アジャイル開発とは、ソフトウェアやシステム開発の手法の一つで、絶えず変化する顧客のニーズや市場環境などに応じて、開発方法や方向性を柔軟に変化させながらプロダクトを作り上げていく手法を指します。

これに対し、ウォーターフォール開発とは、文字通り滝のように一直線に開発を進める開発手法です。

DXは不確実性が高く、市場の変化等に応じてニーズが頻繫に変わるため、アジャイル開発と相性が良いです。アジャイル開発はDXを実現するための重要な手段となります。

本記事では、DXとアジャイル開発・ウォーターフォール開発の関係、両開発手法のメリット・デメリット等の比較、アジャイル開発の進め方などをわかりやすく解説していきます。

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DXとアジャイル開発・ウォーターフォールとの関係は？

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術を活用し、業務やサービス、ビジネスモデルを変革し、企業の競争優位性を高める取り組みのことです。

アジャイル開発とは、ソフトウェアやシステム開発の手法の一つで、絶えず変化する顧客のニーズや市場環境などに応じて、開発方法や方向性を柔軟に変化させながらプロダクトを作り上げていく手法を指します。

これに対し、ウォーターフォール開発とは、文字通り滝のように一直線に開発を進める開発手法です。

DXとアジャイル開発・ウォーターフォール開発の関係を簡単に説明すると、以下の通りとなります。

• DXとアジャイル開発は極めて相性が良く、アジャイル開発はDXを推進する手段となる
• ウォーターフォール開発はアジャイル開発と対極にあり、DXとの親和性は一般的には高くない

DXとアジャイル開発の相性が良い理由については後述します。

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アジャイル開発とは？

DX時代においては、アジャイル開発というキーワードが頻繁に使われています。アジャイル開発とは、ソフトウェアやシステム開発の手法の一つで、絶えず変化する顧客のニーズや市場環境などに応じて、開発方法や方向性を柔軟に変化させながらプロダクトを作り上げていくことを意味します。

従来の開発手法が、「まず計画を立ててから一気に作り上げる」ことを重視していたのに対し、アジャイル開発では「少しずつ作りながら改善していく」ことに重点を置いています。

アジャイル開発では、顧客との密なコミュニケーションを通じて顧客のニーズをリアルタイムで刈り取り、それをチームメンバー全員に共有して、速やかにPDCAを回すことが重要です。そのため、アジャイル開発は、比較的小規模なチームで実施されることが多いです。

アジャイル開発の３つのメリット

DXにおけるアジャイル開発のメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• ①開発スピードが早く、PDCAを高速化できる
• ②顧客のリアルタイムのニーズに柔軟に対応できる
• ③開発失敗による損失リスクを軽減できる

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①開発スピードが早く、PDCAを高速化できる

アジャイル開発では、入念な計画を立てるよりも、実装⇒検証⇒改善といったPDCAのサイクルを速やかに回すことを重視しています。

実装と検証を細かく繰り返すことで、失敗のリスクを最小限に抑えつつ、より良いプロダクトに改善していくことができます。

②顧客のリアルタイムのニーズに柔軟に対応できる

変化の激しい時代においては、当初の計画段階における顧客のニーズと、開発が進んだ段階での顧客のニーズに変化が生じている場合もあります。ウォーターフォール開発のような一直線での開発手法の場合には、途中で顧客のニーズが変わった場合、それに対応するのは困難な場合が多いです。

一方で、アジャイル開発の場合、顧客に対してMVP(Minimum Viable Product、顧客に価値を提供できる最小限のプロダクト)を迅速に提供することができます。提供した成果物に対して、顧客からのリアルタイムのフィードバックを受けることで、よりニーズにマッチしたプロダクトに改善していくことが可能となります。

③開発失敗による損失リスクを軽減できる

アジャイル開発では、開発フェーズを短い期間で区切り、それぞれの期間において一定の成果物を完成させることを前提としています。そのため、途中でアクシデントが生じたり、開発に失敗したとしても、長期間にわたり重大な影響を及ぼすリスクを抑えることができます。

また、当初立てた計画が、開発を進める中で時代遅れのものとなってしまった場合でも、柔軟にアップデートができるため、時代遅れのプロダクトを開発してしまうリスクも回避することが可能です。

アジャイル開発の５つのデメリット・注意点

DXにおけるアジャイル開発を行う際のデメリット・注意点として、以下の5つが挙げられます。

• ①人材の確保が難しい
• ②進捗管理が行いにくい
• ③方向性や目的を見失うおそれがある
• ④全社的に浸透させる必要がある
• ⑤社内の意思決定体制とミスマッチがある

