おススメの建設・運輸・不動産関連サービス/ソリューション提供会社まとめ

建設・運輸・不動産

今回は、おススメの建設・運輸・不動産関連サービス/ソリューション提供会社についてまとめました。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • どのような建設・運輸・不動産関連サービス/ソリューション提供会社があるか知りたい
  • それぞれの会社の特徴やサービスの概要を押さえておきたい

 

本記事を読めば、どのような建設・運輸・不動産関連サービス/ソリューション提供会社があるかについて、効率的にキャッチアップできる内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。


また、メタバース総研では、メタバース活用を検討する上で押さえておきたい、基礎知識やノウハウを一冊にまとめたガイドブックを無料で配布しています。

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目次

おススメの建設・運輸・不動産関連サービス/ソリューション提供会社まとめ

建設関連サービス/ソリューション提供会社

鹿島建設:AIやICTを用いた建設自動化ソリューションを提供

鹿島建設:AIやICTを用いた建設自動化ソリューションを提供
(画像:鹿島建設)

鹿島建設は、日本の大手建設会社の一つであり、禁煙では、ICTやAIなど最先端のデジタル技術を用いたソリューションの開発・提供に取り組んでいます。

 

人間がタブレット端末で複数の建設機械に作業計画を指示することにより、無人で自動運転を行えるA4CSEL®(クワッドアクセル)や起こり得る災害を予測し対策を立案する「危険予知活動」をAIで支援する「鹿島セーフナビ」など、工事の自動化・効率化に役立つ様々なソリューションを取り揃えています。

 

機械化や自動化にとどまらず、施工管理や安全、環境分野に至るまで、従来の発想にとらわれない革新的な技術開発で現場のDX化を目指しています。

竹中工務店:プロセス全体にデジタルツインを活用

竹中工務店:プロセス全体にデジタルツインを活用
(画像:竹中工務店)

大手ゼネコンの竹中工務店は、ビルの営業から設計、生産準備、施工、維持保全までのプロセス全体をカバーするように複数のデジタルツインを活用する取り組みを行っています。

 

デジタルツインの機能を持つ主なシステムとしては、データ活用基盤の「建設デジタルプラットフォーム」やビル運用のシステムである「ビルコミュニケーションシステム」などがあります。

 

具体的には、デジタルツインを活用し、施工の予測とシミュレーションを行うことで、施工計画を立てる際の意思決定をサポートしたり、現場の状況をリアルタイムで把握し、施工現場での作業を最適化しています。さらに、建物の維持保全の点に関しては、設備や機器の点検・修理のタイミングをデジタルツインを活用して判断することで、メンテナンスの計画を立てています。

株式会社KENKEY:中古建機・重機・トラック・農機のマーケットプレイス&”はたらく機械”のニュース・情報サイト

(画像:株式会社KENKEY)

(画像:株式会社KENKEY)

  

株式会社KENKEYは、建設機械を中心とした「はたらく機械」の総合情報サイトを運営する企業です。

 

中古機械のマーケットプレイスの運営や、建機業界の最新ニュースや専門情報、便利なツールの提供など多岐にわたるサービスを展開しています。

 

中古機械・重機・トラック・農機のマーケットプレイスである「BIGLEMON」は、中古の建設機械、運搬車両(トラック・フォークリフト)、農業機械を国内から販売し、国内外から購入できるウェブサービスです。

 

一方の「KENKEY」サイトでは、建機業界のニュースやプレスリリースの配信、建設機械・運搬車両などのカタログ情報を提供しています。そのほか、膨大な相場データから中古建設機械・中古運搬車両の相場を調べることができる” 相場・情報検索サービス”といった便利なツールも多くのお客様から重宝されて利用されています。

  

同社は「はたらく機械の課題を解決し、より開かれた次代へ」というミッションを掲げ、建設機械業界に関わるすべての方々に向けて、公平で正確な情報を提供しています。

運輸・モビリティ関連サービス/ソリューション提供会社

ヤマト運輸:「宅急便」で有名な国内最大手運送会社

ヤマト運輸:「宅急便」で有名な国内最大手運送会社
(画像:ヤマト運輸)

ヤマト運輸は、黒猫のロゴで有名な国内最大規模の運送会社です。

 

荷物宅配サービスである「宅急便」のほか、海外への宅配も可能な「国際宅急便」、家具・家電に特化した「らくらく家財宅急便」、カタログやパンフレットを全国へ配送するクロネコDM便など、目的に応じた様々な形態の宅配サービスを提供しています。

 

