【2024年最新】おすすめのDXサービス・ソリューション提供会社

AIやIoTなどのデジタル技術の発達により、DX(デジタルトランスフォーメーション)の動きが加速しています。国内外の多くの企業によって、DXによるビジネスや製品・サービスの変革が試みられています。

 

一方で、「DXを取り入れるメリットが分からない」、「どのようなDXソリューション・サービスがあるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、DXのメリットやおススメのDXソリューション・サービスを分かりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • DXを取り入れるメリットを知りたい
  • どんなDXソリューション・サービスがあるのか知りたい

 

本記事を読めば、DXのメリットからおススメのDXソリューション・サービスまで一気にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


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目次

そもそもDX(デジタルトランスフォーメーション)とは

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、企業や組織がデジタル技術を取り入れて、業務プロセス、製品・サービス、ビジネスモデル、企業文化などを根本的に変革していくことです。

 

DXはIT化と混同されがちですが、一般的に、IT化はデジタル技術を用いて業務やタスクの効率化を行うことを指すのに対し、DXはデジタル技術を用いて企業やビジネスそのものを変革していくことを意味します。

 

AIやIoTなどの先進デジタル技術の発達に伴い、あらゆる企業や組織がDXの取り組みを開始しており、近年ますます注目が高まっています。

DXが企業にもたらす5つのメリット

DXが企業にもたらすメリットとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①無駄な作業の削減による業務の生産性向上
  • ②デジタル化による作業の効率化と正確性の向上
  • ③電子化による資源コスト削減
  • ④データの有効活用による顧客体験の向上
  • ⑤BCPの拡充による事業停止リスクの抑制

 

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①無駄な作業の削減による業務の生産性向上

1つ目は、無駄な作業の削減による業務の生産性向上です。DXに取り組む際には、あらかじめ既存の業務フローやリソース配分の見直しを行います。

 

これにより、無駄な作業をカットし、非効率なリソース配分を改善できるため、業務の生産性が大幅に向上します。

②デジタル化による作業の効率化と正確性の向上

2つ目は、デジタル化による作業の効率化と正確性の向上です。DXにより今まで人が行っていた作業がデジタル化されるため、作業を効率化させることができます。

 

また、特に単純作業などは人間が行うよりもデジタル化した方が、ミスが発生するリスクも抑えられ、業務の正確性を向上させることができます。

③電子化による資源コスト削減

3つ目は、電子化による資源コスト削減です。DXにより紙やファイルなどの物理的な資源が電子化されます。

 

これにより、これらの物理的資源にかかるコストを削減し、財務状態の改善や環境に配慮した経営を実現できます。

④データの有効活用による顧客体験の向上

4つ目は、データの有効活用による顧客体験の向上です。デジタル化により、企業がサービス提供などを通じて得られるデータを整理して有効活用しやすくなります。

 

顧客の購買履歴やアクセスログなどのデータを分析することで、より顧客の嗜好に合致したサービスを提供することができるようになり、顧客体験の向上につながります。

⑤BCPの拡充による事業停止リスクの抑制

5つ目は、BCP(事業継続計画)の拡充による事業停止リスクの抑制です。BCPとは、災害などの緊急事態においても、重要な事業を継続するための計画や戦略のことです。

 

デジタル化により、災害時に対応するためのシステムを備えることで、BCPを拡充することができます。例えば、コロナなどによるパンデミックに備えて、テレワーク環境を整備するなどが挙げられます。

 

DXによりBCPが拡充されれば、緊急事態が発生した場合でも、事業が停止するリスクを抑えることができます。

おすすめのDXサービス

おすすめのDXサービスとして、主に以下のサービスが挙げられます。

日立コンサルティング:建設から研究開発まであらゆる分野でDXコンサルティングを提供

日立コンサルティング
(画像:日立コンサルティング)

日立コンサルティングは、建設、通信、研究開発等のあらゆる分野でDXを実現するためのコンサルティングサービスを提供しています。

 

例えば、建設DXコンサルティングでは、施工管理・施工・試験・運用などの現場業務のプロセスの見直しとデジタル化によるDX推進を支援します。間接業務のDXコンサルティングでは、バックオフィスの業務見直しとデジタル化によるDX推進を支援します。

 

また、DXの導入支援だけでなく、企業が自律的にDX化を行うことができるようにするためにDX人財の育成支援も提供しています。

デロイトトーマツコンサルティング:4つの取り組みによるDX推進支援

(画像:デロイトトーマツコンサルティング)

