ChatGPT APIとは、OpenAIが2023年3月2日に公開した、誰でもChatGPTのモデルを利用できるプログラムインターフェースです。

ChatGPT APIを利用することで、ChatGPTの機能を搭載した社内向けシステムの開発・導入や社外向けサービスの開発・提供が可能となります。国内でも既に多くの企業が、ChatGPT APIを利用したサービスを提供したり、社内独自のChatGPT APIで業務効率化を達成するなどの成果を上げています。

本記事では、ChatGPT APIとは何かについて、使い方、料金、活用例などとともにわかりやすくご紹介します。

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ChatGPT APIとは？

ChatGPT APIとは、OpenAIが2023年3月2日に公開した、ChatGPTのモデルを利用できるプログラムインターフェースです。

ChatGPT APIを利用することで、自社のアプリやサービスにChatGPTの対話技術を組み込むことができます。これにより、ChatGPTの機能を搭載した社内向けシステムの開発・導入や社外向けサービスの開発・提供が可能となります。

すでに多くの企業が、ChatGPTのAPIと連携した翻訳ツールや議事録作成ツールといったサービスをリリースしています。

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ChatGPT APIでできる３つのこと

ChatGPT APIでできることとして、主に以下の3つが挙げられます。

• ①チャットボットによる顧客対応
• ②社内検索システムの構築
• ③特定の目的に特化した文書の作成

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①チャットボットによる顧客対応

ChatGPT APIの質疑応答機能や対話機能を利用することで、顧客からの問い合わせに対応するチャットボットを構築することができます。

これにより、顧客対応業務が自動化され、人件費等を節約できるとともに、24時間365日の顧客対応が可能となるため、顧客満足度の向上も期待できます。

②社内検索システムの構築

ChatGPT APIに社内のマニュアルやノウハウなどの情報を学習させることで、社内情報の検索システムを構築することができます。

社員が、ChatGPT APIに社内ルールや顧客情報などについて質問すると、ChatGPTが社内のマニュアルやデータをもとに瞬時に適切な回答を生成します。

これにより、社内での情報共有の円滑化・効率化を実現することができます。

③特定の目的に特化した文章の作成

ChatGPTは、自然言語処理機能に基づき、様々なタイプの文章を作成することができます。ChatGPT APIを利用すれば、特定の目的に特化した文章を作成するサービスを構築することが可能となります。

すでに、議事録作成ツールや翻訳・要約ツール、文章校正ツールなど、様々な目的に特化したサービスが登場しています。

ChatGPT APIを利用する３つのメリット

ChatGPT APIを利用するメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• ①サービス開発を効率化できる
• ②コストを最適化できる
• ③様々なタスクを実行できる

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

①サービス開発を効率化できる

ChatGPT APIを利用せず、自社で一からAIサービスを構築しようとすると、AIモデルの開発から行わなければならず、多大なコストがかかるとともに、高度な技術も必要となります。

ChatGPT APIを利用すれば、すでに開発されている高性能なChatGPTのAIモデルを活用できるため、サービス開発を大幅に効率化することができます。

②コストを最適化できる

ChatGPT APIの料金は、トークン数に応じた従量課金制であり、利用した分だけ課金される仕組みとなっています。

そのため、上手にコストコントロールを行えば、余分な費用を支払うことなく、コストを最適化することができます。

③様々なタスクを実行できる

ChatGPT APIは、ChatGPTの汎用型の自然言語処理モデルを基盤としており、ChatGPTが行えるあらゆるタスクを実行することができます。

そのため、質問への回答、文章作成、要約・翻訳など、様々なタスクを実行できるサービスを提供することができます。

ChatGPT APIを利用する３つのデメリット・注意点

ChatGPT APIを利用するデメリット・注意点として以下の3つが挙げられます。

• ①慎重なコストコントロールの実施が必要
• ②個人情報や機密情報の流出のおそれがある
• ③虚偽や不適切な回答が生成されるおそれがある

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①慎重なコストコントロールの実施が必要

ChatGPTのAPIは、利用するトークン数に応じた従量課金制となっています。そのため、普段からコスト管理をしておかないと、知らない間にトークンを大量に消費してしまい、コストが莫大に膨れ上がってしまうという事態に陥りかねません。

