ARでの新規事業や事業への活用法をARのメリットや事例9選と解説

スマートグラスなど関連技術の進歩や、オンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるAR。

    

一方で、「ARは最近よく聞くけど、どんなメリットがあるかまでは分からない」、「具体的にどのような活用事例があるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、ARを活用した新規事業の事例やメリット、活用にあたってのポイントを紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • ARを活用した事業の先行事例を知りたい
  • ARを事業に活用するメリットを知りたい
  • ARの事業への活用を成功させるためのポイントを知りたい

 

本記事をお読みいただければ、自社でのARコンテンツ活用のヒントが得られるかと思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもARとは

そもそもARとは ポケモンGO
(画像:ポケモン)

ARとはAugumeted Realityの略称で、拡張現実とも呼ばれます。リアルの世界にデジタルの情報/コンテンツを視覚的に重ね合わせることで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。

 

ARを活用することで、「Pokemon Go」のように、リアルの街にポケモンが存在するかのようなゲームを楽しんだり、「GoogleMap」のARナビのように、リアルの街に道順を示す矢印などの情報が表示され、スムーズに目的地にたどり着くことができたりと、私たちの暮らしをより豊かに・便利にすることができます。

ARの3つの種類

ARの3つの種類

そもそもARは、現実世界を認識する方法によって大きく3種類に分類され、それぞれ制作方法やメリット・デメリットが異なります。

 

それぞれの種類についての詳細については以下の関連記事をご覧ください。

 

※関連記事:ARコンテンツの種類

企業がARを事業に活用する4つのメリット

企業がARを事業に活用する4つのメリット

企業がARを事業に活用するメリットとして以下の4つの点が挙げられます。

 

  • ①物理的な工事などが不要で演出を追加できる
  • ②スマートフォンを通して手軽に体験を提供できる
  • ③ARならではのリアルとバーチャルが融合した体験を提供できる
  • ④多くのビジネスチャンスにつながる

 

それぞれについてわかりやすく紹介します。

 

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①物理的な工事などが不要で演出を追加できる

Augmented Reality dinosaurs: Jurassic Park BroadcastAR experience at Universal Studios by INDE
(動画:INDE)

ARは施設工事不要でソフトウェアにより提供可能なため、実際に施設工事を行うよりコストを抑えられます。リアルでは時間や費用がかさみがちなシーズン毎の演出の切り替えなどにも相性が良いです。

 

これにより企業は施設工事に時間をかけず、コンテンツ制作やマーケティング活動に限られたリソースを投下できます。また、物理的な構造物やインフラが不要なため、大規模イベントで近年問題になっている環境への影響を最小限に抑えることができます。

②スマートフォンを通して手軽に体験を提供できる

スマートフォンを通して手軽に体験を提供できる Cuseum
(画像:Cuseum)

ARはスマートフォンを通してコンテンツを体験を提供できます。普及率が高く、高度なセンサーと処理能力、グラフィックを持つスマートフォンはARコンテンツと非常に親和性が高いです。VRの様にユーザーにデバイスを買ってもらう必要がないことが大きなメリットとなります。

 

また、スマートフォンでのAR体験は直接的に製品やサービスの購入へ誘導することが可能です。具体的には、ARアプリでの課金やオンラインショッピングなどが挙げられます。

③ARならではのリアルとバーチャルが融合した体験を提供できる

ARならではのリアルとバーチャルが融合した体験を提供できる 東京都
(画像:東京都)

ARコンテンツでは、リアルのみのイベントでは実現の難しい体験をユーザーに提供することができます

 

デジタルの情報やコンテンツを現実世界に拡張できるという特徴を活かし、リアルとデジタルを混合した表現や視覚的にわかりやすくユーザーに訴えかける体験が提供可能です。例として、アニメの人気キャラクターがあたかもリアルの世界で動いているかのように見せたり、リアルの構造物にビジュアライズされたデータを重ねて表現したりできます。

④多くのビジネスチャンスにつながる

多くのビジネスチャンスにつながる SATANIC CARNIVAL’17
(画像:SATANIC CARNIVAL’17)

ARコンテンツを活用することでそれまで得られなかったビジネスチャンスを獲得することができます。

 

これまでビジネスの主戦場がデジタル空間だったデジタルIP・コンテンツホルダーにとっては、リアルイベントへの入場券やリアル空間に投影可能なデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネス展開が可能です。

ARの事業への5つの代表的な活用法別の具体事例9選

ARの事業への5つの代表的な活用法別の具体事例9選

ARの事業への活用法としては以下の5つが挙げられ、具体事例として以下の9選が挙げられます。

 

  • ①メタバースサービスの構築:Pokemon Go
  • ②イベントの企画・開催:TV朝日、ソフトバンクホークス
  • ③広告戦略の実行:コカ・コーラ、Snapchat
  • ④既存の顧客接点の強化:NIKE、KDDI、Warbyparker
  • ⑤教育や研修への活用:東京海上日動

 

それぞれについて具体事例によってわかりやすく解説します。

 

