の生活に普及するにつれ、オフラインからオンラインへ、WebからSNSへと起こってきたのと同様の顧客接点のシフトが、メタバースでも起こると考えられます。

 

メタバースをマーケティング・ブランディングに活用することで、従来はオンラインでの実施が難しかった商品・サービスの販促やメタバースならではの体験を通じた強力なブランディングを行うことができます。メタバースは従来のWebページや動画と比べ伝えられる情報がリッチかつインタラクティブな体験を提供可能なため、ユーザーを惹きつけやすく幅広い業種での活用が進んでいます。

③企業の社内業務の効率化

企業の社内業務の効率化 DHL
(画像:DHL)

3つ目のビジネスチャンスは、企業の社内業務の効率化です。

メタバース・デジタルツインを社内業務の効率化に活用することで、バリューチェーン全体や工程全体の最適化社員の作業のサポート、研修の効率化をすることができます。

 

メタバース上で現状存在しない施設や設備を設計し、シミュレーションを行うことで、最適な製造ラインや運用方法を特定したり、メタバースの特徴である3Dでの情報の表示により、AR/MRグラスで現場の作業員の作業をサポートしたり、VRグラスにより様々なシチュエーションを想定した研修を行ったりと多岐にわたる活用方法が存在します。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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