日頃から、トークンの利用数やAPIの利用料金をモニタリングし、コストを最適化することが重要です。

②個人情報や機密情報の流出のおそれがある

ChatGPTのAPIで送信するモデルに入力した情報は、ChatGPTに送られ、学習されます。そのため、個人情報や機密情報を入力すると、これらの情報がChatGPTに学習され、他のユーザーやサービス提供者に流出するおそれがあります。

ChatGPTに入力する情報は最小限にするとともに、暗号化や匿名化の処理をした上でChatGPTに送信するなどの対策を採ることが重要です。

③虚偽や不適切な回答が生成されるおそれがある

ChatGPT APIによる回答は、基本的には正確なものですが、まれに誤った情報や差別的な表現などの不適切な表現を含む回答を生成する可能性があります。

そのため、ChatGPT APIによる回答を業務等で利用する前に、人の目でダブルチェックをすることが重要です。

ChatGPT APIの料金体系

ChatGPT APIは、利用するトークン数に応じた従量課金制となっています。トークン当たりのコストはChatGPTのモデルによって異なり、モデル別の100万トークン当たりのコストは上の表の通りです。

トークンとはChatGPTに入力するテキストの基本単位のことです。例えば、英語の場合は1単語≒1トークンとなります。日本語の場合のトークン数は、ひらがなか漢字かによっても異なるので一概には言えませんが、大体1文字≒1～3トークンとされています。

ChatGPT APIの利用方法～４ステップで紹介～

ChatGPT APIは、以下の4ステップにより利用できるようになります。

• ①ChatGPTアカウントの登録
• ②API キーの取得
• ③クレジットカードの登録
• ④キーによるAPIの呼び出し

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①ChatGPTアカウントの登録

ChatGPTのAPIを利用するためには、ChatGPTのアカウントに登録する必要があります。ChatGPTは、スマホ・PCのどちらからでも始めることができます。

ChatGPTのアカウント登録の方法・始め方については以下の記事でわかりやすく紹介しています。

⇒【画像あり】ChatGPTの始め方・使い方をPCとスマホ別に紹介

②API キーの取得

次に、OpenAIのプラットフォームから、API キーを取得します。上の画面の左上にある鍵のアイコン「API keys」をクリックします。

その後、以下の画面に表示される「+ Create new secret key」を選択します。Keyの名前を入力すると、新しいAPIキーが表示されるので、コピーして入手します。　

③クレジットカードの登録

API連携をしてChatGPTを利用するためには、クレジットカードを登録する必要があります。

画面左横にある「Settings」のところから「Billing」を選択し、「Add payment details」をクリックすることで、クレジットカード情報を登録することができます。

④キーによるAPIの呼び出し

最後に、取得したキーを使って、連携したいサービスからAPIを呼び出します。呼び出し方法はサービスによって異なるため、各サービスの説明書を確認しましょう。

ChatGPT APIの活用事例１０選

ChatGPT APIの活用事例として、以下の10サービスが挙げられます。

• ①neoAI Chat：ChatGPT活用のチャットボットの構築を支援
• ②ログミーツpowered by GPT-¾：議事録作成の圧倒的効率化を実現
• ③FUNNEL：問い合わせ対応を自動化するオーダーメイド型チャットボット
• ④Helpfeel：FAQ検索性能の向上やFAQ記事作成の自動化を実現
• ⑤Kasanare：各企業のデータに合わせて生成AIの性能を改善・向上
• ⑥ChatPro：ChatGPTを安心して利用できるシステムを構築
• ⑦MediaTalkGAI：顧客からの質問への回答文を自動で生成
• ⑧YOMEL：GPTと連携し、ワンクリックで瞬時に議事録を作成
• ⑨JAPAN AI Chat：GPT-4であらゆる業務の効率化を支援
• ⑩Yoomナレッジ：社内のナレッジ管理を自動化し、社内情報検索を円滑化

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①neoAI Chat：ChatGPT活用のチャットボットの構築を支援

neoAI Chatは、neoAIが提供するChatGPTとAPI連携したチャットボットの構築支援サービスです。

顧客からの問い合わせ対応の自動化や従業員向けの社内資料検索の円滑化など様々な業務効率化の用途に活用することができるチャットボットをスピーディに構築することができます。

