AR/VRの防災への活用事例6選|3大メリットや注目の理由も紹介

ar 防災

MetaのVRヘッドセットのQuestシリーズが累計販売台数2,000万台を突破し、Appleも初のXRデバイスの発売を発表するなど、近年AR/VRやメタバースへの注目はより一層高まっています。

  

そんな中、NTTや東京海上日動などの大手企業をはじめとする多くの企業が、AR/VRを防災に活用しています。

 

そこで今回は、AR/VRの防災への活用事例6選について、メリットや成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • AR/VRを防災に活用するメリットが知りたい
  • AR/VRの防災への活用事例を押さえておきたい
  • AR/VRの防災への活用を成功させるためのポイントを理解しておきたい

 

本記事を読めば、AR/VRの防災への活用を進める上で絶対に押さえておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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目次

そもそもAR・VRとは?

そもそもAR・VRとは?

ARとはAugumeted Realityの略称で、別名拡張現実とも呼ばれます。現実世界にデジタルの情報を視覚的に重ね合わせ情報を追加することで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。

 

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

 

※関連記事:【図解】VR・AR・MRの違いとは?初心者

防災へのAR/VRの活用に注目が集まる3つの理由

防災へのAR/VRの活用に注目が集まる3つの理由

防災へのARの活用に注目が集まる理由として以下の3つが挙げられます。

 

  • ①関連技術の進歩
  • ②若年層を中心とするAR/VRコンテンツの普及
  • ③多くのビジネスチャンスの創出

 

それぞれの理由についてわかりやすく紹介していきます。

①関連技術の進歩

関連技術の進歩 IKEA
(画像:IKEA) 

1つ目の理由は、関連技術が進歩したことです。

通信技術の向上やコンピューターの処理性能の向上などによりAR/VR関連技術は大きく進歩しており、以前と比べると、AR/VR体験をよりスムーズに、よりリアリティのある形で楽しむことができるようになりました。

 

また、MetaやGoogleなどのビッグテック企業をはじめとする多くの企業が相次いでAR/VR事業に参入しています。

 

AR/VR技術の進歩やビッグテックの参入をうけて、今後も幅広い業界の企業がAR/VR領域へ参入し始めると考えられ、AR/VR業界全体が大きく盛り上がっています

②若年層を中心とするAR/VRコンテンツの普及

若年層を中心とするAR/VRコンテンツの普及 ポケモンGO
(画像:ポケモン) 

2つ目の理由は、若年層を中心とするAR/VRコンテンツの普及です。

ポケモンGOの大ヒットの影響もあり、近年、AR/VRゲームやアプリなどのコンテンツが普及し始めています。現在では新しいものに寛容な傾向がある若年層を中心に利用が進んでいますが、デバイスの進化やコンテンツの充実に伴い、中高年世代にもAR/VRコンテンツが普及していくと考えられます。

このように、AR/VRを利用する人が増え、人々の生活に浸透してきていることも、AR/VRの防災への活用が注目されるようになった背景として存在します。

③多くのビジネスチャンスの創出

多くのビジネスチャンスの創出 SATANIC CARNIVAL’17
(画像:SATANIC CARNIVAL’17)

AR/VRコンテンツを活用することでそれまで得られなかった多くのビジネスチャンスを獲得することができます。

これまでビジネスの主戦場がデジタル空間だったデジタルIP・コンテンツホルダーにとっては、リアルイベントへの入場券やリアル空間に投影可能なデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネス展開が可能です。

このように、AR/VRへの参入により、多くのビジネスチャンスが生まれることも、AR/VRへの防災への活用が注目されている背景にあります。

AR/VRを防災に活用する3つのメリット 

AR/VRを防災に活用する3つのメリット 

AR/VRの防災への活用のメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

  • ➀災害に強い都市や建物の設計への活用
  • ②防災・避難情報の視認性の向上
  • ③防災訓練の臨場感・没入感の向上

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

 

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➀災害に強い都市や建物の設計への活用

近年、異常気象や大規模地震発生リスクの高まりなど、災害に強い都市づくりが注目を集めています。そんな中、AR技術を搭載したグラス型デバイスの画面上に3Dの都市や建物を表示させたり、VR空間上で災害をシミュレーションしたりすることで、災害に強い設計を考案する試みが進んでいます。

 

従来、災害に強い都市や建物の計画・設計を検討する際に、現実世界での物理的な建物や模型を用いたシミュレーションが行われていましたが、それらをAR/VRを用いて行うことで、シミュレーションの精度向上やコスト削減や、従来行えなかった状況下でのシュミレーションが可能となりました。

②防災・避難情報の視認性の向上

東日本大震災での津波被害からも分かるように、災害が発生してから迅速に正しい非難行動を取れるかが生死を分けることも多く、普段から居住地や勤務地などでの災害時の避難経路などの情報を理解しておくのは非常に重要です。

 

一方で、従来政府が提供しているハザードマップなどの避難情報は2Dで提供されていることが多く、人々が地形と紐づけて理解しづらいという課題がありました。

 

