2025年の最新の税金・社会保険料の制度に基づいて、毎月の給与の額面（総支給額）から手取り額を計算するツールです。
どなたでも何度でも無料でご利用できます。
「月収30万円の手取りはいくら？」「月収50万円の手取りはいくら？」といった疑問にお答えするための手取り計算ツールです。
毎月の月給に加えてボーナスが支払われる場合の手取り計算ツールです。お住まいの都道府県・年齢・月給・ボーナスの額を入力すると手取り額が計算されます。
希望する手取り額を入力すると、必要な額面月収・年収を逆算できます。
月収ごとの手取り額の目安を一覧で確認できます。
| 額面月収 | 手取り月収 | 額面年収 | 手取り年収 |
|---|---|---|---|
| 15万円 | 約12.6万円 | 180万円 | 約151万円 |
| 20万円 | 約16.5万円 | 240万円 | 約198万円 |
| 25万円 | 約20.3万円 | 300万円 | 約244万円 |
| 30万円 | 約24.2万円 | 360万円 | 約290万円 |
| 35万円 | 約28.0万円 | 420万円 | 約336万円 |
| 40万円 | 約31.8万円 | 480万円 | 約382万円 |
| 45万円 | 約35.5万円 | 540万円 | 約426万円 |
| 50万円 | 約39.3万円 | 600万円 | 約472万円 |
| 60万円 | 約46.7万円 | 720万円 | 約560万円 |
| 70万円 | 約54.0万円 | 840万円 | 約648万円 |
| 80万円 | 約61.2万円 | 960万円 | 約734万円 |
| 100万円 | 約75.5万円 | 1,200万円 | 約906万円 |
年収ごとの手取り額と手取り率の目安を一覧で確認できます。
| 額面年収 | 手取り年収 | 手取り率 | 手取り月収 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 約165万円 | 約82.5% | 約13.8万円 |
| 250万円 | 約204万円 | 約81.6% | 約17.0万円 |
| 300万円 | 約244万円 | 約81.3% | 約20.3万円 |
| 350万円 | 約280万円 | 約80.0% | 約23.3万円 |
| 400万円 | 約318万円 | 約79.5% | 約26.5万円 |
| 450万円 | 約354万円 | 約78.7% | 約29.5万円 |
| 500万円 | 約390万円 | 約78.0% | 約32.5万円 |
| 550万円 | 約425万円 | 約77.3% | 約35.4万円 |
| 600万円 | 約459万円 | 約76.5% | 約38.3万円 |
| 650万円 | 約493万円 | 約75.8% | 約41.1万円 |
| 700万円 | 約527万円 | 約75.3% | 約43.9万円 |
| 750万円 | 約560万円 | 約74.7% | 約46.7万円 |
| 800万円 | 約593万円 | 約74.1% | 約49.4万円 |
| 850万円 | 約625万円 | 約73.5% | 約52.1万円 |
| 900万円 | 約656万円 | 約72.9% | 約54.7万円 |
| 1,000万円 | 約718万円 | 約71.8% | 約59.8万円 |
| 1,200万円 | 約835万円 | 約69.6% | 約69.6万円 |
| 1,500万円 | 約1,008万円 | 約67.2% | 約84.0万円 |
| 2,000万円 | 約1,278万円 | 約63.9% | 約106.5万円 |
| 3,000万円 | 約1,819万円 | 約60.6% | 約151.6万円 |
※ 上記は概算値です。実際の手取り額は、扶養家族の有無、各種控除の適用状況などによって変動します。
※ 年収が高くなるほど、所得税の累進課税により手取り率が下がる傾向にあります。
代表的な年収における手取り額と、その特徴を解説します。
新卒〜若手社員の年収帯です。手取り率は約81%と比較的高く、税負担は軽めです。
全体平均に近い年収帯です。手取り率は約80%で、一人暮らしでも余裕のある生活が可能です。
30代前半の平均的な年収です。手取り率は約78%で、家族を養うことも可能な水準です。
30代後半〜40代の平均的な年収です。手取り率は約76.5%で、余裕のある生活が可能です。
管理職クラスの年収帯です。手取り率は約75.3%で、貯蓄や投資にも余裕が生まれます。
高収入の部類に入ります。手取り率は約74.1%で、税負担が増え始める年収帯です。
高収入の目安となる年収です。手取り率は約71.8%で、累進課税の影響が大きくなります。
経営層や専門職の年収帯です。手取り率は約67.2%で、税負担がかなり大きくなります。
A. 手取りとは、額面収入（総支給額）から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた後に、実際に受け取ることができる金額のことです。
A. 一般的に手取りは額面の約75～85%程度です。年収や扶養家族の有無、年齢などによって変動します。高収入になるほど税率が上がるため、手取り率は下がる傾向にあります。
A. 社会保険料には、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・介護保険料（40歳以上）があります。これらは給与から天引きされ、将来の年金や医療費の補助に使われます。
A. はい、毎月の基本給に加えて、ボーナス（賞与）に対しても所得税・住民税・社会保険料が掛かります。ただし、ボーナスの税率は毎月の給与とは異なる計算方法が適用されます。
A. 主な方法として以下があります：
1. 転職による年収アップ
2. 副業での収入増加
3. 資格取得による昇給・昇格
4. ふるさと納税などの税制優遇制度の活用
5. iDeCo（個人型確定拠出年金）による節税
転職総研では、転職によるキャリアアップのサポートも行っています。
A. はい、都道府県によって健康保険料率が若干異なるため、手取り額も変わります。一般的に、大都市部の方が保険料率が高い傾向にあります。