ARのECへの活用事例5選|メリットや注意点もわかりやすく解説!

ARのECへの活用事例4選

コロナの影響もあり、ECでの売上を伸ばしたいものの、なかなか上手くいかないと感じている担当者の方も多いのではないでしょうか?

 

特に、実物を確かめてから購入したいお客様が多い商材を扱う企業の多くが、なかなかEC化率が高まらないという課題を抱えています。

そこで、それらの課題を解決する施策として、ECへのARの導入が近年注目を集めています。

 

今回は、ARのECへの活用事例をメリットや注意点とともにご紹介します。

本記事を読めば、ARのECへの活用するメリットや導入のイメージが理解できるかと思いますので、ぜひ最後まで、ご一読ください。


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AR(拡張現実)とは

ARとはAugumeted Realityの略称で、別名、拡張現実とも呼ばれます。現実世界にデジタルの情報を視覚的に重ね合わせ情報を追加することで、リアルの世界を拡張する技術のことを指します。

 

代表的なtoC向けのサービスとして、キャラクターが実際の街に存在するように見える「ポケモンGO」などのARゲームや、実際の街のカメラ映像の上に道順が矢印で表示される「Googleマップのような」地図サービスなどが挙げられ、日常的に使うサービスへのARの採用が広がり始めています。

 

ARはVRと同時に取り上げられることが多いのですが、両者は異なる概念です。

ARはあくまで現実世界の体験を豊かにしたり、効率化したりするため比較的実用的な技術なのに対し、VRはデジタル上の仮想空間に没入し、現実世界には目を向けない技術のことを指します。

 

ARサービスを利用するにあたって、現状はスマートフォンを使用するのが一般的です。スマホはほとんどの人が持っているデバイスなのですが、街中でスマホをかざすことへの手間や抵抗感により、多くのサービスが利用されるというまで普及をしていないのが現状です。

そのため、装着の負担が少なく、比較的安価なガラス型デバイスの登場が待ち望まれており、メタやグーグルなどの大手IT企業も開発に取り組んでいます。

ARをECに活用する2つのメリット

EC化がなかなか進まない企業の抱える代表的な課題として、以下の2点が挙げられます。

 

  • ➀実物を試着してみないとサイズ感が分からない
  • ②実物を実際に見てみないと魅力が伝わらない

 

そこでARをECに活用することで、これらの課題の解決が期待されています。

 

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返品率の低下

アパレル業界や家具業界はEC化が進みつつあるものの、「身体や足のサイズと合わなかった」、「家の間取りと合わなかった」などの理由で返品率が非常に高いという課題を抱えています。

 

そこで、自宅に居ながら服や靴の着用感、家具のレイアウトなどを試せるARアプリの提供やECへのAR機能導入によって、ECでありながら実店舗での商品を確かめながらの購買に近い体験を提供でき、「注文してみたけどイメージと違った」といった事態を防ぎ、返品率を低下させることができます。

 

返品率が低下した結果として売上の向上はもちろん、返品対応にかかるオペレーションコストや在庫を抱える負担などを軽減することができ、収益改善に大きなインパクトをもたらします。

購買率の向上

購買したい商品が返品されてしまうという課題はもちろん、それ以前にそもそもECで商品を購買してくれないという場合も多く存在します。

 

「サイズ違いで返品することになるのを避けたい」という理由や、「実際に試着してみないとイメージが湧かないので購買意欲が湧かない」という理由でそもそもECでの購入をされない方も多くいらっしゃいます。

 
そこで、ARアプリの提供やECへのAR機能導入によって、それらの課題を解消し、今までSNSやサイトは訪れてくれていたものの、購買に至っていなかったお客様へのECでの販売機会を獲得することができます。

業界別 ARのECへの活用事例5選

ARのECへの活用事例として以下の5つが挙げられます。

 

  • ①NIKE:計測された足のサイズから靴をレコメンド
  • ②Warbyparker:ARでいつでもどこでもメガネを試着
  • ③IKEA:自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト
  • ④ニトリ:家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消
  • ⑤ZOZOCOSME:ARメイクで自分の顔で化粧品を試せる

 

それぞれの事例について分かりやすく紹介していきます。

 

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アパレル業界での活用事例

①NIKE:計測された足のサイズから靴をレコメンド

NIKE:計測された足のサイズから靴をレコメンド
(画像:NIKE)

Nikeは公式アプリ上で足のサイズを測ることのできる機能である「Nike Fit」を提供しています。Nike Fitは最新のAR技術を使って、わずか数秒で両足の13カ所からデータを収集し、足のサイズや幅などの計測を行うことができます。