また、非対面での配達や宅配ボックスへの配達などユーザーの様々な受け取りニーズに対応できるサービスである「EAZY」など、ECビジネスをサポートするサービスも提供しています。

ロジスティード:輸送に関する様々な悩みを解決するソリューションを提供

ロジスティード:輸送に関する様々な悩みを解決するソリューションを提供
(画像:ロジスティード)

ロジスティードは、包装品質や情報セキュリティ、環境・安全対策など輸送に当たって生じる様々な悩みを解決するソリューションを提供しています。

 

包装に関しては、包装技術専門の施設を有し、豊富なデータと評価試験結果に基づいた最適な包装ソリューションを提案しています。また、化学薬品など危険物の輸送に当たっては、共同保管・共同配送などのプラットフォームの活用により安全性確保や環境保全に配慮したソリューションを提供します。

 

また、労働力不足やDX化の流れを受け、無人搬送車・ロボットなどの自動化ソリューションやAIを活用した物流センター管理システムなど、最新技術を盛り込んだ新しいソリューションの開発にも取り組んでいます。

株式会社drone supply&control:ドローンの販売・レンタル・撮影・コンサルティングサービス などを提供する「ドロサツ!!」を運営

株式会社drone supply&control
(画像:株式会社drone supply&control)

株式会社drone supply&controlは、ドローンの販売・レンタル・撮影・コンサルティングサービス などを提供する「ドロサツ!!」を運営しています。 

 

■主なサービス 

1.導入支援 

効率的な配送ソリューションを実現する物流ドローンをはじめ、産業用機材を中心に導入支援 サービスを提供します。 

業務内容・目的に応じた機材の選定から、予算に応じた機材調達のご提案、導入後の運用に関するサポート体制も充実しています。 

 

2.講習 

現場の最前線で活躍する実績あるパイロットを現地に派遣し、機材の取り扱いへの不安を解消することが可能です。 

民間資格・国家資格の講習支援も積極的に行っており、特に運搬・点検・測量などの分野においてドローンの社会実装を加速させるため、パイロットの技術力向上をサポートします。 

 

3.保守サポート 

ドローンの導入においてネックとなるのが、定期的な保守メンテナンスや破損した際の対応です。 ドロサツ‼では、機材導入後の各種アフターサポートをご用意しており、予算・目的に応じて柔軟性の高いプランのご提示が可能です。 

 

その他にも、撮影代行やデータ解析、ドローンビジネスのコンサルティングなど、様々な形でご要望にお応えしております。 

詳細は公式HPにてご確認ください。

エンキロ:走行距離に応じて月々の支払額が変動するマイカーリース

(画像: DRD4株式会社)

(画像: DRD4株式会社)

 

エンキロは、月額基本料金と距離料金を組み合わせることで、走行距離に応じて月々のお支払額が変動する新しいマイカーリースです。 距離に応じた支払いができるため、自動車の利用が週末中心の方 (週末ドライバー)や比較的近距離の移動が多いなど、走行距離が少な目のお客様は、 自動車に関する月々の支払いを節約することができます。

 

一般的なマイカーリース※1は、お客様のご契約期間中の最大走行距離をあらかじめ想定しており、その平

均的な設定走行距離は月間1,000km~1,500kmとなっています。一方、一般社団法人日本自動車工業会の調査※2によれば月間走行距離の平均は370kmとなっており、特にマイカーが必要な方でも、平日は使用せず利用は休日が中心という方に適したプランの必要性に着目しました。

エンキロでは、お客様のリース期間中の走行距離を最小限として想定し、割安な月額基本料金を算出します。これに加え、毎月の走行距離に応じた距離料金をいただくことで、お車に乗った分だけをマイカー費用としてお支払いいただけます。

 

※1 距離料金を伴わない、月額定額のリース

※2 2021年度乗用車市場動向

株式会社アースカー:駐車場シェアリングサービス「特P」を提供

(画像:株式会社アースカー)

(画像:株式会社アースカー)

 

株式会社アースカーが提供する駐車場シェアリングサービス「特P(とくぴー)」は、

空きスペースを貸したい人と、事前にお出かけ先近くの駐車スペースを予約したい人を

マッチングするサービスです。

 

自宅の使わない駐車スペースだけでなく、次の契約が決まるまでの月極駐車場や、空き地や遊休地も貸し出すことが可能です。

車に限らず、バイクも対象なので原付などの二輪車が停められるスペースであれば有効活用

が可能です。

 