デロイトトーマツコンサルティングは、コロナによるデジタル化の加速を背景に、以下の4つの取り組みを通じて企業のDX推進を支援しています。

 

1つ目は人材不足に悩む企業のためのデジタル人材の育成・確保、2つ目はイノベーションスペースやイノベーション創発施設でのデジタルアセットの開発です。

 

3つ目は、社外コラボレーションの促進で、デジタル技術に長けた企業のノウハウを活用したソリューション提供に繋げています。

 

4つ目は、IT基盤の整備であり、上記3つの取り組みを実現するために基幹システムの導入やセキュリティ対策などを進めています。

 

デロイトトーマツコンサルティングは、これらの取り組みを通じたEnd to EndでのDX支援を提供しています。

ラクスパートナーズ:機械学習エンジニアが豊富なITエンジニア派遣サービス

(画像:ラクスパートナーズ)

(画像:ラクスパートナーズ)

 

ラクスパートナーズは、ITエンジニア派遣サービスを提供する企業です。

主にWeb開発やインフラ、クラウドに特化した技術を持つエンジニアの派遣を行っており、ITに関するさまざまな課題を技術支援を通じて解決しています。これまでに、約700社以上のIT企業や自社開発企業との取引実績を有し、直近ではDX推進企業への支援も拡大しています。若手人材を3ヶ月で即戦力に育て上げるトレーニングプログラムで、優秀なITエンジニアを輩出しています。

 

特に近年はAIの発展により、AIの開発に関わる機械学習エンジニアの需要が増えており、ラクスパートナーズは機械学習エンジニアの派遣に力を入れています。

 

派遣される機械学習エンジニアは全て正社員で、Pythonや数学の知識を有し、大手EC系企業やAIベンダーなどで活躍中。機械学習アルゴリズムの構築やデータ前処理、Deep Learningなどの対応が可能。元ITスクール運営の実績を活かした教育や専任のサポート体制も整っており、派遣後も高いパフォーマンスを維持するためのエンジニア支援を行っています。

Miro:多彩な機能を備えたビジュアルワークスペース

(画像:Miro)

(画像:Miro)

 

Miroは、プロジェクト管理や製品デザイン、日々のタスクをサポートする革新的なビジュアルワークスペースです。7,000万人以上のユーザーが利用し、リモートやオンサイトなどの作業環境を問わず、スムーズな共同作業を実現します。

 

Miroのプラットフォームは、戦略とプランニング、顧客ファーストのソリューション提供、製品開発の迅速化をサポートする多彩な機能を備えています。作図機能やリアルタイムデータの可視化、ワークショップ支援ツールなどが含まれ、アジャイルプラクティスもサポートしています。

  

セキュリティ面では、ゼロトラストの概念を取り入れた高度な対策を実施し、エンタープライズグレードの安全性を提供しています。18万以上の企業が導入しており、業務の品質とスピード向上に寄与しています。

 

Nike、Ikea、Deloitte、WPP、Ciscoなどの企業も利用しており、ブレインストーミングから実行までを一か所に集約できるため、革新的なワークフローを実現します。Miroのテンプレートを活用することで、効率的なプランニングやアイデアの共有が可能です。

ソーシャルアクションカンパニー株式会社:SDGs関連のボランティアや寄付でポイントが発行されるサービス「actcoin」を提供

(画像:ソーシャルアクションカンパニー株式会社)

(画像:ソーシャルアクションカンパニー株式会社)

ソーシャルアクションカンパニー株式会社は、SDGsに関連するボランティアや寄付を行う

と、デジタルポイントが発行されるサービス「actcoin」を提供しています。

 

これまでの活動が定量的に見える化されるだけではなく、ユーザー同士の関心分野や、登録団体の活動について知ることができます。

 

actcoinは、企業・自治体・学校向けにも展開しています。 

長崎市や北九州市では、ゼロカーボンシティ宣言の実現のために、関連イベントを集約し、

住民全員が獲得したコインがリアルタイムに確認できる特設サイトをオープン。

また、中西金属工業株式会社や東京学芸大学附属国際中等教育学校では、社員・生徒による

獲得コイン数に目標を達成するとプレゼントや寄付が届くキャンペーンを実現しました。

 