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①メタバースサービスの構築:Pokemon Go

1.Pokemon GOリアルの街と連動したゲームアプリ

Pokemon GOリアルの街と連動したゲームアプリ
(画像:任天堂)

ポケモンGOは、大人気ゲーム「ポケモン」の世界観を現実世界で楽しむことのできる位置情報を活用したスマホ向けARアプリです。
ユーザーは現実世界の街を歩き周りながらポケモンを探し、ポケモンと遭遇するとまるで目の前に存在するかのようにARで表示されます。

 

また、ポケモンを見つけて捕まえるだけでなく、捕まえたポケモンを育てたり、ポケモンのタマゴを孵化したり、他のトレーナーとポケモンを交換したりするなど様々な楽しみ方ができます。

 

これまで室内でじっとしてプレイしていたポケモンのゲームが外出しながらプレイできるようになり、ユーザーとの接点強化に繋げることができています。

②イベントの企画・開催:TV朝日、ソフトバンクホークス

2.TV朝日:ゴーちゃんをテーマにした「メタバースカフェ」

TV朝日:ゴーちゃんをテーマにした「メタバースカフェ」
(画像:TV朝日)

TV朝日と井上商事は、2022年4月から5月にかけて、EX GARDEN CAFE(東京・六本木)にて、テレビ朝日のマスコットキャラクター「ゴーちゃん。」とコラボしてARとVRの技術を活用した「メタバースカフェ」をオープンしました。

 

ユーザーはリアルの世界にキャラクターが飛び出してきて同じ空間を共有しているかのような体験を得ることができます。

具体的には、「ゴーちゃん。」がスマホ上に現れ、会場をエスコートしてくれたり、リアルのケーキにスマホをかざすとキャラクターがお皿の上を走り回る姿を見たりすることができます。

 

ARの活用によって既存のイベントの顧客にとっての価値向上と新たなビジネスチャンスの拡大が実現されました。

3.ソフトバンクホークス:ARを活用し新たな球場での観戦スタイルを実現

ソフトバンクホークス:ARを活用し新たな球場での観戦スタイルを実現
(画像:福岡ソフトバンクホークス)

福岡ソフトバンクホークスは球場に訪れた観客向けに、選手の成績などのデータが表示されるARサービスの提供を期間限定で行いました。この取り組みは、ソフトバンクが提供するコンテンツサービス「5G LAB」のラインアップの一部として展開され、球場全体のメタバース化へ向けたトライアルの意味合いがあります。

 

観客がフィールドにスマホをかざすと、各選手のパネルが表示され、それらのパネルをタップすると各選手の成績などのデータを確認することができます。球場でも各種データを確認しながら選手たちのプレーを観戦するという、リアルとバーチャルがミックスされた新たな観戦スタイルにより、より試合を楽しむことができます。

 

球団側は将来のビジョンとして「PayPayドームから順次拡大して、福岡の街自体をメタバース化していければと構想している」と表明しています。

③広告戦略の実行:コカ・コーラ、Snapchat

4.コカ・コーラ:プレゼントキャンペーンにARを活用

コカ・コーラ:プレゼントキャンペーンにARを活用
(画像:コカ・コーラ)

コカ・コーラ社は、プレゼントキャンペーンとARを組み合わせたプロモーションを行いました。

キャンペーン期間中に、ラベル記載のQRコードを読み取ると、スマホのカメラ画像に女優の綾瀬はるかさんが登場し、おみくじの結果を教えてくれるものです。

 

ペットボトルラベルの限られた空間でなく、スマホの画面を使ってユーザーに体験を提供できる点がこの取り組みのメリットといえます。

5.Snapchat:世界最大のARSNS上で広告を配信

Snapchat:世界最大のARSNS上で広告を配信
(画像:Snapchat)

Snapchat上でのAR広告は様々な業界の大手企業により活用されています。

Snapchatとは、ARを活用した画像・動画投稿が楽しめるSNSで、10~20代の若者を中心に人気を集めており、米国を中心に3億人を超えるアクティブユーザーを抱えています。

 

Snapchatの広告を活用する企業の例として、DiorやGUCCI、PRADAなどが挙げられます。
Snapchatを活用したプロモーションは、他のSNSでの広告と比べ、立体的なコンテンツで訴求できる点やゲーミフィケーションを取り入れられる点などが特徴であり、注目を集めています。

 

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④既存の顧客接点の強化:NIKE、KDDI、Warbyparker

6.NIKE:計測された足のサイズから靴をレコメンド

NIKE:計測された足のサイズから靴をレコメンド
(画像:NIKE)

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

 

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

7.KDDI:勝俣邦和の富士山バーチャルガイドツアー

KDDI:勝俣邦和の富士山バーチャルガイドツアー
(画像:KDDI)

KDDIと静岡県御殿場市は、「勝俣邦和の富士山バーチャルガイドツアー」として、ARを活用したバーチャルガイドツアーの取り組みを行いました。

 