そこで、AR/VRを活用した防災・避難情報を作成することで、視認性が高く、いざとなった時に行動に移しやすい情報を提供する取り組みが始まっています。
同様の取り組みはオフィスビル内での避難経路情報などにも活用が可能であり、今後は民間企業での活用も進んでいくと考えられています。

③防災訓練の臨場感・没入感の向上

災害発生時に備え、学校やマンション、オフィスなどで行われてきた避難訓練ですが、実際に火災や洪水などが発生している様子を現実世界で再現するのには限界があるという課題が存在します。

 

そこで、AR/VR上で災害の状況をリアルな3Dコンテンツで再現することで、より臨場感のある防災訓練を実施しようという取り組みが始まっています。

 
AR/VR上で実際の災害発生時に近い環境を経験することで、防災意識の向上や、災害発生時の適切な対処に繋がるのではと期待されています。

AR/VRの防災への活用事例6選

AR/VRの防災への活用事例6選

AR/VRの防災への活用事例として以下の6つが挙げられます。

  

<ARの防災への活用事例>

  • ①東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発
  • ②ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発
  • ③DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供

 

<VRの防災への活用事例>

  • ④国交省:災害に強いまちづくりに3D都市モデルを活用
  • ⑤NTT:VR空間上で参加型の水害対策訓練を実施
  • ⑥明治安田生命:VRを活用し防災訓練をDX化

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

ARの防災への活用事例

①東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発

東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発
(画像:東京海上日動)

東京海上日動は、スマートフォンやタブレット端末を使って、河川の氾濫による洪水や土砂災害の危険性を疑似体験できる「災害体験AR」を共同開発しました
本アプリは、洪水や土砂災害の危険性をより多くの人に知ってもらい、社会全体の防災意識を高めることを目的として開発されました。

 
また、今後は自治体や企業との連携による小学生や住民への防災教育、スマートシティなどでの活用を予定しています。
加えて、日系企業の多いタイでの浸水深の可視化も可能で、今後ニーズに応じてグローバルに展開も検討中とのことです。

②ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発

ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発
(画像:ウェザーニューズ)

ウェザーニューズは、雨や雪などの天気や浸水などの災害をスマートフォンで疑似的に体験できるアプリ「ARお天気シミュレーター」をリリースしています。AR技術を活用し、雨や雪の降る様子や浸水状況を目の前に再現することで、大雨・大雪・浸水被害をリアルに体験することができます。

 

これにより、ユーザーは、スマートフォンで手軽に楽しみながら天気に関する理解を深めることができます。また、目の前で災害の状況をシミュレーションすることで、防災意識を高めることにも役立つと考えられます。

③DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供

DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供
(画像:DMMアイデアクラウド)

AR事業を手掛けるアイデアクラウドは、ARを利用した消火体験アプリ「防災AR消火体験」をリリースしています。

 

防災AR消火体験は、AR技術によって現実の空間に火災を出現させ、ユーザーは、仮想の消火器を使った消火体験をすることができます。燃え広がる火を制限時間以内に消火することがミッションとなり、成功・失敗が表示されるなど、ゲーム感覚で消火訓練を楽しむことができます。

 

安全かつコストをかけずに、スマホで手軽に楽しみながら、リアルな消火訓練を疑似体験することができ、効果的な防災訓練に役立っています。

VRの防災への活用事例

①国交省:災害に強いまちづくりに3D都市モデルを活用

国交省:災害に強いまちづくりに3D都市モデルを活用
(画像:国土交通省)

2020年度から国土交通省がスタートしたProject PLATEAUは、スマートシティをはじめとする都市開発のDX化を目的とし、都市の3Dモデルの整備・活用を推進するプロジェクトのことです。
地方自治体や民間企業を巻き込みながら、3D都市モデルのデータ整備、ユースケース開発、3D都市モデルの整備・利活用ムーブメントの惹起とオープンデータ化に取り組んでいます。

 

近年の自然災害の深刻化・頻発化に伴い、平時から災害リスクを認識した上で、河川氾濫時の危険箇所や避難場所などの情報を的確に提供することが重要となっています。

一方で、現在のハザードマップは、2次元の地形図に洪水浸水域を重ね合わせて作成されており、地図に慣れていない子供や土地勘のない観光客にとっては分かりにくい場合が多いことが問題となっています。

 
そこで、Project PLATEAUでは、3D都市モデルの三次元であり、視覚的に理解しやすいという特徴を活かし、災害ハザード情報をわかりやすく表示する取り組みを実施しました。
具体的には、全国48都市を対象に、構造浸水想定区域のマップ等を3D都市モデルに重ね合わせ、人々に直観的・視覚的に理解しやすい形で表現しました

②NTT:VR空間上で参加型の水害対策訓練を実施

NTT:VR空間上で参加型の水害対策訓練を実施
(画像:NTTコミュニケーションズ)