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

①人材の確保が難しい

DX推進の一環としてアジャイル開発を進める場合、最新のテクノロジーを使いこなせるエンジニアはもちろん、ビジネス戦略とデジタル活用の両方に知見をもつリーダーが必要となります。

経済産業省の調査によると、国内のIT人材の需要は拡大し続けるのに対し、供給は2019年をピークに減少しており、2030年にかけて40〜80万人規模で不足すると予想されています。このように、DX人材は新卒・中途問わず争奪戦が続いており、希望通りに採用が進むことは稀という状況です。

そのため、短期的には、外部のエンジニアの起用などで体制を強化しつつも、中長期的には人材育成や採用の仕組みを強化していく必要があります。

②進捗管理が行いにくい

アジャイル開発は、常に開発手法や方向性を変化させていくため、進捗管理やスケジュール管理が行いにくいというデメリットがあります。

頻繁にミーティングを行い互いの進捗状況を確認する、当初のKPIに縛られず必要に応じてスケジュールを見直すなどの工夫により、計画倒れによる開発失敗を防ぐことが重要です。

③方向性や目的を見失うおそれがある

アジャイル開発では、頻繁に開発手法や方向性が変わるため、当初設定した目的や方向性を見失ってしまうおそれがあります。これにより、当初の目的とかけ離れた方向に開発が進んでしまい、成果に繋がらないプロダクトを制作してしまうことにもなりかねません。

そのため、当初設定した目的を毎日の終わりにチーム内で確認するなど、チーム全員が目的を見失わないようにするための対策をとることが重要です。

④全社的に浸透させる必要がある

アジャイル開発は、比較的新しい開発手法であり、特にウォーターフォール開発などの従来からある開発手法に慣れた企業にとっては、すんなりと受け入れるのが難しいものです。

特に、完璧を目指さず、必要最小限のプロダクト(MVP)を短期間でリリースしていくというアジャイル開発のスタイルは、完璧なものを仕上げることを重視する多くの日本企業にとって素直に受け入れるのが難しいでしょう。

このような旧来型のスタンスを打ち破り、アジャイル開発を社内に浸透させていくためには、粘り強いコミュニケーションが必要となります。

⑤社内の意思決定体制とミスマッチがある

アジャイル開発のための予算の執行や方向性の決定には、社内の会議体による意思決定が必要となる場面が少なくありません。この意思決定手続きに時間を費やしてしまうと、アジャイル開発が目的とする柔軟な方針転換を実現できなくなってしまいます。

しかし、特に大企業では、意思決定を行うために複数の会議体を通さなければならないことが多く、意思決定に1か月以上要することも珍しくありません。

このような旧態依然とした意思決定体制では、アジャイル開発を実践することは困難であり、組織体制の見直しが必要となります。

ウォーターフォール開発とは？

アジャイル開発の対極にある概念として、ウォーターフォール開発と呼ばれるものがあります。ウォーターフォールは「滝」を意味し、文字通り滝のように一直線に開発を進める開発手法です。新製品や新システムの開発、インフラシステムの構築など、比較的大規模なプロジェクトに適した手法です。

ウォーターフォール開発では、要件定義、設計、テスト、リリースまでを順番に行い、原則として一度完了した工程に再度戻ることはありません。事前に決められた設計に従って開発が進められるので、品質が担保されやすく、進捗管理もスムーズに行えるというメリットがあります。

一方で、開発方法を柔軟に変更することが難しく、アクシデントにより修正の必要性が生じた場合には、もとに戻すのに大幅な時間がかかるというデメリット・リスクがあります。

アジャイル開発とウォーターフォール開発の違いを比較

アジャイル開発とウォーターフォール開発を比較すると上の表の通りとなります。

アジャイル開発は、不確実性が高く、ニーズが頻繁に変わるプロジェクトに向いている開発手法です。これに対し、ウォーターフォール開発は、ニーズが明確で大規模なプロジェクトに向いています。

DXとアジャイル開発の相性が良い３つの理由

DXとアジャイル開発の相性が良い理由として、以下の3つが挙げられます。

• ①スピーディな開発により競合優位性を確立できるから
• ②デジタル技術の絶え間ない進化に対応できるから
• ③絶えず移り変わる顧客のニーズに敏感に反応できるから