ユーザーは富士山に設置された看板にスマートフォンをかざすと観光親善大使の勝俣邦和さんが画面上に出現し、各ポイントの見どころや歴史の解説を受けることができます。

 

ガイドの人件費の削減、ハイキング体験の向上、コロナ禍において人との接触の回避などがメリットとして挙げられます

8.Warbyparker:ARでいつでもどこでもメガネを試着

Warby Parker | Virtual Try-On
(動画:Warbyparker)

アメリカのメガネブランドであるWarbyparkerは、いつでもどこでもARを活用して眼鏡を試着できるサービスを提供しています。

 

こちらのサービスでは、iPhoneのFace ID等に活用されるカメラ機能を用いて、自分の顔にメガネをかけるとどうなるかをリアルにシミュレーションすることができます。

⑤教育や研修への活用:東京海上日動

9.東京海上日動:ARを用いた洪水・土砂災害の疑似体験

東京海上日動:ARを用いた洪水・土砂災害の疑似体験
(画像:東京海上日動)

東京海上日動と東京海上ディーアールは、河川の氾濫による洪水や土砂災害の危険性を疑似体験できる「災害体験AR」を共同開発しました。災害体験ARは、スマートフォンやタブレット端末を用いて、河川の氾濫による洪水や土砂災害の危険性を疑似体験することができるサービスです。

 

このサービスはより多くの人に洪水や土砂災害の危険性を知ってもらい、社会全体の防災意識を高めることを目的とし、開発・提供されています。

ARを事業への活用を成功させる5つのポイント

ARを事業への活用を成功させる5つのポイント

企業がメタバース活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

メタバース活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、メタバースを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在メタバース活用に取り組む企業には、メタバース活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

その結果、活用のPDCAが回らない、メタバース活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜメタバースではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなメタバースの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がメタバースに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなメタバースが多く存在します。それらのメタバースは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「メタバースならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

メタバース市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なメタバース開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するメタバースの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

メタバース開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

 ARを事業に活用する際の2つの注意点

 ARを事業に活用する際の2つの注意点

ARの活用を検討する際に注意すべき点として以下の2つが挙げられます。

 

  • ①ARでしかできない体験が設計できているか
  • ②ユーザーの手間・負担が大きくないか

 

それぞれの注意点についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①ARでしかできない体験が設計できているか

1つ目の注意点は、ARでしかできない体験が設計できているかです。なんとなく流行っているからARをマーケティング活用してみようといった流れで、ARの特徴が活かせていない体験を設計してしまうと、従来のWebマーケティングと比べ、制作費が高く、ユーザーの負担も大きいという結果になりかねません。「カメラの先の物理空間上に3Dの情報を付与できる」という特徴を最大限生かした体験設計・企画が重要になります。

②ユーザーの手間・負担が大きくないか

2つ目の注意点は、ユーザーの手間・負担が大きくないかという点です。一般的にユーザーがARを体験する際は、QRコードを読み取ったり、ARコンテンツを操作したりと、従来のWebマーケティングに比べユーザーに求める手間が大きい傾向にあります。そのため、ユーザーの体験したいというインセンティブを高める企画体験の手間を最小限に抑えるUI/UX設計が重要になります。

ARを事業に活用するための4つのフェーズ

ARを事業に活用するための4つのフェーズ

企業のメタバース活用の進める流れとして、大きく以下の4つのフェーズが挙げられます。

 

  • Phase1:市場動向・知見のキャッチアップ
  • Phase2:戦略/企画の立案
  • Phase3:事業計画の策定
  • Phase4:開発・運用

 

それぞれのフェーズについて分かりやすく紹介していきます。

 

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Phase1:市場動向・知見のキャッチアップ

1つ目のPhaseとして取り組むべきは、最先端の市場動向・知見のキャッチアップです。MetaやApple、Microsoftなどのビックテックやユーザーの動向・先行活用事例など、日々変化する市場動向やナレッジへのキャッチアップが必要です。このフェーズが、成果に繋がる骨太な戦略/企画策定の基盤となります。

Phase2:戦略/企画の立案

2つ目のPhaseはメタバース活用の戦略/企画です。活用目的を踏まえ、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方、実現に向けた企画を立案しましょう。ユーザーバリューと自社の事業性の両方を満たす、質の高い戦略/企画の立案が、成果につながるメタバース活用の実現に向け最も重要なポイントとなります。

Phase3:事業計画の策定

3つ目のPhaseは事業計画の策定です。事業に期待する成果や開発・運用のアプローチやタイムライン、必要な投資額などを検討しましょう。メタバース開発・運用といっても、プロジェクト毎に求められるケイパビリティは様々であるため、自社にマッチするツール・ベンダーの選定が非常に重要です。

Phase4:開発・運用

4つ目のPhaseが開発・運用です。メタバース開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを有効活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完しつつ、ユーザーに届けたい体験を実現するメタバースの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。 

 

それぞれのフェーズで取り組むべき35のステップに関しては以下記事をご参照ください。

 

※関連記事:メタバースを活用した事業を作る方法|全4フェーズと35ステップ【担当者必見】

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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