Microsoft Azureを活用したクローズドな環境でセキュリティも万全であり、大企業でも安心して利用することができます。

②ログミーツpowered by GPT-¾：議事録作成の圧倒的効率化を実現

ログミーツpowered by GPT-3/4は、ChatGPTとAPI連携した議事録・メモ作成及び要約ツールです。

Zoom、Google Meets、Teamsなどを用いたあらゆる会議の内容をリアルタイムで文字起こしし、その内容を自動で議事録にまとめます。これにより、議事録作成業務を大幅に効率化することができます。

その精度の高さと便利さから、200以上の地方自治体に導入されており、民間企業での導入も進んでいます。

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③FUNNEL：問い合わせ対応を自動化するオーダーメイド型チャットボット

FUNNELは、Lighthouseが提供する問い合わせ対応を自動化するチャットボットです。各社の独自データを学習したChatGPTが顧客への問い合わせに対応します。

FUNNELの特徴として、システムの運用コストはすべてLighthouseが負担すること、高いカスタマイズ性を有すること、課題解決に向けて伴奏支援を得られることが挙げられます。

顧客からの問い合わせ対応だけでなく、従業員向けの社内情報検索ツールやユーザーニーズの可視化・分析のためのダッシュボードとしても活用することができます。

④Helpfeel：FAQ検索性能の向上やFAQ記事作成の自動化を実現

Helpfeelは、FAQサイトの検索性能を向上させることで、顧客からの問い合わせ対応の削減と顧客満足度向上を実現するツールです。AIが検索意図を予測することで、ヒット率98％という圧倒的な検索性能を実現しています。

また、Helpfeelを導入した企業はHelpfeel Generative Writerというツールを使うことができます。ChatGPTでFAQを自動で作成し、FAQ記事の作成時間を50％も削減したという効果が得られています。

Helpfeelは、LIXIL、ラクスル、ビザスクなどの大手を含む300サイト以上に導入されています。

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⑤Kasanare：各企業のデータに合わせて生成AIの性能を改善・向上

Kasanareは、各企業のデータに合わせてChatGPTなどの生成AIの性能を向上させることができるSaaSです。

各企業のデータに合わせた最適な手段を用いて人間同等の推論力を構築。顧客や従業員からのあらゆる質問を想定した類似値80％以上の検索性能を誇ります。

セキュリティ対策やハルシネーション対策も万全であり、これまで50社以上に対してオーダーメイドの支援を行ってきた実績があります。

⑥ChatPro：ChatGPTを安心して利用できるシステムを構築

ChatProは、ナレッジセンスが提供するChatGPT利用システムです。データ漏えいを回避して、企業が安心してChatGPTを利用できるようにするためのシステムを構築します。

ChatProは、入力した情報をAIの学習対象から除外することで情報漏洩のリスクを回避します。また、社員一人一人が自分でアカウントを作成する必要がなく、組織の管理者が一括してIDを生成し、付与することができるため、導入にかかる手間も少ないです。

ChatProを導入すると、月額20ドル（約3,000円）のGPT-4を、月額980円という低コストで利用することができるため、価格面でのメリットもあります。

⑦MediaTalkGAI：顧客からの質問への回答文を自動で生成

MediaTalkGAIは、メディアリンクが提供する、カスタマーサポート向けのChatGPT連携RAG型チャットボットです。アップロードしたファイルをもとに、ChatGPTがカスタマー向けの回答文を自動で生成し、顧客対応業務を大幅に効率化します。

ExcelやPDFなどのファイルをアップロードするだけで簡単にAIチャットボットを構築でき、プロンプト設定などの初期導入サポートも充実しているため、AIを扱ったことがない企業でも簡単に導入することができます。

エレコム、ツムラ、マザー牧場など、多数の大手企業に導入されています。

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⑧YOMEL：GPTと連携し、ワンクリックで瞬時に議事録を作成

YOMELは、ワンクリックで議事録を作成することができるAIによる議事録作成ツールです。社内会議や商談において、会議参加者の発言を自動でテキスト化し、すぐに議事録にまとめることができます。

よく使う単語の辞書登録や要点の自動リストアップ、ChatGPT APIと連携した自動要約など様々な機能を搭載しており、議事録の作成やそれに付随する業務を大幅に効率化することができます。

