OCRとは、「Optical Character Recognition」の略で、日本語では光学的文字認識と言います。手書きや印刷された文字をスキャナやカメラで読み取り、デジタルの文字に変換する技術のことです。

ChatGPTの有料版にもOCR機能が搭載されており、画像の文字を正確に読み取ることができます。

本記事では、ChatGPTのOCR機能の基本からやり方まで、実践例とともにわかりやすくご紹介します。

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ChatGPTのOCRとは？

OCRとは、「Optical Character Recognition」の略で、日本語では光学的文字認識と言います。手書きや印刷された文字をスキャナやカメラで読み取り、デジタルの文字に変換する技術のことです。

ChatGPTには、OCR機能が搭載されており、画像を添付すると、ChatGPTが画像の中の文字を読み取って出力したり、画像の内容を描写することができます。

ChatGPTのOCR機能の精度は非常に高く、手書きの文字やインクの擦れた文字も正確に読み取ることができます。

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ChatGPTのOCRでの画像から文字起こしを実践してみた

ChatGPTのOCRを活用し、画像から文字起こしを行う方法は、以下の通りです。

• ①ChatGPTの有料版に登録する
• ②文字起こしをしたい画像を添付する
• ③プロンプトを入力する

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①ChatGPTの有料版に登録する

ChatGPTのOCR機能を利用するためには、ChatGPTの有料版であるChatGPT Plus（月額20ドル、約3,000円）に登録する必要があります。

ChatGPT Plusの始め方については、以下の記事で分かりやすく紹介しています。

⇒ChatGPT Plusとは？料金や始め方、無料版との違いも紹介

②文字起こしをしたい画像を添付する

次に、ChatGPTに文字起こしをしたい画像を添付します。 

画像添付は、テキストを入力する欄にある、クリップのようなマークをクリックすることで行うことができます。

③プロンプトを入力する

画像を添付したら、文字起こししてもらうためのプロンプトを入力してもらいます。今回はAI総研のサイトの一部を文字起こししてもらうことにしました。

プロンプトは「添付の画像を文字起こししてください。」とシンプルに指示を出すだけです。

上の画像のように、文字起こしの結果が出力されました。画像の文字をすべて正確に読み取っています。

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AI OCRの活用事例４選

AI搭載のOCR（AI OCR）の活用事例として、以下の4つが挙げられます。

• ①イオングループ：請求書のデータ入力を自動化し、年4000時間を創出
• ②ゆうちょ銀行：手書きの帳票の読み取り作業の自動化を実現
• ③住友倉庫：通関業務での煩雑な帳票読取りにAIスキャンロボを活用
• ④キャノンマーケティングジャパン：契約書チェックを自動化し、月100時間の創出に成功

それぞれの事例についてわかりやすく紹介していきます。

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①イオングループ：請求書のデータ入力を自動化し、年4000時間を創出

イオングループ傘下のスーパーマーケット「マックスバリュ」は、AI OCRとRPAを導入し、毎月約5,000件も発生する請求書のデータ入力業務を自動化しました。AI OCRとRPAにより作業の大半を自動化し、店舗スタッフは最終確認をするだけとなりました。

請求書には様々なフォーマットのものがあり、中には手書きのものもあるため、従来のOCRでは正確に読み取ることが困難でしたが、AIの活用により、対応できるようになりました。近時は、インボイス制度の対応にもAI OCRの活用を検討しているとのことです。

イオングループは、AI OCRとRPAの活用により、年間で4,000時間相当の労働時間を創出することに成功しました。

②ゆうちょ銀行：手書きの帳票の読み取り作業の自動化を実現

ゆうちょ銀行は、AI OCRを導入し、帳票の読み取り作業や自動払込利用申込書の内容と顧客情報の照合作業を効率化しています。

銀行の書類は手書きで作成されることも多く、従来のOCR技術では読み取ることが困難でした。ゆうちょ銀行は、AIに帳票の手書き文字を学習させることでゆうちょ銀行の書類業務に特化した学習モデルを作成し、手書きの文字も正確に読み取ることができるようにしました。

