GoogleのAR戦略と6つの取組|GAFAMの動向も解説

ポケモンGOなどのARアプリの大ヒットなどをきっかけに、近年AR関連のビジネスが大きな注目を集めています。MetaやAppleなど多くのビッグテックもARへの参入を進めており、その動向が注目されています。

  

そんななか、ARグラスの開発で話題となったGoogleのARへの参入状況が気になるという方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、GoogleのAR参入状況について、その戦略や代表的な6つの取り組みをGAFAM各社の動向とともにご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • GoogleのARへの参入状況が気になる
  • GoogleのAR領域での戦略や取り組みを抑えておきたい
  • GAFAM各社のARに関する動向を知りたい

 

本記事を読めば、Googleを含むGAFAM各社のAR戦略・動向を一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

GoogleがARに注力する3つの理由

GoogleがARに注力する3つの理由

GoogleがARに注力する理由として以下の3つが挙げられます。

 

  • ①AR市場の成長性が高く魅力的だから
  • ②リアルの世界に根差した強力な情報網を持っているから
  • ③メタバースに注力するMetaやAppleとの差別化を図りたいから

 

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①AR市場の成長性が高く魅力的だから

1つ目の理由は、AR市場の成長性が高く魅力的だからです。

 

ARの市場規模は急速に拡大しています。グローバル市場調査会社であるGrand View Research社のレポートによると、世界のAR市場の規模は2022年には約5.5兆円であり、2023年から2030年の間、年平均成長率39.8%の割合でその規模が拡大していくとのことです。

 

このようなAR市場の成長性の高さは、Googleをはじめ多くの企業にとって新たなビジネスチャンスにつながる魅力的なものであると考えられます。

 

参照:Augmented Reality Market Size, Share & Trends Analysis Report 

②リアルの世界に根差した強力な情報網を持っているから

リアルの世界に根差した強力な情報網を持っているから Google
(画像:Google)

2つ目の理由は、リアルの世界に根差した強力な情報網を持っているからです。

 

Googleはグーグルマップの地図的な2次元データに加え、専用の車両が世界中の道を走り撮影した世界中の画像データ、また各スポットに対するレビューなど、リアルの世界に関する圧倒的な情報網を持っており、この強みをARに活用しようとしていると考えられます。

③メタバースに注力するMetaやAppleとの差別化を図りたいから

3つ目の理由は、メタバースに注力するMetaやAppleとの差別化を図りたいからです。

 

MetaやAppleのような他のビッグテックは、主としてメタバースやVRに注力しています。そのため、Googleとしては、これらのビッグテックとの競争を避け、差別化を図るためにARに注力することを選択したと考えられます。

GoogleのAR戦略|リアルに根差したARメタバースにフォーカス

GoogleのAR戦略|リアルに根差したARメタバースにフォーカス
(画像:Google) 

Googleの戦略は、リアルの世界をデジタルコンテンツで拡張するARメタバースにフォーカスするというものです。

ARメタバースの例として、目の前の風景にスマホをかざすと道案内が表示されるGoogleMapの機能や、街中にポケモンが出現したかのような体験を楽しめるポケモンGOなどが挙げられます。

 

このARメタバースにフォーカスするという戦略は、VR/MRメタバースを展開するMetaやAppleの戦略と大きく異なっています。

 

GoogleがARメタバースにフォーカスする理由として、Googleがリアルの世界に根ざした強力な情報基盤を持っていることが挙げられます。

Googleはグーグルマップの地図的な2次元データに加え、専用の車両が世界中の道を走り撮影した世界中の画像データ、また各施設等に対するレビューなど、リアルの世界に関する圧倒的な情報基盤を持っており、この強みをビジネスに活用しようとしていると考えられます。

Googleのメタバース領域での6つの取り組み

Googleのメタバース領域での6つの取り組み

Googleのメタバース領域での代表的な取り組みとして以下の6つが挙げられます。

 