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

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①スピーディな開発により競合優位性を確立できるから

アジャイル開発は、短期間で繰り返し小さな改善を行いながらプロジェクトを進める手法です。これにより、開発が迅速に進み、新しい機能や製品を市場に早く投入することができます。

DXでは、技術革新や市場変化に迅速に対応することが求められるため、スピーディな開発は競合に対して優位性を持つために欠かせない要素といえます。

②デジタル技術の絶え間ない進化に対応できるから

デジタル技術は常に進化しており、新しい技術やツールが次々と登場しています。アジャイル開発は、プロジェクトを小さな単位で進めるため、最新の技術をその都度取り入れる柔軟性があります。

これにより、DXの取り組みにおいて、最新のデジタル技術を活用し続けることが可能となり、常に最新の技術環境に適応した開発を進めることができます。

③絶えず移り変わる顧客のニーズに敏感に反応できるから

技術の絶え間ない進歩や目まぐるしく入れ替わる競合など、変化の激しい現代においては、短期間で顧客のニーズが移り変わることも珍しくありません。特に、デジタル技術の変化・進歩は目覚ましく、DXを推進する顧客のニーズや目的は常に変化していきます。

ウォーターフォール開発のような長期の開発期間を置くことを前提とした一方向の開発手法では、このような絶えず移り変わる顧客のニーズに対応することは非常に困難です。

一方で、アジャイル開発であれば、柔軟に開発手法や方針を変えていくことで、顧客のニーズの変化やフィードバックに臨機応変に対応することができます。これにより、顧客のリアルタイムのニーズにマッチしたベストなプロダクトを開発でき、顧客満足度の向上につながります。

DXにおけるアジャイル開発を行う４つのステップ

DXにおけるアジャイル開発を行うステップは以下の4つにわけられます。

• Step 1：目的とビジョンの明確化
• Step 2：開発チーム体制の構築
• Step 3：プロジェクトの分割とスプリントの計画
• Step 4：タスクの実行とレビュー

それぞれについてわかりやすく解説していきます。

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Step 1：目的とビジョンの明確化

まず、プロジェクトで達成したい具体的な目的やビジョンを設定します。アジャイル開発の目的は、「新しいウェブサイトを開発する」や「顧客管理システムを改善する」など、会社ごとに様々です。

ここで設定した目的やビジョンは、今後のプロジェクト全体の指針になります。一方で、アジャイル開発では、市場環境の変化に応じて、柔軟に方向性を変えていくことを前提としているため、当初設定した目的やビジョンに過度に縛られないように注意しましょう。

Step 2：開発チーム体制の構築

次に、アジャイル開発を遂行するチーム体制を構築します。開発に必要な人材を洗い出し、各部署から適切な人材を選任します。アジャイル開発は、柔軟に変化しやすいようにできるだけ少人数体制で推進するのが一般的です。

なお、社内に適切な人材がいない場合には、外注をしたり、新たに人材を雇うことも検討しなければなりません。

Step 3：プロジェクトの分割とスプリントの計画

アジャイル開発では、長期的なプロジェクトを小さなタスクに分割し、短期間の開発サイクルを回していく必要があります。この短期間のサイクルのことを「スプリント」と呼びます。

個々のタスクは数日から数週間で完了できるくらいの規模にしましょう。タスクの例として、「ログイン画面を作成する」や「データベースの構築を行う」といったものが挙げられます。

タスクへの分割が完了したら、スプリントごとの計画を立てます。この作業を「スプリントプランニング」と言います。

Step 4：タスクの実行とレビュー

スプリントの計画が完了したら、実際にタスクを実行していきます。開発中は、頻繁にミーティングを行って進捗状況の把握や改善案の共有を行うことが重要です。

一回のスプリントが完了したら、開発チームは完成した機能をレビューします。この作業を「スプリントレビュー」といい、チーム全員で成果をフィードバックし、次のスプリントプランニングに反映させます。

以上のステップを繰り返すことで、徐々に目的やビジョンに近づきながら、開発を進めることができます。

アジャイル開発によりDXを成功させる５つのポイント

アジャイル開発によりDXを成功させるためのポイントとして、以下の5つが挙げられます。

• ①リーダーのコミットメントにより社内を巻き込む
• ②自社ならではのDX戦略を策定する
• ③十分なDX人材を確保する
• ④スモールスタートクイックウィンを実現する
• ⑤ゴールへの最短かつ低コストなアプローチを設計する