これにより、膨大で煩雑な事務作業の効率化、顧客の待ち時間短縮によるサービスの質の向上などを実現することができます。

③住友倉庫：通関業務での煩雑な帳票読取りにAIスキャンロボを活用

住友倉庫は、国内物流事業の一環である通関業務において、AIによるOCRデジタルスキャナー「AIスキャンロボ」を導入する実証実験を行っています。

通関業務では、一つ一つの荷物に付けられた様々な形態の帳票に対応しなければならず、非常に煩雑な作業です。従来のOCRでは、帳票の複雑なフォーマットに対応できず、自動化は困難でした。

AI OCRの導入により、複雑多様なフォーマットの帳票も読み取ることができるようになり、通関業務の大幅な効率化が期待されています。

④キャノンマーケティングジャパン：契約書チェックを自動化し、月100時間の創出に成功

キャノンマーケティングジャパンは、AI OCRを導入し、契約書入力作業の効率化を実現しました。具体的には、顧客に販売したプリンターの保守サービスを申し込むために顧客が記入した手書きの契約書をチェックし、システムに転記入力する作業にAI OCRを活用しました。

AIによるOCRの結果を自動で補正する辞書機能も搭載されるなど、読み取りミスを防止するための仕組みも導入しています。

この取組みで、契約書の手書き文字の入力作業の負荷を削減したことで、月に約100時間の創出に成功しました。

企業がChatGPTの活用を成功させるための５つのポイント

企業がChatGPTの活用を成功させるために抑えるべきポイントは以下の5つです。

• ①業務内容の棚卸しと活用インパクトの試算
• ②投資対効果の高い課題/目的と活用方法の選定
• ③アジャイルアプローチでの開発・導入
• ④システムとルールの両面からのリスク管理
• ⑤研修等での社員のAI活用リテラシーの向上

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①業務内容の棚卸しと活用インパクトの試算

ChatGPT活用の成否を分ける最大のポイントは、ChatGPTを活用する意義の大きな業務に対して活用することに尽きます。　

活用の方針や戦略がないまま活用を進めるのではなく、自社の業務内容・フローをしっかりと棚卸しした上で、どの程度業務効率やアウトプット向上に繋がるかを試算することが重要となります。

②投資対効果の高い課題/目的と活用方法の選定

ChatGPTは全ての業務に対して万能という訳ではなく、膨大なデータに基づいたコンテンツ制作は得意だが、複雑な問いに対して正確な答えを出すのは苦手といった、明確な得意不得意が存在します。

そのため、自社の業務の現状やChatGPTの特徴を踏まえた上で、どのような課題/目的に対して、どのようなアプローチ/範囲/ツールで活用を進めるかを、検討・選定するステップがプロジェクトの投資対効果を左右する、極めて重要なプロセスとなります。

③アジャイルアプローチでの開発・導入

ChatGPTは、一度開発・導入して終わりという進め方ではなく、何度もモデル・学習データ・利用方法等を細かくカスタマイズしなおすことで、より理想とする活用を実現することができます。

具体的には、初期仮説に基づいた簡易的なプロトタイプを構築し実際に利用してみる、というサイクルを、1サイクル数週間の期間で何度も繰り返し、ブラッシュアップしていくという、アジャイル開発のアプローチを取ることが適しています。

④システムとルールの両面からのリスク管理

企業がChatGPTの活用に踏み切れない最大の理由として、機密情報漏洩や著作権侵害などのリスクへの懸念が挙げられます。

確かに、社員に特段ルールを設けず、一般に公開されているChatGPTを活用させた場合、様々な問題が発生する可能性は存在します。

一方で、入力するデータが学習されないようなシステム構築や使用範囲・機密情報の取扱等の運用ルールの策定により、リスクをマネジメントし最小化することが可能です。

⑤研修等での社員のAI活用リテラシーの向上

ChatGPTの特徴として、AIとの対話によってアウトプットを引き出すことが求められるため、使い手のリテラシーによって成果が大きく左右されることが挙げられます。

そのため、ChatGPTのポテンシャルを最大限に活用するためには、従業員のAIに対する理解とスキル、すなわちAIリテラシーを向上させることが不可欠です。

研修プログラムや実践的なトレーニングを通じて、従業員がChatGPTの基本的な知識、適切な使用方法、関連するリスクを理解してもらい、効率的かつ責任ある方法で使用できる環境の構築が必要となります。

