VRのリモートワークへの活用事例7選|3大メリットも紹介

VR リモートワーク

関連技術の進歩やMetaやAppleのデバイス発売などに伴い、多くの企業がVRの活用を進めています。

 

最近では、VRとリモートワークとの相性の良さから、VRをリモートワークに活用する企業が増えています。

 

そこで今回は、リモートワークへのVRの活用事例7選を、活用のメリット、成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • リモートワークへのVR活用を検討している
  • 他社によるリモートワークへのVRの活用事例を押さえておきたい
  • VRをリモートワークに活用するメリットが知りたい

 

本記事を読めば、リモートワークへのVR活用を進める上で押さえておきたい知識を、一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもVRとは?

そもそもVRとは? 三越伊勢丹
(画像:三越伊勢丹)

VRとはVirtual Realityの略称で、別名仮想現実とも呼ばれます。最先端の3DモデリングやVRデバイス、ゴーグル等の技術により、まるでその世界に入り込んでいるかのように感じられる、デジタル上の仮想空間を提供する技術のことを指します。

 

日本バーチャルリアリティ学会ではVRを「みかけや形は原物そのものではないが、本質的あるいは効果としては現実であり原物であること」と定義しています。すなわち、VRは、現実世界そのものではないが、実質は現実世界とほとんど変わらないという意味です。

 

VRの定義についてはこの他にも色々な考え方がありますが、いずれにしても、本質的には現実とほとんど変わらないというところがポイントになります。

 

様々なユースケースの中でも特にゲームの使用を中心に利用が拡大しており、まるでゲームの世界に入り込んだかのような没入感・臨場感を感じながらプレイすることが出来ます。

 

また、最近ではゲームだけでなく、仮想現実に出店し商品を販売したり、仮想空間上で社員研修や教育を行ったり、建築のシミュレーションを行ったりするなど、様々な分野でVRが活用されています。

VRをリモートワークに活用する3つのメリット

VRをリモートワークに活用する3つのメリット

VRをリモートワークに活用することで大きく以下の3つのメリットが存在します。

  

  • ①生産性の向上
  • ②コミュニケーションの円滑化
  • ③自然発生的なコミュニケ―ションの創出

 

それぞれについてわかりやすく解説します。

①生産性の向上

リモートワーク環境において、ディスカッションをしながら会議を進めるなど複数人での仕事に関して、ホワイトボートを用いてイメージを共有することができないなど、オフィスでの作業と比べて生産性が落ちてしまう場面が存在します。

 

そこでVRオフィスを活用することで、ホワイトボード上への書き込み機能など実際のオフィスに近い環境をバーチャル上に再現し生産性を高めることができます。

②コミュニケーションの円滑化

SlackなどのチャットツールやZOOMなどのビデオ通話の活用により、以前よりはコミュニケーションが活発に行われるようになったものの、相手の細かい表情やボディーランゲージなどから相手の心理状況や伝えたいニュアンスを読み取ることは難しいのが現状です。

そこでVRオフィスを導入することで、それらの課題を解決し、よりコミュニケーションを円滑化することができます。

③自然発生的なコミュニケ―ションの創出

リモートワーク環境下では、SlackなどのチャットツールやZOOMなどのビデオ通話の活用により、明確な目的がある際のコミュニケーションは行えるものの、オフィスでたまたま近くにいる同僚と雑談するといった自然発生的なコミュニケーションの機会が限られているのが現状です。

 

そのため、VRオフィスを導入することで、自然発生的なコミュニケーションの機会を創出し、社員同士での心理的な繋がりや新たな取り組みへのきっかけを提供することができます。

リモートワーク向けVRサービス7選

リモートワーク向けVRサービス7選

おすすめのリモートワーク向けVRサービスとして以下の7つが挙げられます。

 

  • ①Horizon Workrooms:Meta社の提供するバーチャル会議室サービス
  • ②Mesh for Microsoft Teams:マイクロソフト社の提供するアバター会議ツール
  • ③Remo:会議に活用できる総合プラットフォーム
  • ④WHITEROOM:VRとMRに対応したプラットフォーム
  • ⑤Real Virtual LIVE:リアルな顔が見えるアバターで、リアルな場所にも行けるVR
  • ⑥eXp World:リフレッシュの為の空間も用意されたバーチャルオフィス
  • ⑦BodySharing for Business:「元気度」「リラックス度」を可視化する先進的なVRオフィス

 

それぞれのサービスについて分かりやすく紹介していきます。

①Horizon Workrooms:Meta社の提供するバーチャル会議室サービス

Horizon Workrooms:Meta社の提供するバーチャル会議室サービス
(画像:Meta)

