ARの建設業界での活用事例3選|メリットや費用相場も紹介

ar 建設

ポケモンGOやsnowなどのARアプリの普及やAppleによる初のXRデバイスVision Pro発表など、近年ARへの注目はより一層高まっています。

  

近年では、大林組や清水建設など大手建設会社が、建設にARを活用するなど、建設業界でもAR活用の動きが広がっています。

そこで今回は、建設業界でのARの活用事例について、活用のメリットや成功のポイントなどとともにわかりやすくご紹介します。

 

本記事は、以下のような方におすすめの記事となっています。

 

  • 建設業界でのAR活用を検討している
  • 建設業界でのARの活用事例を押さえておきたい
  • AR活用を成功させるためのポイントを押さえておきたい

 

本記事を読めば、建設業界でのAR活用を進める上で絶対に押さえておきたいポイントを効率よくキャッチアップできると思いますので、ぜひ最後までご一読ください。


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そもそもARとは?

そもそもARとは? ポケモンGO
(画像:ポケモン)

ARとはAugumeted Realityの略称で、拡張現実とも呼ばれます。リアルの世界にデジタルの情報/コンテンツを視覚的に重ね合わせることで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。ARには、ゴーグルを装着せずに、スマートフォンやタブレットの画面にデジタルの情報/コンテンツを表示させるものも含みます。

 

ARを活用することで、「Pokemon Go」のように、リアルの街にポケモンが存在するかのようなゲームを楽しんだり、「GoogleMap」のARナビのように、リアルの街に道順を示す矢印などの情報が表示され、スムーズに目的地にたどり着くことができたりと、私たちの暮らしをより豊かに・便利にすることができます。

ARを建設業界で活用する3つのメリット

ARを建設業界で活用する3つのメリット

ARを建設業界で活用するメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

 

  • ➀3Dモデルにより完成イメージのギャップを解消
  • ②建物の設計シュミレーションのコスト・環境負荷を削減
  • ③完成イメージの3D化によりお客様への訴求力向上

 

それぞれのメリットについてわかりやすく紹介していきます。

 

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➀3Dモデルにより完成イメージのギャップを解消

設計時に建物の完成形のイメージをすり合わせる際に、従来の2Dの図面等を用いたアプローチだと、設計時には設計者・施工者・発注者がイメージする建物の完成形がそれぞれ異なっている場合もあり、手戻りの工数発生やトラブルへの発展など様々な問題に繋がっていました。

 

そこで、建物の設計時に、ARを用いて建物の完成形の3Dモデルを表示させることで、建物の細かい設計まで視覚的に確認することができるため、設計者・施工者・発注者の認識のギャップ解消に繋げられるというメリットがあります。

②建物の設計シュミレーションのコスト・環境負荷を削減

設計のシュミレーションをする際に、従来のアプローチでは、実寸大ないしは縮小版の模型を制作し、理想とする建物が建設できそうかを検証します。しかし、シュミレーションを行うためには何度も模型を組み替える必要があり、そのために多くの工数やコストが発生していました。また、シュミレーションを行うために多くの資材が使用されるため、環境にも負荷をかけるという問題がありました。

 

一方、設計のシュミレーションをARで行うことで、工数やコストの削減はもちろん、現実の資材を使用することもないので環境負荷を抑えることが可能となります。

③完成イメージの3D化によりお客様への訴求力向上

施工・完成前の戸建てやマンションを販売する際に、従来のアプローチだと2Dの設計図を用いた紹介、または完成形のイメージを2Dの形で確認するというのが主流でした。

実際に完成している建物の販売と比べると、お客様が建物の魅力を感じ、安心して購買していただくハードルは非常に高いものとなっていました。

 

AR技術を活用することで、建物の完成時のイメージを3Dで可視化しながら販売をすることが可能になります。

この取り組みにより、完成前の建物の販売における訴求力や成約率の向上への貢献が期待できます。

ARの建設業界での活用事例3選

ARの建築業界での活用事例3選

ARの建設業界での活用事例として、主に以下の3つが挙げられます。

 

  • ①大林組:盛土や掘削土の土量計測や横断測量ができるアプリをリリース
  • ②清水建設:AR技術で建物の施工管理を支援
  • ③ASATEC:施工前の家をARで確認できる営業支援サービスを提供