  • ①2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売
  • ②2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売
  • ③2013年~現在:新型Google Glass”Project Iris”の開発
  • ④2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収
  • ⑤2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表
  • ⑥2023年:Project Irisの中止とARアプリやソフトウェアへの注力

 

それぞれの取り組みについてわかりやすく紹介していきます。

①2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売

2013年:元祖ARグラス”Google Glass”の発売
(画像:Google)

1つ目の取り組みは、2013年の元祖ARグラスである”Google Glass”のテスト発売です。

ユーザーはGoogle Glassを装着することで、リアルの世界の上に様々なデジタルコンテンツが投影され、スマホのアプリと同様に、Google検索やチャット、マップ機能などが利用できます。

 

Google Glassは、XRデバイスとして大きく小型軽量化に成功した点や、スマホの次のデバイスとしての期待感などから大きな注目を集めました。

 

一方で、一部のユーザーに対するテスト販売の結果、盗撮などのプライバシーに関する問題や、わき見運転に関するリスクなどが取り沙汰され、結局一般販売には至らないまま発売中止となってしまいました。

②2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売

2017年:企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売
(画像:Google)

2つ目の取り組みは、2017年の企業向けARグラス”Glass EnterPrise Edition”の発売です。

こちらのARデバイスは、元々消費者用に開発されていたGoogle Glassを企業の業務効率化というユースケースに切り替えて開発・販売されたものです。

初代Google Glassに比べ、プロセッサー性能の向上やバッテリー駆動時間の延長などの改良が行われました。

 

具体的な活用方法として、倉庫での荷物の運搬や保守・メンテナンスなどの現場での業務の効率化・ミスの削減などが挙げられます。

③2013年~現在:新型Google Glass”Project Iris”の開発

3つ目の取り組みは、新型Google Glass”Project Iris”の開発です。

初代Google Glassの失敗後も、新型のARグラスの開発を続けていると、様々なメディアから報道されています。

 

このProject Irisに関する情報は、Google社内でも厳密に管理されており、入室するのに特別なカードキーと秘密保持契約を必要とする建物内で管理されているとのことです。

 

このARグラス開発には、既に約300名のコアメンバーが関与しており、今後数百名の雇用を行うともされています。

④2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収

2020年、2022年:AR関連スタートアップ2社の買収 Google
(画像:Raxium)

4つ目の取り組みは、2020年と2022年の、AR関連スタートアップ2社の買収です。

2020年には、ARグラスを製造するカナダのスタートアップ”North”を、2022年には、AR端末向けディスプレイ技術を有するアメリカのスタートアップ”Raxium”をそれぞれ買収しています。

 

これらの取り組みからも、現在もGoogleが新型のARグラスの開発を進めていると考えられます。

⑤2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表

2023年:3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型を発表
(画像:Google)

5つ目の取り組みは、3Dビデオ通話向けデバイス”Project Starline”の新型の発表です。

Project Starlineとは、相手がまるでそこにいるかのように感じられるビデオ会話システムです。

 

このシステムの特徴は、ユーザーが専用のメガネなどをかける必要がないにも関わらず、本人とほぼ同じサイズの極めてリアルな3D映像が目の前に映し出される点です。

 

それを実現するのが、通常のディスプレイと異なり、自分の見る角度によって相手の映像がリアルに変わる技術です。この技術は、話している相手の様子を即座に3Dデータとして取り込み、AIを活用し動く3Dモデルとして投影するという画期的な仕組みにより実現しています。

⑥2023年:Project Irisの中止と、ARアプリやソフトウェアへの注力

Make the world your canvas with the ARCore Geospatial API
(動画:Google)

6つ目の取り組みは、Project Irisの中止と、ARアプリやソフトウェアへの注力です。

 

Googleは、ARソフトウェアの開発に注力するため、ARグラスである新型Google Glass”Project Iris”の開発を中止すると発表しました。

 