Horizon WorkroomsとはMeta社が提供しているバーチャル会議室サービスです。どこにいても、同僚とより良く一緒に仕事をすることを目的としており、アバターとしてVR空間で会議に参加したり、パソコンのビデオ通話でバーチャルルームにダイヤルインしたりすることができます。また、参加者のアイデアをまとめるために大きなバーチャルホワイトボードを使用したり、自分のコンピューターやキーボードをVR空間に持ち込んだりすることができます。

 

Meta社の提供するVRヘッドセットOculus Quest 2を持っていれば、サービスの機能を最大限活用できますが、PC等でブラウザからアクセスすることも可能です。料金プランは無償であり、Oculus Quest 2の利用可能な全ての国でHorizon Workroomsをダウンロードすることができます。

 

Horizon Workroomsの特徴としては大きく2点あり、1点目がデスク、パソコン、キーボードも一緒にVR空間へ持っていける点、2点目が同僚と一緒にいるような感覚になる点です。

 

1点目のデスク、パソコン、キーボードも一緒にVR空間へ持っていける点に関しては、「Horizon Workrooms」は、複合現実であり、物理的なデスクやキーボードをバーチャルルームに持ち込み、バーチャル会議室の机の上に置くことができます。

 

2点目の同僚と一緒にいるような感覚になる点に関しては、高品質かつ低遅延の空間オーディオにより、着席している位置によって声の聞こえ方が変わるため、まるで実際に同じ部屋で仕事をしているかのように感じることができます。

 

Horizon WorkroomsはMeta社が提供しているため、今後ユーザー数が大きく伸びると予想されるVR会議ツールの一つです。

②Mesh for Microsoft Teams:マイクロソフト社の提供するアバター会議ツール

Mesh for Microsoft Teams:マイクロソフト社の提供するアバター会議ツール
(画像:マイクロソフト)

Mesh for Microsoft Teamsとはマイクロソフトが提供しているアバター会議ツールです。会議へ参加する人のコミュニケーション活性化を目的としており、Microsoft Meshの複合現実機能(アバターなど)とTeams の生産性向上ツール(チャット、会話)などを融合させています。

 

Mesh for Microsoft Teamsの特徴としては大きく2点あり、1点目がOfficeアプリケーションとの統合ができる点、2点目がドロップインスペース(雑談ができる空間)がある点です。

 

1点目のOfficeアプリケーションとの統合ができるに関しては、Officeアプリケーションとの統合によって、PowerPointのプレゼンテーションなどを会議中に表示することができます。2点目のドロップインスペース(雑談ができる空間)がある点に関しては、新しいアイディアやビジネスチャンスを生み出すことを目的として、メンバー同士の自然で自発的なやりとりが発生するスペースを常に設けています。

 

Mesh for Microsoft Teamsはマイクロソフト社が提供しているサービスであるため、今後はマイクロソフトのユーザーアセットを活用して、ユーザー数が大きく伸びると予想されるVR会議ツールの一つです。

③Remo:会議に活用できる総合プラットフォーム

Remo:会議に活用できる総合プラットフォーム
(画像:remo)

RemoとはWebイベント会場やバーチャルオフィス、教室等でのイベント開催の総合プラットフォームです。 用途に合わせて2D、3Dのテンプレートが豊富に用意されています。プレゼンテーション登壇者にリアルタイムでリアクションができたり、投票やクイズ等の参加型イベントの実施ができたりと、Remoならではの双方向コミュニケーションが特徴です。

 

ビジネス向けクラウドサービスのレビューサイトITreviewにおいて開催された「I Treview Grid Award 2023 Winterにて、認知度、満足度が高いツールとして評価され、ウェビナー、仮想オフィスを含む3部門で受賞しています。国内ではSONYや京都大学など幅広い分野で活用されています。

 

料金は、継続利用プランで月額29,000円〜、単発利用プランで月額24,000円〜となっています。

④WHITEROOM:VRとMRに対応したプラットフォーム

WHITEROOM:VRとMRに対応したプラットフォーム
(画像:大和ハウス)

WHITEROOMは、大和ハウスグループの南国アールスタジオ株式会社が展開するリモートワーク向けVRプラットフォームです。Meta QuestシリーズやHoloLens 2といったヘッドセットのほか、iPhone・iPad・Windows PCにも対応しています。ネットワーク環境があれば、どこからでもVR/MRに対応したデバイスを使って複数人で同じ空間に集まりコミュニケーションできます

 

自宅で会議やプレゼンを行う際にはVR、現場でのトレーニングやオフィスの会議室で利用する際にはMRと使い分けすることができます。

 

企業向けの料金プランは、月額100万円となっています。

⑤Real Virtual LIVE:リアルな顔が見えるアバターで、リアルな場所にも行けるVR

Real Virtual LIVE:リアルな顔が見えるアバターで、リアルな場所にも行けるVR
(画像:リアルバーチャル株式会社)