 

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

 

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①大林組:盛土や掘削土の土量計測や横断測量ができるアプリをリリース

大林組:盛土や掘削土の土量計測や横断測量ができるアプリをリリース
(画像:大林組)

大林組は、AR機能を用いて盛土や掘削土の土量算出や横断測量ができるアプリ「スマホdeサーベイ」をリリースしました。

 

iPhoneやiPadで計測範囲を指定するだけで、一人でも簡単に地形を測量でき、測量結果をすぐに画面上に表示させることができます。誤差わずか数%の精度で最大1,000㎡の範囲を測量でき、作業時間を90%以上短縮可能とのことです。

 

建築・土木工事で多数使用された実績があり、ARが建築業界に大きな改善をもたらした好例と言えます。

②清水建設:AR技術で建物の施工管理を支援

清水建設:AR技術で建物の施工管理を支援
(画像:清水建設)

清水建設は、ARを活用して施工管理を支援するITシステム「Shimz AR Eye」を開発しました。建物のBIMデータとリアルの建物の映像を合成表示することで、BIM上の図面情報と実際の建物とを容易に照合することができます。

 

従来からの施工管理では、特に複雑な構造の建物において、設計図上の情報と実際の建物・設備を一つ一つ漏らさずに照合することが容易でなく、負担が大きいものとなっていました。

 

Shimz AR Eyeを活用することで、タブレットの操作だけで照合作業を容易に行うことができ、施工管理の負担を大幅に削減することができます。

 

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③ASATEC:施工前の家をARで確認できる営業支援サービスを提供

ASATEC:施工前の家をARで確認できる営業支援サービスを提供
(画像:ASATEC)

2021年12月にXRのプロジェクト企画・開発を行うASATECが施工前の家を事前にARで確認できる営業支援サービスの提供を開始しました。build+は、空き地の周辺景観を認識し、あたかも空き地に3Dの建築物が存在するかのように表示するサービスです。

 

建築物は同社のアプリケーション「MetaTown」で確認することができます。MetaTownはスマートフォン向けアプリケーションです。XR(AR、VR、MR)、デジタルツイン、GPSの技術を空間認識の力で組み合わせ、仮想世界を作り上げることができます。地域活性化を担う企業や大学と連携し、観光・地域活性化プロジェクト、防災プロジェクト、製造・建築・不動産業向けDXプロジェクトなど、2023年までに100件のプロジェクトを目指し、「街のメディア化」を推進するとのことです。

 

build+を活用することで、建築会社や住宅販売会社が、施工前の家やマンションをよりイメージが湧く形で営業できるようになり、訴求力の向上ひいては成約率の向上に繋がるのではと期待されており、既に100件以上の導入実績があります。

建設業界でのAR活用を成功に導く5つのポイント

建築業界でのAR活用を成功に導く5つのポイント

建設業界でのAR活用を成功させるためのポイントとして以下の5つが挙げられます。

 

  • ①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ
  • ②活用目的の明確化と骨太な戦略策定
  • ③ユーザーファーストなUX設計
  • ④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進
  • ⑤強力な開発・運用体制の構築

 

それぞれについて分かりやすく紹介していきます。

 

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①最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップ

1つ目のポイントは、最先端の市場動向・ノウハウのキャッチアップです。

デバイスの進化やユーザーの動き、各領域の先進事例をキャッチアップし、自社が取り組むべき活用方法や成果に繋がる活用のポイントを抑えた上で活用に着手しましょう。

 

AR活用には取り組むのに一定の予算や工数が必要となるため、自社にとって重要な最新動向や活用のノウハウを抑えておくことが、成功確度の高い戦略・企画立案の大前提となります。

②活用目的の明確化と骨太な戦略の立案

2つ目のポイントは、ARを活用する目的の明確化と骨太な戦略の策定です。

現在AR活用に取り組む企業には、AR活用の取り組みが単発で終わってしまっている企業が見受けられます。

 

その結果、活用のPDCAが回らない、AR活用が小粒な施策の1つに留まってしまうなど大きな収益機会の獲得に繋がらないという結果に終わってしまいます。

 