 

計測結果をもとに、ユーザーに最適なシューズがレコメンドされ、サイズ違いで返品しなければならなくなる事態を防ぐことができます。また、このデータはアプリに保存されるので、ナイキの実店舗に行ったときや、オンラインで次のキックを注文するときにも、QRコードを使ってすぐに店員にサイズを伝えることができます。

②Warbyparker:ARでいつでもどこでもメガネを試着

Warby Parker | Virtual Try-On
(動画:Warbyparker)

アメリカのメガネブランドであるWarbyparkerは、いつでもどこでもARを活用して眼鏡を試着できるサービスを提供しています。

 
こちらのサービスでは、iPhoneのFace ID等に活用されるカメラ機能を用いて、自分の顔にメガネをかけるとどうなるかをリアルにシミュレーションすることができます。

家具業界での活用事例

③IKEA:自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト

IKEA:自宅の部屋にIKEAの家具を自由にレイアウト
(画像:IKEA)

IKEAは自宅の部屋にIKEAの家具をレイアウトしコーディネートできるアプリ「IKEA Studio」を発表しました。IKEA Studioは、LiDARを搭載したiPhone 12 Proおよび12 Pro Max向けのアプリケーションで、部屋の形状を測定し、窓やドアを認識し、必要に応じて家具やオブジェクトを配置し、床に転がっているおもちゃなどのオブジェクトを消したり、白く塗ったりすることも可能です。

 

また、壁紙の色を変えたり、様々なIKEAの家具を置いたりして、実際にどのように見えるかを確認することができます。また、オブジェクトを重ねることができるのも特徴です。例えば、ARで表示されるイスの上に、ランプや植木鉢のオブジェを置くことができるのです。IKEA Studioはβ版のみのリリースとなっており、スペインとスウェーデン、韓国のみで利用可能となっています。

 

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④ニトリ:家具や設置場所を測定しサイズ違いの不安を解消

サイズwithメモ
(画像:ニトリ)

ニトリは公式アプリ上で、家具やそれらの設置場所のサイズをスマホのAR機能を使って計測できるサービスを提供しています。顧客はこのサービスを活用することで、家具や家電を選ぶ際に重要なサイズの計測が簡単にできるようになり、サイズ違いの心配をすることなく家具をECで購入できるようになりました。

 

顧客は公式アプリを起動した状態でスマホカメラで家具や設置場所を撮影すると、大きさなどが記載された画像が生成され、その画像は編集・保存ができメモとしても活用できます。

化粧品業界出の活用事例

⑤ZOZOCOSME:ARメイクで自分の顔で化粧品を試せる

ZOZOCOSME ARメイク
(画像:ZOZOTOWN)

ZOZOTOWNはZOZOTOWN上のコスメ専門モール「ZOZOCOSME」でバーチャルにメイクアップアイテムを試せる新機能「ARメイク」を提供しています。
ZOZOTOWNの「ARメイク」機能は、商品詳細ページからワンタップで起動し、簡単な操作で顔にメイクを施すシミュレーションを行うことができます。

 

「ARメイク」機能では、メイクの濃淡を調整したり、メイクのオンオフを切り替えることができ、実際にコスメアイテムを使用した際の色や質感を容易に想像することができます。また、「ARメイク」画面下部の「カートに入れる」ボタンから直接商品の購入に進むことができます。

ARのECへの活用における注意点

このように、様々な業界のECへの活用が期待されるARですが、活用の際の注意点もいくつか存在します。今回はそのなかから代表的な2点をご紹介します。

 

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ユーザーのアプリDLの負担

現状ECへのAR活用は、アプリ上での機能提供が主流であり、公式アプリをDLしていないユーザーに対してはDLの負担を強いることとなります。

 

そのため、ユーザーがアプリDLの手間をかけても試してみたいと思えるような、ユースケースを提案できるかが鍵となります。

購入へのスムーズなUXの構築

アプリ上でのAR機能を通じて、お客様の購買意欲が高まったとしても、実際に購買に至るプロセスがシンプルかつ分かりやすくないと購買まで至らずに終わってしまう場合が考えられます。

 

そのため、アプリやWebサイトの購買導線、UI/UXを通常のECサイト以上にスムーズで洗練されたものにする必要があります。

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このナレッジの著者

メタバース総研 代表取締役社長

今泉 響介

慶應義塾大学経済学部卒業。学生起業した事業を売却した後、日本企業の海外マーケティングを支援する株式会社Rec Loc を設立して代表取締役社長に就任。メタバースのビジネス活用を支援するメタバース総研を設立して代表取締役社長に就任。

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