NTTコミュニケーションズは、東京理科大学と共同で、水害リスクの高い地域での防災・減災を実現するために、市民参加型の「デジタル防災訓練」を用いた実証実験を開始すると発表しました。
構築されたVR空間は、国が提供するオープンな都市空間データや独自のデータに基づいて店舗や看板などを3D CGでリアルに再現されたもので、市民はアバターとして水害発生前後の避難行動をシュミレーションし、その行動データをNTTが分析するとのこと。

 

これにより、避難行動の可視化、防災意識の向上、安全な避難のための対策検討などに役立てることができます。また、デジタルツインの構築における技術的な課題を明らかにする予定です。

 
同社は、本実証実験のデータをもとに、企業や行政機関へ防災・減災のための提言を行うとともに、企業や行政などの共創パートナーとともに新しいサービスを開発していきたいと考えているとのことです。

③明治安田生命:VRを活用し防災訓練をDX化

明治安田生命:VRを活用し防災訓練をDX化
(画像:スペースリー)

明治安田生命は、VRクラウドソフトを提供するスペースリー社と共同で、VRコンテンツを活用した防災訓練を実施しました。

 
経緯としては、コロナ禍による行動制限下において、防災訓練を実施する手段としてVRの活用を検討したとのことです。
加えて、実施してみると従来の訓練よりも、リッチな情報を3D空間で理解できたり、ゲーミフィケーションを取り入れながら楽しんで訓練ができた、訓練の所要時間が半減できたなどと様々な効果が得られたとのことです。

AR/VRの活用を成功させるための5つのポイント

AR/VRの活用を成功させるための5つのポイント

AR/VRの活用を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

  

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

AR/VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

 

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②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、AR/VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR・AR活用に取り組む企業には、AR/VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、AR/VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜAR/VRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなAR/VRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がAR/VRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなAR/VRが多く存在します。それらのAR/VRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「AR/VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

AR/VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なAR/VR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するAR/VRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

AR/VRの開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。 

おススメのAR活用支援会社3選

おススメのAR活用支援会社3選

おススメのAR活用支援会社として以下の3社が挙げられます。

 

  • ①AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社
  • メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発
  • ③株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援

 

それぞれの会社について分かりやすく紹介していきます。

①AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社

AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社
(画像:AQUASTAR)

AQUASTARは、ARコンテンツの開発支援等を行う会社です。実績としては、株式会社スパイク・チュンソフトのダンガンロンパフォトフレームARやキリンビバレッジの午後の紅茶シリーズ ひな祭りARや明治のバレンタインイベントブースphotoサイネージなどがあります。

 

AQUASTARの強みは次の2点です。

  • 1.アプリレスでAR構築できるサービス
  • 2. AR活用のコンサルティングを実施

1.アプリレスでAR構築できるサービス

AQUASTARが制作するARコンテンツはインストール不要で楽しむことができます。

2. AR活用のコンサルティングを実施

AQUASTARはSNSでの発信力を高めるAR活用の提案に長けており、オリジナルイラストから、壁画、SNS用、キャンペーンキービジュアルなど様々なジャンルの制作に対応できます。

②メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研 強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援

株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援
(画像:エム・ソフト)

株式会社エム・ソフトはARアプリ開発支援・ソリューションの提供を行っている会社です。
同社は、世界初のARライブラリであるARToolKitの日本国内代理店としてAR技術の初期段階からアプリ開発に携わり、多くの実績とノウハウを蓄積しています。また、「ビジネスに強いAR」というコンセプトで、独自のソリューションサービス「BIZ-AR」を提供しています。

 
エム・ソフトの強みは次の3点です。

  • 1. 企画・提案から開発・保守までワンストップ対応が可能
  • 2. 柔軟性とコストパフォーマンスの高さ
  • 3. 35年以上に渡る信頼と実績

1. 企画・提案から開発・保守までワンストップ対応が可能

エム・ソフトはARを初めて活用するお客様にも丁寧なヒアリングを行い、企画を実現するための様々な提案を行います。また、要件が固まっていない場合でも相談でき、お客様の要望に合わせた最適な提案が可能です。

2. 柔軟性とコストパフォーマンスの高さ

エム・ソフトはXR(AR/VR/MR)の分野で多く実績を持っている為、開発済みのソフトウェアをお客様に使いやすく再構築したり、必要に応じて組み合わせる事が可能です。これにより、お客様の要望に合わせた柔軟なアプリ開発と低コストを実現しています。

3. 35年以上に渡る信頼と実績

エム・ソフトは多数の大手企業との取引を中心に、35年に渡る実績と信頼を構築してきました。特に、建設業や製造業などの産業分野で多くの開発実績があり、組込み・画像処理からAWS・クラウドまで幅広くサポートしています。

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メタバース総研では、メタバース/XR活用の個別無料相談会を実施しています。

各社様のメタバース/XR活用に関する課題解決に向け、最新の市場動向や具体的な活用アイデアなどを、個別のオンラインMTGにて、無料でご紹介させていただきます。

 

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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