また、ドライバーからも好評で、おでかけ先の駐車場探しに無駄な時間を使うことが無くなったと喜びの声が出ています。

例えば、サッカーや野球の観戦などスタジアム周辺に駐車場はあっても近いところからすぐに埋まってしまい、コインパーキングが見つかったころには試合は始まってしまっていたということも。

 

特Pなら事前に予約をしておけるので、駐車場探しの無駄な時間を無くすことができ、

うろつき防止になるので観光地の渋滞緩和にも役立っております。

不動産関連サービス/ソリューション提供会社

野村不動産:不動産運営だけでなく、住宅情報の発信などToC向けサービスにも注力

野村不動産:不動産運営だけでなく、住宅情報の発信などToC向けサービスにも注力
(画像:野村不動産)

日本の大手不動産会社である野村不動産は、住宅、オフィス、商業施設、ホテル、物流施設など様々な不動産に応じたサービスを提供しています。

 

不動産の管理・運営のほか、ToC向けに住宅関連サービスの提供も行っています。暮らしや住まいに関する情報を発信する総合サイト「野村のクラスマ」や不動産の購入・売却などの住宅情報を発信する「ノムコム」、多様な提案力に強みを持つリフォームサービス・インテリアサービスなど、ラインナップは様々です。

 

近年では、仮想空間上に建物を再現し、いつでもどこでも空間イメージを共有できる空間コミュニケーションプラットフォーム「ROOV」の導入など、新たな取組みも行っています。

東急住宅リース:ARを活用した内見サービス「AR内見」の実証実験を開始

東急住宅リース:ARを活用した内見サービス「AR内見」の実証実験を開始
(画像:東急住宅リース)

東急住宅リースは、同社が管理する賃貸マンションにおいて、ARを活用した内見サービス「AR内見」の実証実験を開始しました。同社では、内見客に本サービスを利用してもらい、成約が増えれば本格的な導入に踏み切る考えです。

 

x garden社のメガネ型デバイス「AR glasses」を使い、家具などのバーチャル映像を内見する部屋に重ね合わせることで、家具のレイアウトや入居後の生活スタイルをイメージしやすくしています

株式会社ポルティ:物件の適正家賃を即座に算出するWebサービス「ポルティ賃料査定」を提供

株式会社ポルティは、物件の適正家賃を即座に算出するWebサービス「ポルティ賃料査定」を提供しています。

 
「ポルティ賃料査定」は『市場の成約価格に最も近い賃料査定』を目指したオンラインAI賃料査定サービスで、最寄駅や築年数などの条件を入力すると、最短1秒で賃料の査定を行うことができます。個人の投資家や、収益物件の企画を行う不動産開発会社、土地や収益物件の投資判断を行う不動産投資会社、サブリース会社などにもご活用いただき、2024年5月現在、累計査定回数が200万回を突破しております。検討中の物件の賃料が割安か割高かの判断や、物件を賃貸に出した際にどの程度の収入が見込めるかの計算にお使いいただけます。より多くの人々に広く情報を提供するために、1年前にサービスを無償化したので、無料でのご利用が可能です。また「ポルティ賃料査定」のほか、日本全国各地の適正賃料をマップ化した「ポルティ賃料相場マップ」や、家賃相場との比較が可能な物件検索サイト「ポルティ物件検索」も展開しています。

 
詳細は https://porty.co.jp/assess/corp/ をご覧ください。

株式会社ネクスウィル:訳あり不動産を専門に買取

(画像:株式会社ネクスウィル)

(画像:株式会社ネクスウィル)

 

株式会社ネクスウィルは、一般的な不動産と比べて、売却が難しいとされる訳あり不動産の買取をし、権利関係を整理するなどの手を加え、取扱や売却が困難とされている要因である”訳”を排除して再販をしています。

 

空き家・訳あり不動産の買取再販事業 ワケガイ

管理や所有に困っている空き家や、再建築不可、所有者が複数名いる共有持分の不動産などを買い取り、法的知識や専門知識を以って、再度市場に流通させます。

 

例えば、兄弟同士や疎遠になった親族同士で共有状態にある不動産は、共有者の所在が分からなかったり、使用方法・処分方法などの意見が一致しないケースもあります。

そのままにしていると将来的に更なる問題に発展する可能性がありますが、実は自分の持分だけを売却するのであれば共有者の承諾なく売却することが可能です。

また、長らく放置された空き家や、古くから契約していて条件も分からない借地(底地)、道路に面していなくて再建築ができない戸建てなど多くの会社が取り扱えない物件でも、当社で取り扱いが可能です。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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