ARの防災への活用事例3選|3大メリットや活用方法も解説

関連技術の進歩とともに近年多くの注目を集めるAR。多くの企業がAR事業に参入する中、一部の企業では、ARを防災に活用する動きがみられています。

 

一方で、「防災にどのようにARを活用するのかイメージが沸かない」、「具体的にどのような活用事例があるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか?

 

そこで今回は、ARの防災への活用事例をメリットとともに分かりやすくご紹介します。

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 防災へのARの活用を検討している
  • 防災にARを活用するメリットが知りたい
  • 実際に防災にARを活用している事例をおさえておきたい

 

本記事を読めば、ARの防災領域へのビジネス活用のヒントが得られると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


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そもそもARとは?

そもそもARとは? ポケモンGO
(画像:ポケモン)

ARとはAugumeted Realityの略称で、拡張現実とも呼ばれます。リアルの世界にデジタルの情報/コンテンツを視覚的に重ね合わせることで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。ARには、ゴーグルを装着せずに、スマートフォンやタブレットの画面にデジタルの情報/コンテンツを表示させるものも含みます。

 

ARを活用することで、「Pokemon Go」のように、リアルの街にポケモンが存在するかのようなゲームを楽しんだり、「GoogleMap」のARナビのように、リアルの街に道順を示す矢印などの情報が表示され、スムーズに目的地にたどり着くことができたりと、私たちの暮らしをより豊かに・便利にすることができます。

防災へのARの活用に注目が集まる3つの理由

防災へのARの活用に注目が集まる3つの理由

防災へのARの活用に注目が集まる理由として以下の3つが挙げられます。

 

  • ①AR技術の進歩
  • ②若年層を中心とするARコンテンツの普及
  • ③多くのビジネスチャンスの創出

 

それぞれの理由についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①AR技術の進歩

AR技術の進歩 IKEA
(画像:IKEA) 

1つ目の理由は、AR技術が進歩したことです。

通信技術の向上やコンピューターの処理性能の向上などによりAR関連技術は大きく進歩しており、以前と比べると、AR体験をよりスムーズに、よりリアリティのある形で楽しむことができるようになりました。

 

また、MetaやGoogleなどのビッグテック企業をはじめとする多くの企業が相次いでAR事業に参入しています。

 

AR技術の進歩やビッグテックの参入をうけて、今後も幅広い業界の企業がAR領域へ参入し始めると考えられ、AR業界全体が大きく盛り上がっています

②若年層を中心とするARコンテンツの普及

若年層を中心とするARコンテンツの普及 ポケモンGO
(画像:ポケモン) 

2つ目の理由は、若年層を中心とするARコンテンツの普及です。

ポケモンGOの大ヒットの影響もあり、近年、ARゲームやアプリなどのARコンテンツが普及し始めています。現在では新しいものに寛容な傾向がある若年層を中心に利用が進んでいますが、デバイスの進化やコンテンツの充実に伴い、中高年世代にもARコンテンツが普及していくと考えられます。

 

このように、ARを利用する人が増え、人々の生活に浸透してきていることも、ARの防災への活用が注目されるようになった背景として存在します。

③多くのビジネスチャンスの創出

多くのビジネスチャンスの創出 SATANIC CARNIVAL’17
(画像:SATANIC CARNIVAL’17)

ARコンテンツを活用することでそれまで得られなかった多くのビジネスチャンスを獲得することができます。

これまでビジネスの主戦場がデジタル空間だったデジタルIP・コンテンツホルダーにとっては、リアルイベントへの入場券やリアル空間に投影可能なデジタルコンテンツの販売など収益性の高い新たなビジネス展開が可能です。

 

このように、ARへの参入により、多くのビジネスチャンスが生まれることも、ARへの防災への活用が注目されている背景にあります。

ARを防災に活用する3つのメリット 

ARを防災に活用する3つのメリット 

ARの防災への活用のメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

 

  • ➀災害に強い都市や建物の設計への活用
  • ②防災・避難情報の視認性の向上
  • ③防災訓練の臨場感・没入感の向上

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

 

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➀災害に強い都市や建物の設計への活用

近年、異常気象や大規模地震発生リスクの高まりなど、災害に強い都市づくりが注目を集めるなか、AR技術を活用し、グラス型デバイスなどの画面上に3Dの都市や建物を表示させることで、災害に強い設計を考案する試みが進んでいます。