Real Virtual LIVEとはリアルバーチャル株式会社が提供しているアバター会議ツールです。リアルを感じながらオンラインコミュニケーションをすることを目的としており、アバターの顔部分がWebカメラになっておりお互いの表情をリアルタイムに見ながら、アバターとして動き回ることができます。

 
また、CGの空間だけでなく360度画像の中にも行くことができます。実際のオフィスや学校や地域の中に入りながらコミュニケーションできることで、お客さんと実際の場所を見ながらお話ができたり、職場体験、学校見学が可能です。

 
仕様としてはWebカメラを使うことからPC・スマホを使用します。実際にWeb会議を行うのと同等の行い方でVRを実施することができるためITに強くない部署の方でも利用いただいてます。月額費用1万円〜からVRを開始できるということで多くの企業様や学校で導入されています。

 
さらに、この数年で加速している『オンラインで調べてリアルで購入する』という消費者の行動をいち早く取り込みながらリアルとバーチャルの連携を推進し、企業様専用のVR空間作りも行っています。これにより、企業様の実際の事業とオンライン(VR)施策が相乗効果がでるように設計して企業様の事業にも貢献しています。

⑥eXp World:リフレッシュの為の空間も用意されたバーチャルオフィス

eXp World Tour – In 90 Seconds
(動画:eXp World)

VirBELA社は、バーチャルオフィスの中にリフレッシュのための湖やサッカー場などの施設が用意された「eXp World」というサービスを提供しています。基本的なバーチャルオフィスでは、オフィスの1室のみが再現されているのに対して、「eXp World」はVR空間を仕事に限らず活動の拠点にすることができると考えられます。これにより、休息のための場での偶然の出会いから生まれるコミュニケーションが促進されると考えられています。

 

また、同サービスを利用しているeXp reality社は、フルリモートでの勤務を導入し、オフィス賃料の削減を行うことで大幅に収益性を改善させました。コロナ禍におけるリアルの代替手段としてのリモートワークから、積極的にリモートワークを活用することによって自社の価値を高める考えが必要になってきています。

⑦BodySharing for Business:「元気度」「リラックス度」を可視化する先進的なVRオフィス

BodySharing for Business:「元気度」「リラックス度」を可視化する先進的なVRオフィス
(画像:H2L株式会社プレスリリースより)

BodySharing for Business はH2L株式会社と株式会社乃村工藝社が共同開発したVRオフィスです。BodySharing for Businessの大きな特徴は、筋変位センサデバイス「FirstVR」を用いて、元気度やリラックス度を可視化しメンバーと共有できる点にあります。

 

FirstVRとは、世界初の技術、筋変位センサを内蔵するデバイスです。筋肉の膨らみを読み取り、体の位置や動き、力の入れ具合、重さの感覚を推定し、コンピュータに伝えます。これをメタバースオフィスと結びつけることで、筋肉の状態から元気度やリラックス度を推定し、リアルタイムでアバターに自動反映することができます。

また、FirstVRがなくても、VRオフィスとしての基本機能を使用することができます。

 

料金プランは、最大2か月間の無料期間があり、その後は月額900円となっています。

リモートワークにVRサービスを活用する際の5つのポイント

リモートワークにVRサービスを活用する際の5つのポイント

リモートワークにVRを活用する際のポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①リモートワークでVRを導入する目的を明確化する
  • ②VR導入を推進する人員リソースを確認する
  • ③候補のVRサービスがどのような仕様・機能を有しているか確認する
  • ④候補のVRサービス提供会社がVR環境の提供中心か、導入計画から一貫して支援してくれるか確認する
  • ⑤自社の実現したいリモートワーク環境に最適な料金プランを選択する

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①リモートワークでVRを導入する目的を明確化する

1つ目のポイントは、自社がリモートワークにVRツールを導入する目的を明確化することです。

VRツールを”導入すること自体が目的”となってしまっている企業は、成果を上げることができない傾向にあります。

 

そもそもリモートワークの何の課題解決のためにVRツールを導入するのかを明確化することで、自社に最適なVRツールを具体的に設計し、制作することができます。

②VR導入を推進する人員リソースを確認する

2つ目は、VR導入を推進する人員リソースを確認することです。

VRの導入には、導入計画から、VRサービスの選定、導入後の運用など、様々な役割を担う人材が必要となります。

 

そのため、あらかじめ、VRを導入・運用するにあたって十分な人材を確保できるかを確認することが重要です。

③候補のVRサービスがどのような仕様・機能を有しているか確認する

3つ目のポイントは、VRサービスがどのような仕様・機能を有しているか確認することです。

一言でVRサービスといっても、特定のデバイスにしか対応していないもの、パワーポイントの共有ができるもの、距離に応じて声の大きさが変わるものなど、様々な仕様・機能があります