企業がChatGPTを導入するための４つのステップ

企業がChatGPTの導入を進めるための流れとして、以下の４つのステップがあげられます。

＜Step1：活用方針の検討＞

• 最新の市場動向のキャッチアップ
• 自社の活用可能性の整理
• ChatGPTの活用目的・ゴールの設定

＜Step2：利用環境構築＞

• セキュリティ・データ管理体制の強化
• ガイドライン・マニュアルの策定
• 社員向けのAIリテラシー研修
• 社内業務での試験運用

＜Step3：試験開発・運用(PoC)＞

• PoCを行うユースケースの検討
• 要件定義・プロトタイプ開発
• 運用と評価

＜Step4：本開発＞

• 本開発を行うユースケースの検討
• 要件定義・本開発

• 運用と評価
• 活用方針・内容の継続的なカイゼン

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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Step1：活用方針の検討

1つ目のステップは、自社としてChatGPTをどのように活用していくかの大方針の検討です。

ChatGPTは社内業務効率化や顧客体験の向上、新規事業創出など様々な目的で活用が可能だからこそ、自社の課題にマッチした目的とユースケースで活用することが、投資対効果を大きく左右します。

最新の技術や競合の動向をキャッチアップした上で、自社の活用可能性の幅出し・整理を行います。その上で、ChatGPTをどのような領域で、どの程度ダイナミックに活用していくかの目的やゴールを初期的に設定しましょう。

Step2：利用環境構築

2つ目のステップは、ChatGPTを安全かつ効率的に活用できる、社内のシステムやルールなどの利用環境の構築です。

企業がChatGPT活用に踏み切れない理由として、機密情報漏洩などのセキュリティリスクの懸念が挙げられますが、適切なシステム設計・データ管理やガイドラインの策定などを行うことで、それらのリスクに対処しながら、業務効率化に繋げることが可能です。

社員に対し、ChatGPTをリサーチや文書作成などの日常的な業務に安心して活用できる環境を提供することで、自社のどのような業務とChatGPTの相性が良いのかという現場からの示唆を得ることができ、プロトタイプ・本開発の企画への重要なインプットとなります。

Step3：試験開発・運用(PoC)

3つ目のステップは、自社にマッチするユースケースの検証に向けた、プロトタイプの開発と運用です。

顧客対応支援や社内のナレッジ検索、新機能・サービスの実装などのChatGPTの幅広いユースケースの中から、自社の経営課題解決にマッチするいくつかのユースケースに絞り込み、プロトタイプを開発し、実際の業務で運用します。

PoCを実施することで、コストを抑えながらChatGPT活用のインパクトを検証しつつ、見えてきた改善点から本開発の精度を高めることが可能です。

Step4：本開発と運用

4つ目のステップは、本格的なChatGPTを活用したシステムの開発と運用、継続的なカイゼンです。

自社独自のデータ基盤の構築・連携や活用シーンに特化したアウトプット精度の改善などを実施し、自社の目的達成に特化したChatGPTシステムを開発します。

PoCの結果を踏まえ、本開発を行うユースケースや活用範囲を決定することで、ChatGPT活用の費用対効果を最大化することが可能です。

また、開発しっぱなしで終わるのではなく、本開発したシステムを運用し上がった成果や改善点、技術進化などを踏まえて、活用方法や内容を継続的にカイゼンしていくことが重要です。

このプロセスを通じ、ChatGPT活用のポテンシャルを最大限に発揮することで、業務生産性や顧客への提供価値の観点から、大きな競争優位性を構築することに繋がります。