社会貢献分野のDXを実現するとともに、企業全体のSXも同時に達成可能なサービスです。

株式会社オープンロジ:EC事業におけるDX化を実現させる物流アウトソーシングのプラットフォーム「オープンロジ」を提供

オープンロジは、EC事業におけるDX化を実現させる物流アウトソーシングのプラットフォームです。物流業務を外注化し、出庫指示をはじめとした日常的な物流業務がオンライン上で完結するため、物流業務にかかる時間を大幅に短縮できます。 サービスの特徴として、API連携を利用して複数の注文元のデータを一括管理し、一連の業務を自動で処理できる機能を提供しています。 Shopifyをはじめとする大手ASPやモールだけでなく、自社の基幹システムとの連携も可能です。 少数の荷物でも倉庫に配送業務を委託できるため、自社で物流を担う必要がなくなり、物流業務の効率化が実現できます。 固定費なしで商品1点から利用できる完全従量課金制を採用しており、初期費用も不要なので、EC事業を始めたばかりの方でも気軽に利用できます。

さらに詳しく知りたい方はこちらのサービスサイトをご覧下さい。

株式会社セルバ:お客様の利益を追求したWebシステムを制作

(画像:株式会社セルバ)

(画像:株式会社セルバ)

 

株式会社セルバは、「利益向上に徹底的にこだわる」をモットーに、人材事業、DXソリューション事業、経営支援事業の3本柱でお客様の利益を追求した事業を行っています。

  

人材事業では、HRテックの開発や求職者の集客代行のサービスを提供しており、自社でも求人サイトを運営して薬剤師やITエンジニアの転職支援を行っています。

 

ソリューション事業では、WEBシステムの開発でDX推進を支援しています。

中でもポータルサイト、求人サイト、ビジネスマッチングサイトの開発を得意としており、多機能ながらも短期での納品が可能になっています。

レベニューシェアでの開発や、補助金を使っての開発も積極的に行っているため、初期費用を抑えたいときは気軽に相談できます。

 

経営支援事業では、DX推進に関する補助金申請のサポートやコンサルティングを提供し、企業の成長をサポートしています。

 

セルバは、データとテクノロジーを用いて、人と人とをつなげるインフラを作り、人手不足の解決に貢献することを目指しています。

株式会社LOOV:次世代型営業DX SaaS「LOOV」を提供

(画像:株式会社LOOV)

(画像:株式会社LOOV)

 

株式会社LOOVは、次世代型営業DX SaaS「LOOV」を提供しています。

 

「LOOV」は、BtoB営業でよくあるこのような課題を解決するインタラクティブ動画ツールです。

 

・優秀な営業パーソンがなかなか採用できない

・営業担当者の生産性を向上できていない

・「売れる営業」のノウハウを他の営業にインストールできない

 

LOOVなら、ハイパフォーマンスな営業パーソンの商材説明を最短15分で「複製」が可能です。普段お使いの営業資料を用いて「プレゼン録画」と「簡単なシナリオ設定」をするだけで、顧客に合わせて内容がパーソナライズ化される「営業プレゼン動画」を作成できます。また、見込み顧客のニーズに合わせてプレゼンテーション動画の内容が変化するため、実際の営業担当と同じように顧客に合わせた最適な商談を実現できます。

 

商談の前の「商材説明」や、商談後の「上申支援」を自動化するなど、あらゆる営業シーンでご活用いただけます。

 

また、お客様の「実際の商談内容」と「LOOVに蓄積された過去実績データ」を基に当社のコンサルタントチームが最適な「営業プレゼンのシナリオ」作成をサポートいたします。

 

詳細はこちらのページをご覧ください。

おすすめのDXソリューション

おすすめのDXソリューションとして、主に以下が挙げられます。

NTTデータ:膨大なデータから最適なシステムを作り出すプラットフォーム「iQuattro®」の提供

NTTデータ
(画像:NTTデータ)

NTTデータは、DXの構想策定・アプリ開発・DX体制構築を一貫して支援するDXソリューション「iQuattro®」を提供しています。

 

企業に存在する膨大なデータをつなぎ、迅速かつ安全にデータを収集・活用するためのプラットフォームとして機能します。ブロックチェーンなどの最新技術も活用されており、セキュリティも万全です。

 

例えば、一つのサプライチェーン上にある100以上の企業間で、生産・在庫・出荷情報を共有・管理するプラットフォームを提供し、部品需給の適正化やサプライチェーンの最適化を実現したという実績があります。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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