 

したがって、選定しようとするサービスが、自社にとって望ましい仕様・機能を有しているかを確認することが重要です。

④サービス提供会社が導入計画から一貫して支援してくれるか確認する

4つ目のポイントは、VRサービス提供会社がVRの環境の提供中心か、導入計画から一貫して支援してくれるか確認することです。

 

サービス提供会社の中には、あくまでVRを活用したリモートワークを行う環境を提供するにとどまる一般的な会社と、VRを活用したリモートワーク導入の計画から導入後の運用まで一貫して支援してくれる会社の2つのタイプが存在します。

 

VRの導入で成果を上げるためには、導入以前に「どのようなVRを導入すべきか」の計画のプロセスが極めて重要であり、社内に知見を有する人材がいない場合などは、計画の策定から支援してくれる会社を選ぶと良いでしょう。

⑤自社の実現したいリモートワーク環境に最適な料金プランを選択する

5つ目のポイントは、自社の実現したいVRに最適な料金プランを選択することです。

VRサービスには、月額料金制のもの、単発で料金が発生するもの、基本機能は無料で利用できるものなど、様々な料金プランがあります。そのため、VRを開催する頻度や人数などに応じて、最適な料金プランを選択することが重要です。

 

また、サービスによっては、無料トライアルが可能なものもあるので、VR会議を導入するか迷っている企業は活用してみると良いでしょう。

リモートワークへのVR活用を成功に導く5つのポイント

リモートワークへのVR活用を成功に導く5つのポイント

企業がVR活用で成果を上げるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

VR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、VRを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在VR活用に取り組む企業には、VR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、VR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜVRではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなVRの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がVRに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなVRが多く存在します。それらのVRは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「VRならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

VR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なVR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するVRの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

VR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

リモートワークへのVR活用を進めるための4つのステップ

リモートワークへのVR活用を進めるための4つのステップ

VR活用を進める上では、大きく4つのフェーズと以下の35ステップを抑える必要があります。

 

<Phase1:業界動向・知見のキャッチアップ>

  • VRの基礎知識
    • ①ユーザー・企業ができること/メリット
    • ②注目を集める背景・歴史
    • ③XRデバイス・Web3等の関連テクノロジー
    • ④今後の普及・発展への展望
  • 市場/ユーザー動向
    • ⑤ビックテックなどの戦略・取り組み
    • ⑥主要VRプラットフォーム
    • ⑦各業界における大手企業の取り組み
    • ⑧国内外のユーザーの動向
  • VR活用手法・先行事例
    • ⑨VR活用手法の全体像
    • ⑩自社と類似する業界における国内外の事例
    • ⑪自社が検討する活用手法の国内外の事例

  

<Phase2:戦略/企画の立案>

  • 自社が取り得る活用の方向性の洗い出し
    • ⑫ターゲットとする経営課題と活用目的の明確化
    • ⑬目的達成に向けた活用手法候補の幅出し
  • 目的達成に向けた活用の方向性の評価
    • ⑭自社の目的に合わせた評価軸の設定
    • ⑮評価軸に沿った活用の方向性の評価
  • VR戦略の立案
    • ⑯自社の強み・アセットの活かし方を検討
    • ⑰中長期で目指す姿と企画のコンセプトの立案
    • ⑱ビジネスモデルの設計
  • 詳細な先行事例ベンチマーク
    • ⑲企画コンセプトに類似する国内外の事例ベンチマーク
    • ⑳企画の立案・具体化に向けた示唆出し
  • 企画の立案・具体化
    • ㉑コアターゲット像と提供価値
    • ㉒ユーザー体験/コンテンツ案
    • ㉓活用チャネル/プラットフォーム案

  

<Phase3:事業計画の策定>

  • 事業計画の策定
    • ㉔期待する成果/主要KGI・KPIの設定
    • ㉕開発・運用アプローチ(活用ツール・ベンダー等)の設計
    • ㉖必要なリソース(コスト・人員等)の算出
  • ロードマップ策定
    • ㉗開発・運用のタイムラインの設定
    • ㉘主要マイルストーンの設定
    • ㉙想定されるリスクと対処方法の検討

  

<Phase4:開発・運用>

  • 開発
    • ㉚不足するケイパビリティやリソースの補完
    • ㉛要件定義・システムの基本設計
    • ㉜開発の実行
  • 運用
    • ㉝VRへの集客/マーケティング
    • ㉞運用・保守の実施
    • ㉟効果測定と運用方法の見直し

 

それぞれのフェーズとステップの詳細については以下の記事をご覧ください。

 

※関連記事:VRを活用した事業を作る方法|全4フェーズと35ステップ

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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