その代わり、Googleは、ARCoreというARアプリを構築できるソフトウェア開発キットの機能を充実化するための一連の施策を講じることとしています。その一環として、Googleは、2023年5月、3Dコンテンツを目の前に瞬時に表示できるARCore Geospatial APIをARCoreに追加しました。これにより、デバイスが、Google Mapのストリートビューで使用可能な場所であれば、3Dコンテンツをすぐに表示することが可能となりました。

 

Googleが今後も、ARアプリやソフトウェアの方面に注力し続けるのか、それともARグラスの開発を再開するのかは、AR市場を大きく左右すると考えられるため、その動向をキャッチアップしていくことが重要です。

AR市場におけるGAFAMのエコシステム戦略とは

AR市場におけるGAFAMのエコシステム戦略とは

今後加速度的に普及・発展していくと考えられているARにおいて、GoogleやMetaなどのビッグテックら各社は、自社プラットフォーム上でのエコシステム構築を目指し投資を加速させています。エコシステム内で参入企業数・サービス数・ユーザー数が連鎖的に増加することで、市場全体が加速度的に成長していくと考えられます。

 

彼らにとってエコシステムの構築が重要なのは、AppleやGoogleがスマホ市場においてエコシステムの構築に成功し、高額の手数料を徴収するなど、大きな利益を得ることができたことからも明らかといえます。

(前提)AR市場でのエコシステムを構成する5つの要素

前提として、AR市場でのエコシステムを構成する要素は以下の5つです。

  • ①ハードウェア:Google GlassなどのARデバイス
  • ②ソフトウェア:ARデバイス向けOSや開発ツール
  • ③開発者:ARデバイス向けのサービス/コンテンツを開発する企業やエンジニア
  • ④サービス/コンテンツ:ARデバイスで利用できるアプリケーションやコンテンツ
  • ⑤ユーザー:ARデバイスを通じてサービスやコンテンツを利用する一般ユーザー

今後のAR市場でのエコシステムの発展の仕組み

Step1:多くの開発者を惹きつける魅力的なハード・ソフトウェアを提供

ビッグテック各社は開発者がサービス/コンテンツを提供しやすいハードウェア・ソフトウェアのプラットフォームを提供することで、多くの開発者を惹きつけようとしています

また、GAFAMのようなビッグテックが提供するプラットフォームなら、今後多くのユーザーを集めるだろうという期待感もそれに貢献するでしょう。

Step2:多数の開発者が豊富なサービス/コンテンツをリリース

ビッグテックのプラットフォームに魅力を感じた多くの開発者は、ビッグテックのプラットフォーム上で豊富なサービス/コンテンツを開発し、リリースします。

Step3:多くのユーザーがAppleやMetaのプラットフォームを利用

ユーザーがどのARデバイスを購入するかを検討する際に、どれだけ魅力的なサービスやコンテンツを利用できるのかは非常に重要であり、結果として多くの人々がビッグテックの販売するARデバイスを購入する流れが生まれると考えられます。

Step4:多くのユーザーを求め、より多数の開発者がサービス/コンテンツをリリース

Step3で多くのユーザーを集めたビッグテックのプラットフォームは、開発者にとってより魅力的な選択肢となり、より多くの開発社がサービス/コンテンツをリリースするようになります。

このように、自社のプラットフォーム上で開発者・サービス/コンテンツ・ユーザーのポジティブスパイラルを生み出し、先行者ならではの競争優位性を築き上げることで、AR市場の覇権を握ろうとしているのです。

GAFAM各社のAR領域での動向

GAFAM各社のAR領域での動向は以下の通りです。

 

  • ①Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入
  • ②Meta:ARグラスのリリースを構想
  • ③Microsoft:ゴーグル型ARデバイスHoloLensの発売

 

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

①Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入

Apple:XRヘッドセッド”Vision Pro”を発表し本格参入
(画像:Apple)

Appleは2023年6月に、ゴーグル型XRヘッドセットデバイスである、”Vision Pro”を2024年より発売することを発表しました。

 

Appleは、このデバイスをPC、スマートフォンにとって変わる「空間コンピューティング」デバイスと位置づけています

 

