【事例6選】MRソリューションを業界別に紹介|おススメ企業3社も

関連技術の進歩やオンラインコミュニケーション需要の高まりなどを背景とし、今後急速に人々の生活や仕事に普及していくと考えられるMR。Meta社は最新版のVR/MRヘッドセット「Meta Quest 3」の2023年末の発売を発表しました。

 

今後は業種を問わず、プロモーションや業務効率化など幅広い領域でのMRのビジネス活用が進んでいくと考えられており、国内外の大手企業がMRソリューションの活用に取り組んでいます。

 

一方で、「そもそもMRを活用するメリットがわからない」、「MRソリューションの具体的な事例を知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、MRを活用するメリットやMRソリューションの具体的事例、おススメのMRソリューション提供企業をご紹介します。

本記事を読むことで、MRをビジネスに活用するヒントが得られると思いますので、ぜひ最後までお読みください。


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そもそもMRとは?

Meta
(画像:Meta)

MRとはMixed Realityの略称で、別名複合現実とも呼ばれます。

ARとVRをかけあわせた概念で、リアルの世界にデジタルのオブジェクト(情報/コンテンツ)が表示された上で、手などを使ってオブジェクトを直観的に操作できる技術のことを指します。名前の通り、現実世界と仮想世界がミックスされたような体験をすることができます。そのため、MRはVRやARに比べ、医師の手術の支援や工場での作業支援など、より業務寄りの活用がなされる傾向にあります。

企業がMRを活用する3つのメリット

企業がMRを活用する3つのメリット

MRをビジネスに活用するメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

 

  • ①研修・教育の効率化
  • ②リモートでの議論/業務指示の円滑化
  • ③現場での作業の効率化

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

①社員研修・教育の効率化

MRを活用し、社員に様々なシチュエーションを再現した、インタラクティブな3Dの教育コンテンツを提供することで、社員研修や教育の効率化を進めることができます。MRはVRと違い、現実世界の上に情報を付与したり、社員の手の動きをトラックすることができるため、より効率良い研修・教育環境の構築が可能です。

②リモートでの議論/業務指示の円滑化

コロナ感染拡大の影響で、多くの企業でリモートワークが導入されている一方で、立体的なイメージを共有しながらのコミュニケーションが求められる製造業界や建設業界などの企業は導入に苦戦しています。そこで、MRを活用することで、認識のズレを無くし、議論や業務指示を効率的に行うことができます。

③現場での作業の効率化

現場での作業員への作業指示を2Dの図面などではなく、MRを活用し3Dのデジタルオブジェクトで行うことで、作業ミス削減やスピード向上などの効率化を図ることができます。特に製造業界や建設業界の現場では立体的な作業を求められる事が多く、導入により大きな成果を挙げています。

 

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業界別のMRソリューション活用事例6選

業界別のMRソリューション活用事例6選

業界別のMRソリューション活用の代表的事例として以下の6つが挙げられます。

 

  • ①建築業界:東急建設が建物の完成イメージの共有に活用
  • ②自動車業界:TOYOTAが車両整備の研修・効率化に活用
  • ③自動車業界:ベンツがトレーニングセンターに100台以上を導入
  • ④飲食業界:サントリーが研修や現場での作業の効率化に活用
  • ⑤医療業界:メディカロイドが遠隔での手術の実現に活用
  • ⑥製造業界:東芝デジタルソリューションズが溶接作業の効率化に活用

 

それぞれを分かりやすく紹介していきます。

 

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①建築業界:東急建設が建物の完成イメージの共有に活用

東急建設
(画像:東急建設)

東急建設は、設計者や現場の作業員、また外部の発注者など様々な関係者が共通の建物の完成イメージを持つことで、施工の品質や効率を高めるためにHololensの活用を進めています。本取り組みには、Hololens上でAzure Remote Renderingという、3Dモデルをクラウド上でレンダリングし、それをストリーミングすることで、リアルタイムにHoloLensのデバイスに表示できるサービスが活用されています。

この活用により、発注者、設計者、施工者間での認識のズレを防ぐことができ、施工品質の向上や無駄な手戻りの削減による業務効率化を実現することができます。

②自動車業界:TOYOTAが車両整備の研修・効率化に活用

TOYOTA transforms its business with Microsoft HoloLens
(動画:トヨタ自動車)

トヨタ自動車は、全国56の販売店で車両整備の研修・作業のサポートにHololens2の導入を行いました。

従来の作業整備の研修や作業時に参考にする情報は、2Dの図面などによって共有されていましたが、立体的な作業が求められる現場には不十分でした。そこで、Hololens2を活用することで、車両の各所に合わせて表示されるデジタルオブジェクトを参考にしながら点検・修理作業を行うことで、作業ミスの抑制や作業の効率化を実現しました。

また、Hololens2の導入により、円滑な遠隔地と現場のコミュニケーションが行えるため、専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

専門家が遠隔地の現場に対して作業指示を出すなどの連携も可能になりました。

 

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③自動車業界:ベンツがトレーニングセンターに100台以上を導入