自社の経営課題を踏まえ、「活用によりどのような経営課題を解決したいのか?」「課題解決の打ち手としてなぜARではないといけないのか?」といった明確な活用目的を整理した上で、中長期で目指す事業の姿や自社の強みの活用の仕方などの実現に向けた戦略を立案しましょう。

③ユーザーファーストな企画・UX設計

3つ目のポイントは、自社のターゲットにとってユーザーファーストなARの企画・UX設計です。

現在、多くの企業がARに参入を進めていますが、そのなかには、企業側の都合のみでサービス・体験が設計されたようなARが多く存在します。それらのARは、ユーザーに利用されず、企業の活用の目的を達成できない結果に終わってしまいます。

 

そのため、「ARならではの高い体験価値を届けられているか」や「ユーザーの利用にあたっての手間や負担が大きくないか」といった観点を踏まえたUX設計が重要です。

④アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進

4つ目のポイントは、アジャイルアプローチによるプロジェクトの推進です。

AR市場は今後大きな成長が予想されているものの、いまだ成長期にあり、様々な業界の企業が中長期的な収益最大化に向け、最適な活用を模索している段階にあります。

 

そのため、計画と実行のプロセスを短いスパンで回し、仮説立案・実行・検証・施策立案のサイクルを何度も繰り返すことが、プロジェクトを机上の空論で終わらせないために重要です。

⑤強力な開発・運用体制の構築

5つ目のポイントは、強力なAR開発・運用体制の構築です。

高いユーザー体験と事業性を両立するARの開発とマーケティングを含めた運用を実施しましょう。

 

AR開発・運用には幅広い領域の知見や技術スタックが求められるため、外部のベンダーなどを活用し、不足するケイパビリティやリソースを補完することも有効です。

AR活用にかかる費用相場

AR活用にかかる費用相場

AR活用にかかる費用相場は、ARの制作会社に依頼する場合とAR制作ツール/プラットフォームを活用する場合で異なります。

 

  • ①制作会社に依頼
  • ②制作ツール/プラットフォームを活用

 

それぞれの費用相場について分かりやすく紹介します。

 

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①制作会社に依頼

制作会社に依頼し、専用のARサービス/コンテンツを1から開発する場合、総額300〜500万円程度〜が相場となっています。その内訳は大きく➀システム開発費用②プロジェクトマネジメント費用③コンテンツ作成費用に分けられます。➀のシステム開発費用は大体200〜300万円、②のプロジェクトマネジメント費用が200〜300万円、それらに加えて③コンテンツ作成費用が必要になる場合が多いです。

②制作ツール/プラットフォームを活用

AR制作ツール/プラットフォームを用いて、プロモーション等に活用する簡易的なARを作成する場合、AR制作ツール/プラットフォームは月額約3万円程度〜利用することができます。基本のプランが月額制で設定されており、作成できるARの数や、表現できるコンテンツのリッチさなどにより追加で課金する設定となっていることが多いです。

おススメのAR活用支援会社3選

おススメのAR開発支援会社3選

おススメのAR活用支援会社として以下の3社が挙げられます。

 

  • ①AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社
  • メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援
  • ③株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援

 

それぞれの会社について分かりやすく紹介していきます。

 

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①AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社

AQUASTAR:ARコンテンツの開発支援等を行う会社
(画像:AQUASTAR)

AQUASTARは、ARコンテンツの開発支援等を行う会社です。実績としては、株式会社スパイク・チュンソフトのダンガンロンパフォトフレームARやキリンビバレッジの午後の紅茶シリーズ ひな祭りARや明治のバレンタインイベントブースphotoサイネージなどがあります。

 

AQUASTARの強みは次の2点です。

  • 1.アプリレスでAR構築できるサービス
  • 2. AR活用のコンサルティングを実施

1.アプリレスでAR構築できるサービス

AQUASTARが制作するARコンテンツはインストール不要で楽しむことができます。

2. AR活用のコンサルティングを実施

AQUASTARはSNSでの発信力を高めるAR活用の提案に長けており、オリジナルイラストから、壁画、SNS用、キャンペーンキービジュアルなど様々なジャンルの制作に対応できます。