デモ動画の中では、Apple Vision Proを装着してデスクワークや映画視聴やゲームなどのエンターテインメントを楽しみながら、子供と触れ合うといった場面が描かれ、Apple Vision Proを装着しながら日常生活を送ることを想定していると考えられます。2024年初頭にアメリカで発売開始された後、2024年中に60以上の国と地域で販売開始される予定です。

 

※関連記事:AppleのVision Proでできること5選から戦略まで徹底解説

②Meta:ARグラスのリリースを構想

Meta:ARグラスのリリースを構想
(画像:Meta)

Metaは、これまでは、メタバースやVRの開発に注力してきましたが、2023年2月頃、同社初の本格的なARグラスのリリースを構想していると報じられました。詳細は明らかとなっていませんが、2027年の一般提供を目指して開発が進められているとのことです。

 

メタバースやVRだけでなく、ARにも参入することで、AR市場での地位の確立や自社の広告ビジネスの拡大を狙っていると考えられます。

 

※参照:This is Meta’s AR / VR hardware roadmap for the next four years

③Microsoft:ゴーグル型ARデバイスHoloLensの発売

Microsoft:ゴーグル型ARデバイスHoloLensの発売
(画像:Microsoft)

マイクロソフトは、2016年にAR/MRデバイスであるHoloLens(ホロレンズ)を発売し、GAFAMの中でもいち早くメタバース/AR業界に参入しています。HoloLensは、デバイスを通じて見える現実の世界に3Dコンテンツを重ねてみることができるゴーグル型のデバイスです。

  

HoloLensを装着しながら企業向けのビジネスアプリケーションを活用することで、業務効率化が図れるため、製造業や建設業、物流業や医療現場など幅広い業界での活用が広がっています。

GoogleのARへの本格参入がもたらすビジネスチャンス

GoogleのARへの本格参入がもたらすビジネスチャンス

GoogleのARへの本格参入がもたらすビジネスチャンスとして以下の3つが挙げられます。

 

  • ①新規事業の創出
  • ②マーケティング・ブランディングの強化
  • ③企業の社内業務の効率化

 

それぞれのビジネスチャンスを分かりやすく紹介していきます。

①新規事業の創出

新規事業の創出 ポケモンGO
(画像:ポケモン)

1つ目のビジネスチャンスは、ARサービスやゲームなどの新規事業の創出です。

ARを活用し新たなサービスを構築することで、ユーザーに対し現実に存在するもの/しないものを含め、現実世界にデジタルコンテンツを表示することができるというARならではの特徴を活かし、ユニークな体験を提供するサービスを提供することができます。

 

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②マーケティング・ブランディングの強化

マーケティング・ブランディングの強化 IKEA
(画像:IKEA)

2つ目のビジネスチャンスは、ARを活用したマーケティング・ブランディングの強化です。

ARが人々の生活に普及するにつれ、オフラインからオンラインへ、WebからSNSへと起こってきたのと同様の顧客接点のシフトが、ARでも起こると考えられます。

 

ARをマーケティング・ブランディングに活用することで、従来はオンラインでの実施が難しかった商品・サービスの販促やARならではの体験を通じた強力なブランディングを行うことができます。メタバースは従来のWebページや動画と比べ伝えられる情報がリッチかつインタラクティブな体験を提供可能なため、ユーザーを惹きつけやすく幅広い業種での活用が進んでいます。

 

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③企業の社内業務の効率化

企業の社内業務の効率化 DHL
(画像:DHL) 

3つ目のビジネスチャンスは、企業の社内業務の効率化です。

ARを社内業務の効率化に活用することで、社員の作業のサポート、研修の効率化をすることができます。

 

AR上で現状存在しない施設や設備を設計し、シミュレーションを行うことで、最適な製造ラインや運用方法を特定したり、ARの特徴である3Dでの情報の表示により、ARグラスで現場の作業員の作業をサポートしたり、ARグラスにより様々なシチュエーションを想定した研修を行ったりと多岐にわたる活用方法が存在します。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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