それぞれのポイントについて分かりやすく紹介していきます。

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①リーダーのコミットメントにより社内を巻き込む

DXは、個別業務のデジタル化だけでなく、全社規模の業務やビジネスモデル、組織文化の変革など、会社のコアとなる部分を大きく変えていく取り組みです。

そのため、経営陣や事業部のリーダーが起点となり、DXのビジョン・方針を明確に示し、社内全体を強力に動かしていく必要があります。　

具体的には、「どのような中長期的なDXのビジョンを描くのか」、「業務や顧客体験、ビジネスモデルをどのように変えていくのか」、そのために「どの程度人材や予算を割り当てていくのか」などに対して、大きな権限を持って意思決定をしていくことが求められます。

一方で、経営陣やリーダー陣がDXに対する危機意識が低い場合などは、DX推進部門や経営企画部門などが主導し、リーダー陣を含め、DXに関する社内向けの勉強会/ワークショップを実施することも有効です。

②自社ならではのDX戦略を策定する

あらゆる人・モノ・コトがインターネットと繋がる現代で、人々の生活や業務、ビジネスの主戦場は、リアルの世界からデジタルの世界に加速度的にシフトし続けています。

その変化を踏まえ、いかにデジタルを活用し競争優位性を築いていくかは、全ての企業の経営戦略を考える上で必須のテーマとなっており、DX戦略を考えること＝経営戦略を考えること、と言っても過言ではありません。

そのため、DX戦略を策定する際は、特定の事業部/部門×個別の業務×デジタル化という範囲で考えたり、同業他社が進めている取り組みをベースにして考えるといった、個別具体的なアプローチではなく、より中長期や全体のアプローチから、全社のビジョンや経営戦略、テクノロジートレンドや業界への影響などと連動させて考える必要があります。

③十分なDX人材を確保する

DXの成功に向けては、テクノロジーと経営戦略に対して深い知見を持つプロジェクトマネージャーや、専門的なスキルを有するエンジニア、デザイナーなどのDX人材を十分に確保することが必須となります。

本来であれば、既にDX人材が社内にいればよいのですが、ほとんどの日本企業で人材が不足しているという現状があります。

また、市場全体として人手不足で、DX人材の争奪戦となっており、採用も思うようには進められないというケースも多く見られます。

そのため、足元のDX推進にむけては、経営課題とデジタルの両方に精通した外部のエキスパートを活用しながら、中長期目線では実践や研修を通じた人材育成をしていくといったアプローチが有効です。

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④スモールスタートクイックウィンを実現する

DXがなかなか進まない理由として、業務や組織を大胆に変えていくことが必要な一方で、全社規模の大きな成果が上がるまでには5年程度を有するという点があります。

そのため、取り組みの方向性が正しくても、短期間では成果が見えにくいことから、部門間の軋轢や現場からの反発が生まれ、変革のスピードが落ちてしまうケースが少なくありません。

そこで、全社単位でのインパクトは小さくとも、比較的短期で成果が出る取り組みを進め、その成果を社内外に発信し巻き込んでいくことは非常に有効です。

取り組みの例としては、アナログデータのデジタル化や各種データの一元管理化、業務自動化ツールの導入などが挙げられます。

これらの取り組みにより小さな成功を積み重ね、他部門のリーダー陣や現場の社員のマインドが徐々に変わっていくことで、連鎖的に大規模なDXを推進しやすい状況を実現できます。

⑤ゴールへの最短かつ低コストなアプローチを設計する

業務の現状や課題を踏まえて設定したゴールに向けて、最適かつ低コストなアプローチ設計をすることは、DXの投資対効果を飛躍的に高めます。　

そもそものDXの目的は、業務を効率化することや顧客により良い製品/サービスを届けることです。

一方で、「DXプロジェクトをやるぞ！」となると、本来目的であるはずのデジタル化自体が目的になってしまい、競合が取り組んでいるからといった理由で、自社にマッチしない大掛かりなデジタル化をすすめてしまうケースが少なくありません。

もし大規模なシステム開発をせずに効率化を実現できるのならそれがベストであり、そもそも業務は必要か、効率化のインパクトは大きいか、SaaSの導入で解決できないか、アジャイルな進め方で小規模なPoCで仮説を検証する余地はないか、などより幅広い視点で検討をするようにしましょう。

DXの実行フェーズになっても、デジタルへの知見はもちろんですが、全社単位での経営の視点や戦略思考が必要になります。