ベンツ
(画像:ベンツ)

ベンツは、研修の学習効率向上やコスト削減のため、自社のトレーニングセンターに100台以上のHololensを導入しています。

ベンツのトレーニングセンターでは、修理作業員の修理技術の取得や販売員の新車の特徴の理解のために、Hololensを通じたMR教育コンテンツを活用しています。このコンテンツを利用することで、車両の内部構造を3Dのデジタルオブジェクトとして確認でき、複雑な構造を直観的に理解することができるとのことです。

④飲食業界:サントリーが研修や現場での作業の効率化に活用

サントリー
(画像:サントリー)

サントリーは新入社員の研修や現場での作業の効率化にHololensを活用する試みを進めています。

サントリーは商品需要の増加による多くの新入社員のスキルアップと、複雑化する作業工程への対応を進める必要がありました。そこで、Hololensを活用することで200段階に渡る作業手順をMRで学ぶことのできるアプリケーションを新入社員向けに実証的に開発しました。実証の成果として、従業員がタスクを習得するまでの時間を最大で70%削減する可能性があるとのことです。

⑤医療業界:メディカロイドが遠隔での手術の実現に活用

メディカロイド
(画像:メディカロイド)

2020年、川崎重工業とシスメックスの合弁会社であるメディカロイド社が初の国産遠隔手術支援ロボットである「hinotori」を実用化しました。同年12月に前立腺がん手術の1例目が行われ、その後も実績を積み上げています。
Hitonoriは4本のロボットアーム、内視鏡カメラ、手術器具を搭載した手術ユニットで構成されており、医師は3D画像を見ながら、内視鏡カメラと手術器具を搭載したアームをコントローラーで遠隔操作します。
手術支援ロボットを活用した手術は患者側、医師側双方に多く存在します。患者側のメリットとしては手術の出血や手術後の少なさ、感染症のリスクの低さなどが挙げられ、医師側のメリットとしては直観的な操作が可能、手術部位を拡大して確認できる、手の震えが伝わらないなどのメリットが挙げられます。

 

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⑥製造業界:東芝デジタルソリューションズが溶接作業の効率化に活用

東芝デジタルソリューションズ
(画像:東芝デジタルソリューションズ)

東芝デジタルソリューションズの提供する工場の現場での作業効率化に向けたMRソリューションが自動車メーカーに活用されています。

例えば、溶接作業において、従来は溶接箇所に穴を開けた紙を重ね合わせて、溶接箇所がずれていないかを手作業で確認する必要がありました。また、設計に変更があった場合にも、紙を作り直した上で再度確認する必要がありました。

そこで、MRを活用することで、設計変更のたびに用紙を作り直す手間を省くことができます。また、現場の作業員はデジタルガイダンスを見ながら、直感的に溶接箇所が正しいかどうかを確認することができます。その結果、溶接作業のスピードと精度の向上に繋がっています。

おススメのMRソリューション提供企業3選

おすすめのAR開発会社3選

おススメのMRソリューション提供企業として以下の3社が挙げられます。

 

  • ①Monstarlab:多数の開発実績を誇るアプリ・ウェブシステム開発企業
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援
  • ③ネクストシステム:AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

 

それぞれについて分かりやすく紹介します。

①Monstarlab:多数の開発実績を誇るアプリ・ウェブシステム開発会社

Monstarlab AR 開発
(画像:Monstarlab)

MonstarLabは、多数の開発実績を誇るアプリ・ウェブシステム開発会社です。

MonstarLabの強みとして以下の2点が挙げられます。

  • 1.開発実績数2200件という豊富な実績がある
  • 2.デザインから開発までワンストップで対応する

1.開発実績数2200件という豊富な実績がある

MonstarLabは株式会社クボタ、株式会社LIXIL、日本郵便株式会社、サントリー食品インターナショナル株式会社など業種業態を問わず様々な企業の支援実績があり、累計で2200件を超える企業を支援してきました。

2.デザインから開発までワンストップで対応する

一般的にアプリ・ウェブシステムの開発会社は開発に特化しているケースがほとんどですが、MonstarLabは開発だけでなく、戦略立案やリサーチやデザインなどのサービスを提供しています。

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき企画から開発まで支援

メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研 強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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③ネクストシステム:AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業

ネクストシステム AR 開発
(画像:ネクストシステム)

ネクストシステムは、AIやXRの技術開発を行うシステム開発企業です。

ネクストシステムの強みとして以下の2点が挙げられます。

  • 1.AR(拡張現実)技術者が20名在籍
  • 2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

1.AR(拡張現実)技術者が20名在籍

ネクストシステムは20名ものAR(拡張現実)技術者が在籍しています。また、技術社員は大手メーカー開発部隊出身者や小・中学生時代からプログラミングを行っていた者がほとんどで、技術力が高いのが強みです。

2.AIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える

ネクストシステムはAIとXR(AR/VR/MR)を融合した開発が行える会社です。AIもしくはXRのみの開発ができる企業は数多くございますが、その両方を融合した開発ができるという点で国内でも希少な会社です。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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