PayPay、GMO等の大手企業にも多数導入されており、月間利用数は15万回に到達しています。

⑨JAPAN AI Chat：GPT-4であらゆる業務の効率化を支援

JAPAN AI Chatは、顧客企業専用にカスタマイズされたAIによりあらゆる業務の効率化を実現するAIチャットサービスです。

GPT-4とAPI連携し、カスタマーサポート、コンテンツ作成、調査・マーケティング、バックオフィス支援など、あらゆる業務の効率化を支援します。カスタマーサポート、営業、マーケティングなど様々な職種で使えるプロンプトのテンプレートを取り揃えており、初心者でも上手に使いこなすことができます。

また、各企業専用の対話環境を提供することでセキュリティ面の安全も確保しているため、通常のChatGPTよりも安心して利用できる設計となっています。

⑩Yoomナレッジ：社内のナレッジ管理を自動化し、社内情報検索を円滑化

Yoomナレッジは、社内のナレッジ管理を自動化し、従業員の情報検索を大幅に効率化するChatGPT APIと連携したツールです。

Slackでの会話やドキュメントなど様々なソースから自動的に情報を集約し、自動でナレッジを蓄積します。従業員は対話形式でナレッジを検索することができ、求める情報へのアクセススピードが格段にアップします。

Teams、Slack、Notion、Outlookなど国内外の20以上のアプリ/サービスとノーコードで連携しており、簡単に連携させることができます。

企業がChatGPTの活用を成功させるための５つのポイント

企業がChatGPT活用を成功させるために抑えるべきポイントは以下の5つです。

• ①業務内容の棚卸しと活用インパクトの試算
• ②投資対効果の高い課題/目的と活用方法の選定
• ③アジャイルアプローチでの開発・導入
• ④システムとルールの両面からのリスク管理
• ⑤研修等での社員のAI活用リテラシーの向上

それぞれについてわかりやすく紹介していきます。

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①業務内容の棚卸しと活用インパクトの試算

ChatGPT活用の成否を分ける最大のポイントは、ChatGPTを活用する意義の大きな業務に対して活用することに尽きます。　

活用の方針や戦略がないまま活用を進めるのではなく、自社の業務内容・フローをしっかりと棚卸しした上で、どの程度業務効率やアウトプット向上に繋がるかを試算することが重要となります。

②投資対効果の高い課題/目的と活用方法の選定

ChatGPTは全ての業務に対して万能という訳ではなく、膨大なデータに基づいたコンテンツ制作は得意だが、複雑な問いに対して正確な答えを出すのは苦手といった、明確な得意不得意が存在します。

そのため、自社の業務の現状やChatGPTの特徴を踏まえた上で、どのような課題/目的に対して、どのようなアプローチ/範囲/ツールで活用を進めるかを、検討・選定するステップがプロジェクトの投資対効果を左右する、極めて重要なプロセスとなります。

③アジャイルアプローチでの開発・導入

ChatGPTは、一度開発・導入して終わりという進め方ではなく、何度もモデル・学習データ・利用方法等を細かくカスタマイズしなおすことで、より理想とする活用を実現することができます。

具体的には、初期仮説に基づいた簡易的なプロトタイプを構築し実際に利用してみる、というサイクルを、1サイクル数週間の期間で何度も繰り返し、ブラッシュアップしていくという、アジャイル開発のアプローチを取ることが適しています。

④システムとルールの両面からのリスク管理

企業がChatGPTの活用に踏み切れない最大の理由として、機密情報漏洩や著作権侵害などのリスクへの懸念が挙げられます。

確かに、社員に特段ルールを設けず、一般に公開されているChatGPTを活用させた場合、様々な問題が発生する可能性は存在します。

一方で、入力するデータが学習されないようなシステム構築や使用範囲・機密情報の取扱等の運用ルールの策定により、リスクをマネジメントし最小化することが可能です。

⑤研修等での社員のAI活用リテラシーの向上

ChatGPTの特徴として、AIとの対話によってアウトプットを引き出すことが求められるため、使い手のリテラシーによって成果が大きく左右されることが挙げられます。

そのため、ChatGPTのポテンシャルを最大限に活用するためには、従業員のAIに対する理解とスキル、すなわちAIリテラシーを向上させることが不可欠です。

研修プログラムや実践的なトレーニングを通じて、従業員がChatGPTの基本的な知識、適切な使用方法、関連するリスクを理解してもらい、効率的かつ責任ある方法で使用できる環境の構築が必要となります。