メタバース総研:国内最大級の知見に基づき戦略/企画策定から開発まで支援

メタバース総研:各社の目的達成に向けた成果に繋がるメタバース/XRを開発

メタバース総研は、企業向けのメタバース/XRのコンサルティング・開発を行っている会社です。

  

メタバース総研の強みとして以下の3点が挙げられます。

 

  • 1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力
  • 2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能
  • 3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援力

1.国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研 国内最大級のメディア運営/豊富なコンサルティング経験による戦略策定力

メタバース総研は、国内最大級のビジネスに特化したメタバース/XRメディアの運営と幅広い業界の大手企業へのコンサルティング経験を通じた戦略策定力を強みとしています。

 

そのため支援の際は、クライアント企業様の事業の課題・活用の目的を踏まえたメタバースの活用戦略/企画策定を徹底しています。このこだわりが、多くの企業が陥っている”メタバース/XR活用自体の目的化”を防ぎ、成果に繋がる活用を実現します。

2.中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研 中立的な立場から各社に最適なツール/プラットフォームを選定可能

メタバース総研は、特定のメタバース/XR開発ツールやプラットフォームを有していません。

 

そのため、特定の開発ツールやプラットフォームの活用ありきの支援ではなく、中立的な立場からクライアント企業様のプロジェクト毎に最適なプラットフォームやツールを選定し、支援することが可能です。

3.強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研 強力なパートナー企業/クリエイターによる総合的な支援

メタバース総研は、技術領域・ユースケース毎に、業界を代表する実績/ソリューションを有する12社の企業や38名のクリエイターとパートナーとして協働しています。

 

そのため、クライアント企業様の課題やご要望に合わせ、パートナー企業/クリエイターらとともに最適な各種ソリューションをご提供しています。

 
※メタバース総研は豊富な経験とナレッジに基づき、各社様に合わせた先進事例や具体的な活用アイデアなどの最新ナレッジをご提供させていただいております。 メタバース/XR活用でお困りの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
メタバース/XRのビジネス活用個別無料相談会の詳細はこちら

③株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援

株式会社エム・ソフト:豊富な実績・ノウハウを活用したARアプリの開発支援
(画像:エム・ソフト)

株式会社エム・ソフトはARアプリ開発支援・ソリューションの提供を行っている会社です。
同社は、世界初のARライブラリであるARToolKitの日本国内代理店としてAR技術の初期段階からアプリ開発に携わり、多くの実績とノウハウを蓄積しています。また、「ビジネスに強いAR」というコンセプトで、独自のソリューションサービス「BIZ-AR」を提供しています。

 
エム・ソフトの強みは次の3点です。

  • 1. 企画・提案から開発・保守までワンストップ対応が可能
  • 2. 柔軟性とコストパフォーマンスの高さ
  • 3. 35年以上に渡る信頼と実績

1. 企画・提案から開発・保守までワンストップ対応が可能

エム・ソフトはARを初めて活用するお客様にも丁寧なヒアリングを行い、企画を実現するための様々な提案を行います。また、要件が固まっていない場合でも相談でき、お客様の要望に合わせた最適な提案が可能です。

2. 柔軟性とコストパフォーマンスの高さ

エム・ソフトはXR(AR/VR/MR)の分野で多く実績を持っている為、開発済みのソフトウェアをお客様に使いやすく再構築したり、必要に応じて組み合わせる事が可能です。これにより、お客様の要望に合わせた柔軟なアプリ開発と低コストを実現しています。

3. 35年以上に渡る信頼と実績

エム・ソフトは多数の大手企業との取引を中心に、35年に渡る実績と信頼を構築してきました。特に、建設業や製造業などの産業分野で多くの開発実績があり、組込み・画像処理からAWS・クラウドまで幅広くサポートしています。

メタバース/XR活用の個別無料相談会実施中

メタバース総研では、メタバース/XR活用の個別無料相談会を実施しています。

各社様のメタバース/XR活用に関する課題解決に向け、最新の市場動向や具体的な活用アイデアなどを、個別のオンラインMTGにて、無料でご紹介させていただきます。

 

以下のようなお悩みをお持ちのご担当者様は、この機会にぜひお申込みください。

  • 興味はあるが、そもそも活用するかどうか迷っている
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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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