 

従来、災害に強い都市や建物の計画・設計を検討する際に、現実世界での物理的な建物や模型を用いたシミュレーションが行われていましたが、それらをARにより表示させて行うことで、シミュレーションの精度向上やコスト削減や、従来行えなかった状況下でのシュミレーションが可能となりました。

②防災・避難情報の視認性の向上

東日本大震災での津波被害からも分かるように、災害が発生してから迅速に正しい非難行動を取れるかが生死を分けることも多く、普段から居住地や勤務地などでの災害時の避難経路などの情報を理解しておくのは非常に重要です。

 

一方で、従来政府が提供しているハザードマップなどの避難情報は2Dで提供されていることが多く、人々が地形と紐づけて理解しづらいという課題がありました。

 

そこで、ARを活用した防災・避難情報を作成することで、視認性が高く、いざとなった時に行動に移しやすい情報を提供する取り組みが始まっています。
同様の取り組みはオフィスビル内での避難経路情報などにも活用が可能であり、今後は民間企業での活用も進んでいくと考えられています。

③防災訓練の臨場感・没入感の向上

災害発生時に備え、学校やマンション、オフィスなどで行われてきた避難訓練ですが、実際に火災や洪水などが発生している様子を現実世界で再現するのには限界があるという課題が存在します。

 

そこで、AR上で災害の状況をリアルな3Dコンテンツで再現することで、より臨場感のある防災訓練を実施しようという取り組みが始まっています。

 
AR上で実際の災害発生時に近い環境を経験することで、防災意識の向上や、災害発生時の適切な対処に繋がるのではと期待されています。

防災へのARの活用事例3選

防災へのARの活用事例として以下の3つが挙げられます。

 

  • ①東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発
  • ②ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発
  • ③DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発

東京海上日動:災害体験ができるARアプリを開発
(画像:東京海上日動)

東京海上日動は、スマートフォンやタブレット端末を使って、河川の氾濫による洪水や土砂災害の危険性を疑似体験できる「災害体験AR」を共同開発しました
本アプリは、洪水や土砂災害の危険性をより多くの人に知ってもらい、社会全体の防災意識を高めることを目的として開発されました。

 
また、今後は自治体や企業との連携による小学生や住民への防災教育、スマートシティなどでの活用を予定しています。
加えて、日系企業の多いタイでの浸水深の可視化も可能で、今後ニーズに応じてグローバルに展開も検討中とのことです。

②ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発

ウェザーニューズ:雨・雪・浸水被害を疑似体験できるARアプリを開発
(画像:ウェザーニューズ)

ウェザーニューズは、雨や雪などの天気や浸水などの災害をスマートフォンで疑似的に体験できるアプリ「ARお天気シミュレーター」をリリースしています。AR技術を活用し、雨や雪の降る様子や浸水状況を目の前に再現することで、大雨・大雪・浸水被害をリアルに体験することができます。

 

これにより、ユーザーは、スマートフォンで手軽に楽しみながら天気に関する理解を深めることができます。また、目の前で災害の状況をシミュレーションすることで、防災意識を高めることにも役立つと考えられます。

③DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供

DMMアイデアクラウド:現実空間に火災を出現させ消火体験ができるサービスを提供
(画像:DMMアイデアクラウド)

AR事業を手掛けるアイデアクラウドは、ARを利用した消火体験アプリ「防災AR消火体験」をリリースしています。

 

防災AR消火体験は、AR技術によって現実の空間に火災を出現させ、ユーザーは、仮想の消火器を使った消火体験をすることができます。燃え広がる火を制限時間以内に消火することがミッションとなり、成功・失敗が表示されるなど、ゲーム感覚で消火訓練を楽しむことができます。

 

安全かつコストをかけずに、スマホで手軽に楽しみながら、リアルな消火訓練を疑似体験することができ、効果的な防災訓練に役立っています。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

株式会社メタバース総研(現・CREX)代表取締役社長。
慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却後、日本企業の海外展開/マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を創業・社長就任を経て、現職に。メタバースのビジネス活用に特化した国内最大級の読者数を誇るメディア「メタバース総研」の運営やメタバースに関するコンサルティング及び開発サービスの提供を行っている。著書に『はじめてのメタバースビジネス活用図鑑』(中央経済社)

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